NIKKEI DESIGN | 年間購読のご案内
【特集】 “6番勝負”に学ぶ リブランディング成功の秘訣 Ｎｏ Ｄｅｓｉｇｎ，Ｎｏ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ． デンマークの生地メーカーがB2Bでブランドを築ける理由 ニュース＆トレンド スーツのAOKI、新たな購買体験 好調な滑り出し ほか [日経デザイン] ■毎月24日発行(年:12冊) ■A4変型判(頁数は号によって変動します) ■購読料(国内･税込) 1年(12冊) 29,800円 ※中途解約の場合は1冊定価(3,300円:税込)で精算させていただきます
NIKKEI DESIGN
【ニュース＆トレンド】：2018年1月号 ナインアワーズが独自のサウナを中核に新ブランド 新規事業 カプセルホテルを運営するナインアワーズの新ブランド「ドシー（℃）」。「9h（ナインアワーズ）」に引き続き、柴田文江氏がデザイン全体のアドバイザーを、廣村正彰氏がグラフィックデザインを担当した。 > 続きはこちら ：2018年1月号 NECがバイオプラスチックで“漆ブラック”、傷に強く蒔絵も特殊印刷で再現 NECは2018年2月6日、漆器のような黒を実現したバイオプラスチックの性能を、さらに向上させたことを発表した。漆芸家の下出祐太郎・京都産業大学教授や外部の素材メーカーなどと共同し、耐傷性の強化や、蒔絵（まきえ）のイメージを再現できる印刷技術を実現した。 > 続きはこちら ：2018年1月号 デザイン決定プロセスを変革し住宅の付加価値を追求 羽賀 豊・LIXIL Housing Techno
なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？：日経ビジネスオンライン
なぜか「知性」を感じさせない「高学歴」の人物 田坂教授は、5月に、新著『知性を磨く「スーパージェネラリスト」の時代』（光文社新書）を上梓されました。この連載『知性を磨く スーパージェネラリストへの成長戦略』では、ビジネスパーソンは、いかにして、日々の仕事を通じて「知性」を磨いていくべきか、そして、「七つのレベルの知性」を垂直統合した「スーパージェネラリスト」へと成長していくことができるかについて、伺いたいと思います。 まず、この連載第1回のテーマは、「なぜ、高学歴の人物が、深い知性を感じさせないのか？」です。 最初から、随分、刺激的なテーマですね？ 田坂：そうですね。正確に言えば、「なぜ、高学歴の人物が、必ずしも、深い知性を感じさせないのか？」と言うべきですが、実際、高学歴を誇る人物を見ていて、たしかに「頭は良い」とは思うのですが、あまり「賢い」とは思えない人物がいるのではないでしょうか？
2世紀を超えて勝ち続けた理由：日経ビジネスオンライン
どうやって成長事業を見定め、衰退事業から経営資源を移していくか。これは日本企業にとっても大きなテーマだろう。 そのケーススタディーとなる企業の1つが、世界的な大手化学メーカーとして知られる米デュポンだ。身近な商品に使われる同社の技術としては、女性用ストッキングなどの素材であるナイロンや、鍋やフライパンを焦げ付きにくくするテフロンがよく知られる。 「日経ビジネス」6月2日号では、そのデュポンを特集した。 1802年に火薬事業で始まった同社は今年で創業212年。火薬メーカーとして約1世紀成長を遂げた後、20世紀は化学メーカーとしてグローバル企業となった。創業3世紀目を迎えた今、目指しているのはバイオ技術を軸とした総合科学企業だ。その戦略に沿って、積極的なM＆A（合併・買収）などで新技術を取り込む一方、従来の化学関連事業は分社化・売却を続けている。 そのためには「売上高が全社の半分」あるいは「営
今から始める「10年後の自分」のつくり方：日経ビジネスオンライン
不動産関連企業で今年42歳になる課長さんがいます。長い不況の時代から抜け出したのか、最近は少し市場が活性化しており、張り切って働いています。4人いる部下たちも、心なしか元気になってきている感触があります。 先日、大きな契約が取れたお祝いに、みんなで居酒屋で乾杯しました。その席で、部下の1人からうれしいことを言われました。 「僕はいま32歳ですから、課長とはちょうど10年離れていますね。10年後には課長のようになっていたいので、これからもいろいろ教えてください」 お世辞半分とは分かっていても、思わず頬がゆるんでしまいました。そして、この部下は今後10年をかけてスキルを高めていけば、立派に成長するであろうことも容易に想像できました。というのも、この部下は大卒で入社してから約10年の間、着実にスキルアップを重ねてきたからです。自分のモチベーションが保てるような目標を進んで設定するなど、自主的な創
MSやグーグルが「長時間労働」を忌避する理由：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス2月10日号の特集「働き方革命」では、労働時間にメスを入れることで競争力を高めようとしている企業のケーススタディーを掲載した。 ダラダラと働く文化を変えて労働生産性を高める、多様な働き手を集めるなど、企業の狙いは様々だ。この連載では誌面に取り上げられなかった企業の事例や、「働き方革命」によって自らの働き方や意識を変えたビジネスパーソンを紹介しよう。 「1000円、10分カット」。理美容業界で異端とも言えるビジネスモデルで成長を続けるQBハウス。今、雇用の面でも、業界の常識を覆す動きを見せ始めている。 朝10時の開店とともに、引きも切らずに客が入ってくる。ショッピングモールの中にある「西友小手指店」（埼玉県所沢市）は、ここから昼過ぎまでが書き入れ時だ。家族で西友に買い物に来た夫が、妻や子供が買い物をしている間に髪を切ろうとやってくるケースが多い。 同店で一心不乱にハサミを動かし続
“独裁者”スティーブ・ジョブズの真実：日経ビジネスオンライン
アップル創業者の1人であり昨年に亡くなった前CEO（最高経営責任者）、故・スティーブ・ジョブズ氏。同氏から厚い信頼を受けてアップルの広告キャンペーンを数多く手がけてきたのが、ケン・シーガル氏だ。同社が経営破綻寸前の危機的状況にあった1998年に発売し、復活に向けてのろしをあげたデスクトップパソコンの「iMac（アイマック）」の名付け親であり、「Think Different」のコピーで有名な同社のキャンペーンの仕掛け人としても知られる。 このほど、ジョブズ氏と仕事をした経験などをまとめた著書『Think Simple―アップルを生みだす熱狂的哲学』（NHK出版、原題は“Insanely Simple”）を上梓。ジョブズ氏との仕事を通じて体得した、大企業病を克服するための「シンプル経営」について、これまで明らかにされてこなかったエピソードを織り込みながら紹介している。本インタビューでは著書に
ハーバード大学で最も学生に人気のある授業とは？：日経ビジネスオンライン
アメリカ最古の大学、ハーバード大学構内にある、こちらも最古の建築物、メモリアルホール。そこに、講堂と劇場を兼ねた古式豊かなサンダーズ・シアターがある。「NHK ハーバード白熱教室」をご覧になった方には、マイケル・サンデル教授が「正義」の授業を行った場所としてお馴染みであろう。 2006年春、約1200人収容のその大講堂を所狭しとハーバード・カレッジ（学部に相当）の学生たちが埋めていた。講義の最中、ノートを取るためにパソコンを打ち込む音が聞こえるほかは、おしゃべりをする声も携帯をいじる音も一切せず、一心に講義に聞き入るために大講堂がシーンと静まり返っていた。 当時、ハーバードで一番の人気授業だったタル・ベン＝シャハー講師によるポジティブ心理学の講義の一風景である。 それより遡ること4年前、ハーバード大学大学院を卒業したばかりのベン＝シャハー氏は、同大学で先駆的にポジティブ心理学の講座を開講し
TPPが米国の陰謀だなんてあり得ない 米国内でも賛否分かれる超マイナー政策：日経ビジネスオンライン
日本に帰国している。最も驚いているのは環太平洋経済連携協定（TPP）に対する関心の高さだ。行きつけの定食屋の親父さんから一般の大学生まで「TPP」「TPP」と騒いでいる。テレビをつけると、主婦向けのワイドショーでもTPPを話題にしている。 関心の高さに加えて、日本での議論の中身にさらに驚いた。反対派は「TPPはアメリカの謀略である」との意見である。申し訳ないが、謀略であるはずがない。理由は簡単。アメリカにとって日本は、謀略を仕掛ける対象ではない。アメリカは力をなくしつつある。最重要地域になりつつあるアジアで、最大の盟友である日本の相対的重要性は増している。仮に謀略を仕掛けるなら、急成長するアジア太平洋の新興国市場に対してだろう。 それに、与野党が足の引っ張り合いをしている今のアメリカに、謀略を仕掛けるエネルギーも能力もない。「アメリカ」と言っても、大統領、財務省、国務省、連邦準備制度理事会
スティーブ・ジョブズ氏が逝去、56歳：日経ビジネスオンライン
【ジョブズ・ミュージアムの建設を望みたいものです】マック用のOSAKAフォントのプロジェクトに携わった者です。覚悟してたものの、やはりジョブズ氏が亡くなったことはショックでかいです。一時代が終わった感じで、心にぽっかり穴が空いたようです。とはいえ悲しんでばかりもいられませんね。ジョブズ氏が遺してくれた”偉大な思想財”を守ってゆかなければなりませんから。かつてアップルジャパンがあった千駄ヶ谷の三日月ビルにでも、ジョブズ・ミュージアム（仮称）を希望したいものです。彼が手がけた歴代の製品の展示や、生い立ちの紹介や、伝説のプレゼンテーションを上映するミュージアムです。クリエーターの新たな聖地になって欲しいものです。アップルさんにミュージアムの建設をお願いしたいですね。スティーブ・ジョブズ氏のご冥福をお祈りします。(2011/10/06)
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
原子力の扉はこうして開けられた：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 世論調査では、国民の約八割が「原発依存からの脱却」を求めている。 だが、その道筋はかすむばかりだ。経済産業省では原発擁護派と、電力自由化・見直し派のバトルが続いている。枝野幸男経産大臣の就任で、見直し派が勢いづいたともいわれるが、電力界の「官産複合体」の抵抗は激しく、予断を許さない。 原発問題は、社会、経済、技術的問題であると同時に「権力構造」の問題でもある。原発を推進してきた権力の枠組みを抜きにして「フクシマ」は語れない。 原発は、何処からきて、何処へいこうとしているのか。誤解を恐れずに言えば、「軍事力増強ー国家主義への憧憬」と「経済成長－エネルギー産業振興、国土開発」という二つの欲望をエネルギー源に計画経済的な統制手法で原発は造られてきた
3.11もブレなかった東京ディズニーランドの優先順位 - 武田斉紀の「ブレない組織、ブレない生き方」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 午後2時46分、園内にいた7万人が異様な揺れを感じた 東日本大震災当日3月11日。東京ディズニーリゾート（以下TDR、運営会社はオリエンタルランド：千葉県浦安市）を訪れていた約7万人の人たちは、まさか今日この場所で大地震を体験するなどと想像していなかったはずだ。もちろん約1万人のTDRのスタッフ（同社ではキャストと呼ぶ）たちもそうだっただろう。キャストの約9割は、高校生や大学生を中心としたアルバイトだ。アルバイトが現場を支えているのが、TDRの実態だ。 午後2時46分に発生した震度5強の揺れは、噴水にたまった水をまき散らし、水上を巡るアトラクションの船さえも大きく揺らした。7万人の来園者（同社ではゲストと呼ぶ）たちは、前代未聞の体験に当然パニ
震災で明らかになった政治の深刻な構造的課題：日経ビジネスオンライン
3・11ショック（巨大地震、大津波、原発事故）は、人命救助、被災者支援、原発施設の安定化、放射能からの避難、食品の汚染など、次々に緊急対応の課題を突きつけている。それぞれに応えていくことはもちろん重要だ。しかし、日々の短期的な対応に追われていればこそ、長期的な課題について考えておくことも必要だ。 今回の3・11ショックは改めて構造的な課題を考える契機ともなっている。これにはいくつかのタイプがある。例えば、「今回の災害があって改めて鮮明になった構造的課題」がある。原子力発電所の安全性、災害弱者としての高齢者の存在などがそれである。また、「災害からの復興を新しい日本の姿につなげていく」という視点も必要だ。復興を単なる過去の復元とするのではなく、安全で高齢者に優しい地域づくりにつなげていくといったことがこれに当たる。 この二つの視点を併せ持つ日本の構造的課題。それが日本の政治だ。 震災後の政治へ
感情を切り売りする時代がもたらす苦難：日経ビジネスオンライン
滑り台の滑り心地は、最高だったことだろう。何しろ缶ビールを片手にすべてを放り出して、一気に地上まで滑り降りたのだから……。 飛行機の扉から地上までって、結構高さがあるので滑りがいのある距離なんですね、これが。 機内に響き渡る大声で「やっていられるか！」と叫んだ後に緊急脱出。誰もがやりたくてもできないことを、スティーブン・スレーターなる男はやってしまったのである。 ヒーローとなった“脱出男” 先週のことだ。米国の格安航空会社、ジェット・ブルー航空の男性客室乗務員だったスティーブン・スレーターは乗客と口論の末、緊急脱出用のシュートを作動させて機内から滑り降り、警察に逮捕された。テレビなどで報じられたのをまだ覚えている方も多いだろう。 米ニューヨークのケネディ国際空港に着陸した際、機体が完全に停止する前に荷物を取り出そうとする乗客に着席を指示したところ、乗客は従わず荷物がスレーターの頭に当たった
「国の借金」意味分かって使ってる？ 家計簿的発想で「国家のバランスシート」を見るなかれ：日経ビジネスオンライン
日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！ 国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで
「絶対儲からない」はずのアマゾン流が成功する理由 「全品無料配送」に秘められた創業者の哲学とは：日経ビジネスオンライン
アマゾンの配送料は通常300円（1500円以上購入した場合は無料）。利用者が数百円の商品を買うと、配送コストの負担でほぼ間違いなく赤字になるはずだ。利用者が増えても、このキャンペーンで、アマゾンが企業として利益を出すハードルは極めて高い。 なぜ損を覚悟する必要があるマーケティング手法をアマゾンは取るのか。そんな疑問をアマゾンジャパンのジャスパー・チャン社長にぶつけてみた。 「われわれは短期的な利益は重視していない。長期的な成功が目標だ。アマゾンには、顧客に喜んでもらえるナンバーワンの価値を提供し続ければ、必ず成功できるという企業哲学がある」。チャン社長はこう言い切る。 配送料を全品無料にすることで、アマゾンで買い物をする消費者が増えることは間違いない。アマゾンが損をする取引が少なからずあっても、「アマゾンで買うと得をする」「インターネットショッピングはアマゾンが一番」というイメージを消費者
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日経デザイン6つの秘密 | NIKKEI DESIGN
NIKKEI DESIGN | 日経デザイン編集 書籍案内
創業248年の企業が「ボトムズ」で蘇った！：日経ビジネスオンライン