ESA、4つのミッションを再開。休止は職員の新型コロナの陽性反応による対応だった
欧州宇宙機関（ESA）は4月2日、運用を休止していた宇宙ミッション全てを再開することを発表しました。 休止していたのは、地球の磁気圏観測衛星「クラスター」、火星探査機「マーズ・エクスプレス」、火星探査機「トレース・ガス・オービター（TGO）」、太陽観測衛星「ソーラー・オービター」の4つのミッション。以前にお伝えしたESAの3月24日の発表では、新型コロナウイルス（COVID-19）の影響を受け、ドイツのダルムシュタットにある欧州宇宙運用センターに出勤する職員を減らすため、無期限のスタンバイモードに移行したと発表していました。 新たに公開された情報では、休止状態に入った理由として「上記4つのミッションに従事する欧州宇宙運用センターのスタッフ1名から新型コロナウイルスの陽性反応を確認」したためだといいます。該当職員は診断を受ける前に他の20名の職員と接触があり、感染拡大を防ぐために自宅待機を指
ESAが一部の探査機や衛星の運用を休止。新型コロナの影響で出勤職員を減らす
宇宙開発や宇宙探査の分野でも新型コロナウイルス（COVID-19）の影響が広がり続けています。欧州宇宙機関（ESA）は3月24日、ドイツのダルムシュタットにある欧州宇宙運用センターに出勤する職員を減らすために、一部の探査機や衛星の運用を休止すると発表しました。 ■運用が休止されるのは「ソーラー・オービター」など4つのミッション欧州宇宙運用センターのメインコントロールルームを写したパノラマ写真（Credit: ESA/J. Mai）欧州における新型コロナウイルスの感染拡大にともないESAではすでに対策が進められており、この2週間は大半の職員がリモートワークを実施しているといいます。今回の措置はさらなる感染対策として打ち出されたもので、出勤が必要な部署である欧州宇宙運用センターが管理しているミッションの一部をスタンバイ状態に移行することで、出勤する職員の数を減らし、感染のリスクを引き下げること
新型コロナウイルスの影響は宇宙からも見えている
2019年12月に中国で最初に報告され、現在は欧米でも感染が拡大している新型コロナウイルス（COVID-19）。その影響は地球観測衛星の観測データにも現れているとみられることを、欧州宇宙機関（ESA）が欧州と東アジアの観測結果を例に示しています。 ■感染拡大や対策と連動するように中国やイタリアの二酸化窒素濃度が変動地球観測衛星「Sentinel-5P」の観測データをもとに示された2020年1月下旬の東アジアにおける二酸化窒素濃度。北京（Beijing）周辺の濃度が1月上旬よりも大幅に低下している。ESAが公開した動画より引用（Credit: contains modified Copernicus Sentinel data (2019-20), processed by ESA）ESAが公開しているのは、地球観測衛星「Sentinel-5P」によって得られた二酸化窒素の観測データです。二
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