地産地消は環境に良くない - himaginary’s diary
とEd Glaeserがボストングローブに書いている（原題は「The locavore’s dilemma」；Economist's View経由）。 その理由は以下の通り。 2008年のカーネギーメロン大学の2人の研究者の調査によると、米国産の食物の消費は一家計当たり年間8.9トンのCO2に相当する温室効果ガスを生み出す。そのうち食物の配送から生み出されるのは0.4トンである。また、農作物の供給網上の輸送から生み出されるものの総計は一家計当たり年間1トンである。 我々は、配送を縮減することによる環境へのベネフィットと、食物を必ずしも最適ではない栽培地で生育することによる環境へのコストを比較衡量する必要がある。例： 最近の英国での調査によると、英国産のトマトの消費はスペイン産のトマトの消費の約3倍の温室効果ガスを生み出すという。寒い英国でトマトを生育することによって費やされる余分なエネルギ
【更新】どの国がたくさん二酸化炭素を出しているかがひとめで分かる図 : ガベージニュース
人間の文化的活動の活性化で地球上の二酸化炭素などの各種ガスが増加し、これが地球を温暖化に導いているとする説がある。つまり現在進行しているとされる、地球温暖化の原因は温室効果ガスであり、その代表が二酸化炭素だというのだ。科学的証明の正確さは別として、かつての時代より増加を続けている二酸化炭素をどうにかして減らそう、増加をとどめようという動きが世界各国で進められている。それでは具体的に、どのような国がどれくらいの二酸化炭素を排出しているのだろうか。環境庁から地球温暖化対策に関する啓蒙などを行う団体として指定を受けたJCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センター (Japan Center for Climate Change Action)の【公式サイト】に、それが大変よく分かる図が掲載されていた。今回はそれらの中から二つほど紹介していくことにする。 まずは世界の二酸化炭素排出量。【元ページは
asahi.com（朝日新聞社）：弱る太陽 活動２００年ぶりの低水準 - サイエンス
太陽観測衛星「ひので」がＸ線でとらえた今年３月の太陽。活動が低く、暗い部分が多い＝国立天文台提供 太陽の活動が２００年ぶりの低水準にまで落ち込んでいる。これまでのパターンだと再来年には活動の極大期を迎えるはずなのに、活発さの指標となる黒点がほとんど現れない。研究者も「このままだと地球はミニ氷河期に入る可能性がある」と慌て始めた。国立天文台は今月下旬に研究者を集めた検討会を開く。 太陽の活動は約１１年周期で活発になったり、静穏になったりというパターンを繰り返している。活動ぶりの指標が表面にシミのように見える黒点。黒点の周辺では爆発現象が多く起こり、黒点が多いほど、太陽の活動が活発だ。 ところが、デンマークの太陽黒点数データセンターによると、黒点の多さを表す「相対数」は０８年が２．９で、過去１００年で１９１３年の１．４に次ぐ２番目の少なさだった。今年はさらに減り、４月までの暫定値が１．２
環境教育 善意の落とし穴 - 情報考学 Passion For The Future
・環境教育 善意の落とし穴 未来バンク理事長、ap bank監事の田中優氏が書いた環境教育論の小冊子。善意と無知が環境問題を間違った方向へ導こうとしていると指摘する。 ・東京の純粋な家庭ゴミは一般廃棄物のうち２７分の１に過ぎない ・純粋な家庭からの二酸化炭素排出量は全体の１３．５％に過ぎない ・家庭の電気消費量は全体の４分の１、問題の夏場ピーク時の１割に過ぎない ・日本の二酸化炭素の半分は２００の事業所から排出されている いくら家庭で「みんなの心がけ」や「電気をたいせつに」したところで、環境問題は全然解決しないのである。 著者はこれまでの「身近なところから」式の環境教育に異論を唱える。 「環境教育が問題解決をめざすものであれば、全体像で、自分たちの位置をつかむことが重要だ。「やっぱりゴミは産業が出すものが圧倒的だから、こういう企業を変えていかなければなりませんね」という結論なら理解できるの
地球温暖化はもう止められない、気象学の世界的権威が新論文 – Technobahn
2009/1/29 00:21 – 温室効果ガスの抑制や排出削減に成功したとしても地球温暖化は避けられないとする、従来の考え方とはまったく異なる論文を気象学の世界的権威のスーザン・ソロモン博士が米国科学アカデミー紀要（PNAS）に掲載。地球温暖化を防ぐためには温室効果ガスの削減が必要とするこれまでの考え方をきっぱりと切り捨てた異例の内容の論文が大きな反響を呼ぶところとなっている。 この論文発表を行ったのはオゾンホールなどの気象学研究分野の世界的権威の一人でアメリカ国家科学賞、ノーベル平和賞（IPCC第1作業部会議長としてアル・ゴア氏と共同受賞）、フランス科学アカデミー最高賞などの世界中の最高権威をを総なめにしてきたスーザン・ソロモン（Susan Solomon）博士を中心とする米海洋大気局（NOAA）の研究グループ。 研究グループはPNASに掲載した論文の中で、温室効果ガスによる地球温暖化
人類を救うためのトリアージ「五〇〇億ドルでできること」
ヒステリックな学者や、不安を煽るだけのマスコミに読ませたい一冊。 「待ったなし」と表現される問題がある。地球環境、水資源や食糧の枯渇、飢餓と貧困、感染症の拡大などがそうだろう。しかし、「待ったなし」と言われてから、いったい何年、何十年経過しているだろうか？ いや、こうした問題に取りくむ人々や組織・機関がサボってたわけではない。割り当てられた資源のなかでやりくりしながらそれぞれの責務を果たしてきたはずだ。では、どうしてこうした問題の解決が遅々としているのだろうか？ 資源が足りない？足りないのはどの問題も同じ。むしろ、問題に応じて割り当てられていないため、効果的に活用されていないのではないか。そのときの風潮を受け、場当たり的に資源の逐次的投入をしてきたためではないか──本書を読むと、そう考えるようになる。 世界のためにあと500億ドル使えるとしたら、どの問題から解決するべきか？一流の経済学者た
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ややこしくも面白い環境問題の世界をあなたに