新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期となった東京五輪・パラリンピックについて、英BBC放送(電子版)は17日、ワクチンが開発されない限り開催は「現実的ではない」とする保健科学の専門家の話を伝えた。 専門家は英エディンバラ大の教授で「(開催は)ワクチン次第。効果的で、手頃な価格のワクチンを手にできれば現実的」としたが「科学的な飛躍的進歩がなければあまりに非現実的だ」と指摘した。(共同)
2年後の東京五輪。対策を取らなければ、競技集中日の朝のラッシュ時に東京圏の鉄道が止まり、予定の時間に競技場や会社にたどり着けない人が続出するだろう――。中央大学理工学部の田口東(あずま)教授(66)がそんな試算をした。田口教授は、主な乗換駅で人があふれて乗り換えができなくなり、鉄道の運行が止まる可能性が高いと指摘する。 田口教授は数理モデルを使って実社会の課題を計算する専門家で、通勤電車の遅延計算モデルなどをつくってきた。東急田園都市線は朝のラッシュ時に各駅停車だけを走らせた方が遅延が減ると予測。東急はその2年後に急行の運転をやめた。こうした実学研究が評価され、所属する日本オペレーションズ・リサーチ学会で昨年、最高賞を受けている。 首都圏の通勤・通学の鉄道利用者は1日約800万人。田口教授は、招致段階の競技日程・会場計画に基づき、最も試合が多い日の観客を65万人と想定。時間ごとに首都圏の駅
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