ドラマでも映画でも漫画・小説でもアニメでも。 バディじゃなくても、メインの登場人物である男女が恋仲にならない話が読みたい。 バディの片方は既婚者で、もう片方は恋愛に興味がないとか。お互い同性愛者だとか。 そういうのでも良い。 仲間としては信頼し合ってるけど恋愛感情はお互い抱いてない男と女の話、あれば教えてほしい。

日本で累進課税がほぼ機能してないっていうこの画像 貼る度に反響があるので拡散して欲しいのだ！ https://t.co/s39kdFJQAZ

来週３０日が期限の緊急事態宣言とまん延防止等重点措置について、政府が全て解除する方向で調整に入ったことが分かりました。 政府は現在、今月３０日を期限として東京や大阪など１９都道府県に緊急事態宣言を発出し、８つの県にまん延防止等重点措置を適用しています。 これについて政府高官は２５日、「政府は解除できる水準に近づいているという認識だ。今の傾向なら解除に踏み切るべきだ」と述べ、政府が全ての地域で宣言や重点措置を解除する方向で調整していることを明らかにしました。 一方で、別の政府関係者は「宣言から重点措置に移行させ様子をみたいという自治体もある」と話しています。 政府は自治体の意向や専門家の意見を聞いた上で、来週２８日に最終決定する方針です。

私がソフトウェア開発において心がけていることの一つに「設計に悩み始めたらとりあえず手を動かす」というものがあります。今まで深く考えずにそう心がけていましたが、この記事で自分がなぜそうしているのか整理して言語化してみたいと思います。 話のスコープ ここでいう「手を動かす」とは「コードを書く」ことです。設計と聞いて人によって思い浮かべるものが違いますが、ここでは「一人のソフトウェアエンジニアが四半期程度かけて開発する規模の機能の設計」を想定しています。何人ものソフトウェアエンジニアが長期に渡って行うような大規模開発には当てはまらないです。 本題 次のような経験はないでしょうか？ 設計を考えながらデザインドキュメントを書いていたら細部の粗が見えてきて無限に悩み続けてしまった。考えなきゃいけないことがどんどん膨らんでいって、いつまでも実装に手を付けられなかった。 これに対して私は「設計に悩み始めた

東京で陽性者が急速に減った理由としてこの説明は納得しやすい（図右の赤線） ”ワクチンを受けていない人の深夜の繁華街などへの外出が急激に減り、1回目の緊急事態宣言の時の最低水準と同じ程度になり、その状態が5週間以上続いているとの… https://t.co/lMoNkd00fd

簡単に言っちゃうと 「世界規模のワクチン格差についての話になると左右問わず日本人みんな明らかに興味なくなっちゃうけどなんでなん？」 って話。上の文章で終わりっちゃ終わりなんだけど、色々下に書くわ。 日本のワクチン接種事情について、日本人目線で見ればまだまだ安心できるレベルじゃないし、様々な問題や不満があるけど、とはいえ世界規模で見ればかなり「使ってる」側なのは否定できないと思うんだよね。 もちろん日本含む先進国からの途上国支援のワクチン供与もあるにはあるけど、それ踏まえてもとんでもない格差が生まれたし、COVAXも頓挫したって指摘がされてる。海外メディアでは「ワクチン・ナショナリズム」的な表現で議論がされてる。 その中で日本では、右も左も「遅い」「もっと早くしろ」「まるで後進国」みたいな(もしくはこれらへの反論のような)次元の話ばっかしてて、「たくさん確保できる/する」側としての問題があん

「ラーメン評論家の入店お断りします」あまりに悲しいTweetで見えてきた作り手と食べ手の分厚い壁 https://news.yahoo.co.jp/byline/idetaicho/20210924-00259840 こういうクソ虫、どのジャンルにもどの業界にもわくからマジで気を付けたほうがいい。 １　全業界に共通する「参加者」クソ虫の害　食べ手には上下・優劣はないがラーメン評論家はメディアでラーメンについての発信ができる存在ではあるが、食べ手のひとりであることには変わりはない。その中で店主へのマウンティングがあったとしたらそれは大きな問題である。 「客」や「消費者」や「ファン」ではなく「食べ手」という言い方な。 たぶんラーメンの「作り手」に対応する”対等”な言い方なんだろう。 こんな言葉を使う人間は既に「食べ物としてラーメンが好き」ではなく「ラーメンが居場所」になってる連中。 消費者の分

立憲民主党は低所得層や中間層の所得税の実質免除などを柱とする次期衆院選向けの経済政策をまとめた。公約として訴える。年収が1千万円程度を下回る世帯について、税法の見直しや現金給付などで免除する。所得再分配の拡大を通じて経済成長を目指す姿勢を打ち出す。近く発表する。減税を新型コロナウイルス禍を受けた生活支援策と位置づける。あわせて消費税率は時限的に5%まで引き下げる。新型コロナの収束が見込める時期