普及進むセカンドオピニオン その実態は・・・：日経ビジネスオンライン「手術を迫られているが、本当に必要なのだろうか」、「抗ガン剤を投与すると言われたが、副作用は大丈夫なのだろうか」…。 深刻な病気になるほど、たとえ主治医の説明であっても、診断や治療方針に不安や疑問を抱く患者は多い。そんな時、他の専門医に自分の病気についての不安や疑問をぶつけ、別の角度から意見を聞いて、自ら決断したい。こうしたニーズに応えようというのが、セカンドオピニオンの制度だ。 この4月からはセカンドオピニオンを受けるための情報を提供した医師に「診療報酬」が支払われるようになったこともあり、患者、医療者双方の認識が高まり、普及に弾みがついている。その一方で、本来の目的から逸脱した相談も多いという悩ましい現状もある。 国立病院機構病院の半数以上が 「セカンドオピニオン外来」を設置 ここ1～2年で急速に「セカンドオピニオン外来」の看板を掲げる病院が増えている。例えば、旧国立病院である国立病院
