バルセロナで開かれる世界最大の携帯電話イベント「GSMA Mobile World Congress」にどうせ行くんだったら、なんか記事でも書いてみましょうか、とCNET Japan編集部の永井さんと相談したのが1週間前。しかし多忙にかまけ、事前登録をすませたのが、中継で立ち寄ったロンドン・ヒースロー空港でのこと。 現地に入って会期を迎え、朝からいくつかカンファレンスに出たあと、よしじゃあなんか書こう、とネットにつないだら、本家米国CNETの翻訳をはじめ、もう続々と記事が掲載されている。さすがにプロの方々は仕事が早い。 というわけで通りいっぺんの紹介記事はそちらに任せて、私は「私家版バルセロナ報告記」を徒然なるままにしたためてみる。普段CNET Japanブログ「クロサカタツヤの情報通信インサイト」をお読みいただいている方は、番外編としてご照覧いただければと思う。 今年はインフラの年、不在

Twitterの新規ユーザーにとって、理解するのが最も難しいのは、誰をフォローすればよいのかということだ。Twitterは、ユーザーにとって重要な考えや意見を持つ人々からの140文字以内の最新情報を、リアルタイムで表示するストリームだ。そのため、誰をフォローするかという問題は、Twitterが時間の無駄使いになるか、あるいは便利な情報収集ツールとなるかを決めるものだ。 こうしたことを念頭に置いた上で、Twitterでフォローする価値のあるテクノロジ専門家トップ10のリストをまとめてみた。 このリストは、Twitterアカウントを持っている最も有名なテクノロジ業界関係者だとか、最もTwitterのフォロワーが多い人を集めたものではない。代わりに、最も有用な情報へのリンクや、ニュース、助言、内部情報、最近の出来事に関する見解を投稿している、テクノロジ業界の思想リーダーを探した。さらに、くだらな

少し前にR25の取材を受けてMVNOについて話したのだが、もう少し補足しようと思っていたら、有難いことにソフトバンクモバイルとイーモバイルの話が出てきたので、そんな話を少々。 何が問題なのか まずはソフトバンクモバイルモバイル（以下SBM）の問題をケースにするのが分かりやすいだろう。概要はなんだか盛り上がっているこちらをざっくりご覧いただくとして、そもそも本件は免許制度の根幹を揺るがす事態だ、というのが最初の視点。 賛否はあれど、日本の電波行政は許認可制を採用している。役人憎しといういまの日本のコンテクストだと、どうしても許認可を出す側にばかり注目が集まるが、許認可制とは、それを受ける側の資質の問題も同時に問われて、はじめて成立する制度である。 ということは、許認可をする以上、それを受けた企業は基本的に自分でそれを使うことが前提となる。クルマの免許を考えれば分かりやすいが、免許を受けた人が

ソフトバンクモバイルがイー・モバイルの回線を借り、仮想移動体通信事業者（MVNO）という形態で高速モバイルデータ通信サービスを提供すると発表しました。 ところが、ソフトバンクモバイルは総務省から電波免許を受けている通信事業者であることから、自前で設備を構築せずに他社から電波を借り受ける行為は「周波数免許に伴う責務の放棄」であると社団法人テレコムサービス協会 MVNO協議会から抗議を受けました。 これに対しソフトバンクモバイル代表取締役社長の孫正義氏は、ソフトバンクの2009年3月期第3四半期決算の発表会の場で、「電波は国民の共有資産であり、可能な限り有効利用するのが義務だ」と反論しています。 通信事業者がMVNOとなることは、通信サービスの事業者を多様化し、競争を促進するというMVNOの趣旨に反するのか、それとも電波の有効利用という観点から認められるべきか、パネリストの皆さんの意見を聞かせ

Appleは、「iPhone」に導入予定の「Push Notification Service」（PNS）機能が最適なソリューションではないと考え、将来のiPhoneでバックグラウンド処理を導入する計画を検討している可能性がある。 Appleはこれまで、複数のiPhoneアプリケーションをバックグラウンドで同時に実行させることに異議を唱えてきた。しかし、MacRumorsは米国時間2月3日、Appleが将来のある時点で、この方針の撤回を検討しているとの「うわさを耳にした」と報じた。Appleは2008年6月、iPhoneではバッテリ寿命とパフォーマンスの維持のため、複数のアプリケーションを同時に実行できないと発表していた。この発表は、複数アプリケーションの同時実行が可能な他のプラットフォーム向けスマートフォンアプリケーション開発に慣れている開発者たちを驚かせた。 その代わりとして、Appl

社団法人テレコムサービス協会 MVNO協議会は2月4日、ソフトバンクモバイルがイー・モバイルから回線を借り受けてモバイルデータ定額サービスに参入すると発表したことを受け、反対意見を表明した。総務省から電波免許を受けている通信事業者が、自前で設備を構築せず他社から借り受けるのは「周波数免許に伴う責務の放棄」（MVNO協議会) と激しく抗議している。 社団法人テレコムサービス協会は設備を持たない電気通信事業者を中心とした290会員から構成される業界団体。MVNO協議会はこのうち、日本通信など42社が参加している。なお、MVNO（仮想移動体通信事業者）とは、他社から通信回線を借り入れて通信サービスを提供する事業者を指す。 MVNO協議会は、周波数の割り当てを受けた通信事業者が他の事業者の通信網を利用することは、モバイル通信網の拡大につながらず、電波の公平な利用に反すると指摘。また、通信サービスの

これまで高機能版90xと個性派70xというシリーズ分けをしてきたドコモが、思い切って4つのラインアップに分類して、機能に寄らないケータイの選び方を打ち出した。今までドコモとソフトバンクが似た型番の付け方をしていたが、ドコモがauっぽい型番の付け方になる。 今回せっかく新しい命名ルールになったのに、4つのシリーズと型番のルールは連動しない。メーカー名のアルファベットはこれまでと同じでNはNEC、PはPanasonic、SHはSHARPなのだが、その後の数字は各メーカーの発売順、アルファベットは冬モデル〜翌夏モデルまでをA、次の冬モデル以降をBとするようだ。 今回のモデルでは日本国内の端末では04ないし05までラインアップされているため、次の新製品は05、06と続くことになる。そして翌年度になれば、X-01Bという端末が出始めると見られる。このルールはケータイ市場の飽和に対して、ドコモ自身やメ

デジタルデバイドとは何か ２０００年ごろ、デジタルデバイドという言葉がさかんに言われたことがあった。直訳すれば「情報格差」という感じだろうか。パソコンやインターネットを使いこなしている人とそうでない人の間で、経済的格差が生じてくる可能性があるという問題だ。パソコンやインターネットを使いこなせない人というのは、中高年でパソコンに慣れていない人だけでなく、離島や山奥などに住んでいるためにネットにつなぐことができない人や、収入が少なくてパソコンが購入できない人も含んでいる。 そうしてインターネットを使えないと、たとえば就職活動の情報収集がうまく行えないなど、情報が少ないために経済的な不利益を被ってしまう可能性がある。つまりは情報格差が経済的格差につながってしまうわけだ。 だがこのデジタルデバイドは２０００年代半ばにはいるころから、あまり問題視されなくなった。政府のe-Japan戦略が功を奏し、全

深夜のニュースでオリンピック関連のダイジェストを眺めていたら、ふとマスメディア・広告業界の業績不振という話を思い出した。その連想が自分の中でおもしろかったので、さらにそこから派生して最近考えていることを含めて、少しメモしておく。 マスメディア・広告業界の業績不振 最近雑談でこの話題に触れることが多いのは、半月ほど前に電通が今期業績予想の修正を発表したからだろう（リンク）。また、テレビ東京も2008年上期で1.5億円程度の営業赤字を見込んでいたり（リンク）、比較的好調に見えるフジテレビも予算圧縮や経費削減を進めたり、という状況で、業界全体で不調のようだ。 断っておくが、この数字を用いてマスメディアをあげつらうつもりはない。むしろ業績見通しを整理して発表できるのは立派なものだ。上場企業なら当然の義務、と言われるかもしれないが、世の中にはよりによって、高い信頼性が求められるはずの通信キャリアの一

WiMAXについて尋ねられることが増えてきたので、ちょっとまとめておく。 できないことをやろうとしている？ まず「WiMAXとモバイルWiMAXは別モノですよ」というあたりの基礎知識についてはバッサリ割愛するので、この時点で「よく分からん」という方はWikipediaでも眺めておいていただければ。 最近尋ねられることが多いのはモバイルWiMAXについてだが、ポジティブな声を聞くことが多い。製品化は間近、世界的にも大規模な展開、次世代無線通信技術の本命、等々。あるいは国内市場的には、実現すれば数十Mbpsが安価に手に入る、モバイルのパラダイムが変わる、来年からいよいよサービス開始、云々。 これだけ美辞麗句が並ぶ時点ですでにおかしいのだが、私としては、モバイルWiMAXは相当厳しい状況にあり、サービス・インすら怪しいと思っている。また仮に開始したところで、基地局からちょっと離れた場所ではおそら

eWeekは、NPDの調査に基づき、コンピューティング業界で現在生じている価格差の詳細を伝える、ある興味深い記事を掲載した。NPDの分析結果によると、平均的なWindowsのデスクトップPCの販売価格が、およそ550ドルとなっているのに対して、Appleが販売する平均的なデスクトップPCの価格は、およそ1543ドルとなっている。一方、6月の平均的なWindowsのノートPC販売価格は、およそ700ドルだったのに対して、AppleのノートPCの平均販売価格は、実に1515ドルだった。 ほぼ同等のスペックを有するHewlett-Packard（HP）のノートPCと、Macを搭載したノートブックを比較してみると、Appleは現在、販売するPCの値下げに真剣に取り組んではいるものの、まだまだ改善の余地があると、筆者は強く感じている。 もしちょうど今、HPのホームページ上で「Pavilion dv7