人類滅亡はあとどれだけ予言されているのか？いろいろ調べてみた ｜ ガジェット通信 GetNews
何かと世間を騒がせる「終末論」。地球滅亡に人類滅亡――。 この9月にもマヤ文明の暦では9月3日に滅亡すると騒がれたり、9月28日の「ブラッド・ムーン」にも滅亡すると騒がれたりしています。でもどちらも結局人類も地球も滅亡していません。 【関連：国歌『君が代』の謎―ネットで噂のヘブライ語翻訳版】 正直なところ、この話題は毎年のように騒がれており、時期がすぎれば「あぁ、また滅亡しなかった」というお約束が待っているわけです。まるでダチョウ倶楽部の「どうぞどうぞ」のお約束芸のようです。騒ぎはするけど、お約束のオチが待っているという。ある意味地球規模での「終末祭り」とも言いましょうか……。 さてその「終末論」。実のところあとどれぐらい「滅亡する」と言われているのでしょうか？気になったので直近の予定を調べてみました。今後の「終末祭り」の予定を参考までにご紹介。 ※注意※ この記事は若干長めですので暇な時
マイナンバー 新たな活用法の議論始まる NHKニュース
一人一人に割りふられる１２桁の番号「マイナンバー」が、来月から通知されるのを前に、総務省は、マイナンバー制度で交付される「個人番号カード」を使って戸籍の証明書をコンビニで受け取れるようにするなど、新たな活用法についての議論を始めました。 総務省は、この「個人番号カード」の新たな活用法について検討するため、有識者による懇談会を設け、２９日の初会合で、６つの検討項目を提示しました。具体的には、コンビニで戸籍の証明書を受け取れるようにすることや、個人番号カードをクレジットカードとして使えるようにすることなどを検討するよう提案しました。 これについて、出席した有識者からは「セキュリティ対策はしっかりしたうえで、どんなシステムにもリスクはあることを踏まえ、対応を考えるべきだ」といった指摘が出されました。 総務省は、ことし１２月に懇談会が取りまとめる中間報告を踏まえ、来年の通常国会で必要な法律の改正案
ＪＴがレイノルズの一部事業を6000億円で買収、高価格商品を強化へ
９月２９日、ＪＴは米レイノルズ・アメリカンのナチュラル・アメリカン・スピリットの米国外たばこ事業などを６０００億円の現金で買収することで合意したと発表。２０１３年２月撮影（２０１５年 ロイター/Toru Hanai） ［東京 ２９日 ロイター］ - ＪＴ<2914.T>は２９日、米レイノルズ・アメリカンの持つ「ナチュラル・アメリカン・スピリット」の米国外の事業などを約６０００億円の現金で買収することで合意したと発表した。ＪＴは買収により、取り扱いブランドを拡充し競争力の強化を目指す。 買収の対象となるのは「ナチュラル・アメリカン・スピリット」の米国以外のたばこ事業に関する商標権と、同ブランドを販売する米国外にある子会社９社。商品数としては、紙巻きと手巻きのたばこを合わせ１２銘柄で販売数量は約３１億本、売上高は１７６億円（いずれも２０１４年１２月期）。
携帯料金引き下げ 総務省が本格検討へ NHKニュース
総務省は、安倍総理大臣が携帯電話の料金を引き下げる必要性に言及したことを受けて、通話やデータ通信の利用が少ない人向けの割安な料金プランを拡充するなど消費者の負担を減らすための具体的な検討を来月から始めることになりました。 会議では通話やデータ通信の利用が少ない人向けの割安な料金プランなど、消費者のニーズにあった多様なプランを設定することや現在、事実上一体化している端末価格と通信料金を切り離すことで通信料金の競争を促すこと、さらにいわゆる「格安スマホ」のサービスを拡充することなどについて議論するとしています。 これについて、高市総務大臣は閣議のあとの記者会見で「料金引き下げについて、有識者から提案をいただくとともに携帯電話の事業者からも意見を聞き、課題を洗い出しながら、年内に一定の結論を得たい」と述べました。
人口論で一番大事なこと、アーバナイゼーション – Rebright Partners
このグラフは何を示しているだろうか？ 答えは、この100年ほどで起こっている世界人口の地方から都市への大移動、つまりアーバナイゼーション(Urbanization 都市化)と呼ばれる現象である。 青い右肩上がりの線が、世界の全人口に対する都市に住む人の割合、そして緑の右肩下がりの線が地方(農村部)に住む人のそれである。 たった60年前には、世界の人の7割が田舎に住んでいた。 それが徐々に都市に流れて行って、2007年に都市人口と農村部人口が均衡した。 そしてこれからたかだか40年で、中国やインドやアフリカなども含めて、全地球上の人の7割が都会に住む世界になる。 (出典：国連) 人口動態は会社や国などあらゆる組織の将来計画にとって最も基本的でかつ重要な外部要因のひとつである。 なぜなら人口動態は経済・社会のあらゆる事象に最も相関が高いからである。そしてその人口動態のなかで世界的に最も顕著な潮
五輪エンブレム「準備会」、夏野剛氏らメンバーに
2020年東京五輪・パラリンピックの公式エンブレム問題で、大会組織委員会は9月16日、新エンブレムの選考に向けた「準備会」メンバーに元プロテニス選手の杉山愛氏や夏野剛 慶應義塾大学大学院特別招聘教授らが決まったと発表した。 座長は東京芸術大学の宮田亮平学長が務め、杉山氏、夏野氏のほか、弁護士で元検事総長の但木敬一氏、異文化コミュニケーターのマリ・クリスティーヌ氏、元NHKアナウンサー・解説委員の山本浩 法政大学教授の計6人が参加する。 準備会は、新エンブレム選定の基本方針や、委員会のメンバー決定などを行う。18日に初会合を開く予定。 宮田座長は「五輪・パラリンピックが日本全国で盛り上がるために、できるだけたくさんの方に参画いただきながら、国民の皆様に愛され、ときめきを共有できるエンブレムを作ることを目指していくよう努めてまいります」とコメントしている。 関連記事 五輪組織委もネットの画像無
【衝撃動画】なんじゃこりゃ!? 自力で「車を持ち上げて」移動する男
人の力を借りずに生きる……日々支え合いながら生活している我々人間にとって、それはとっても大変なこと。例えば、他人に「そこにあるリモコンとってもらっていいかな」くらいのお願いをした経験は、誰もがあるはず。 今回は逆に「オイオイ！ そこは人にお願いするべきだろ!!」と突っ込まずにいられないほど、極端に強い自立心を持つ男の動画をご紹介したい。色々な意味で、ここまで強い人間に出会うことは、なかなか無いだろう。そんな意味でも必見の映像だ。 ・イタリアで起こった出来事 動画のタイトルは『駐車場から出る方法 アボーラにて』（AVOLA… COME USCIRE DA un PARCHEGGIO）とある。この題名から推測するに、イタリアのアボーラという場所で起こった出来事のようだ。 晴れた日の昼下がり、路肩で会話をしている2人のサングラスの男。そして、その後ろを通過して車に乗り込もうとドアを開ける太めの男
SEALDsの奥田さんに殺害予告届く 大学に書面：朝日新聞デジタル
安全保障関連法案への反対運動をしてきた学生団体「ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）」の中心メンバー、奥田愛基さん（２３）が２８日、自身と家族に対する殺害予告の書面が届いていたことをツイッターで明らかにした。奥田さんは、神奈川県警港北署に被害届を提出したという。 奥田さんによると、「奥田愛基とその家族を殺害する」という趣旨の手書きの書面１枚が入った封書が２４日、奥田さんが在籍する明治学院大に届いたという。同大広報課は「調査中」とし、詳細を明らかにしていない。 奥田さんは、国会前などで学生が主催した抗議行動の中心メンバー。参院特別委員会が今月１５日に開いた中央公聴会に公述人として出席し、「国会を９月末まで延ばし、国民の理解を得られなかったのだから、廃案にするしかない」などと述べていた。
Chromeがこの16文字でクラッシュする理由
（今Chrome使用中の人は、この下のリンクをマウスオーバするだけでクラッシュしてしまうので要注意！） Chromeはhttp://a/%%30%30と入力するだけでクラッシュします。マウスオーバだとタブがクラッシュするだけですけど、今試しに｢http://a/%%30%30｣とアドレスバーにコピペして検索ボタンを押したら…本当にプログラム強制終了になっちゃいました。あー自動保存されてて良かった…ふぅ…！ どうしてこんなことに？ Tom Scottさんが上の動画で解説してますよ。 [動画の抄訳] コンピュータはあらゆるデータを0と1のバイナリで保存してるよね。だらだらとどこまでも0と1が並んでるだけだ。そんな状態で、URLのはじまりと終わりをどう見分けるのか？ 最初のは｢h｣で見つかるが、どこまで続くのかがわからない。だから｢h｣の前のコードで｢この下の何桁ですよ｣と予告してやるのさ。 た
旧「みんなの党」政党助成金など９億円余返還へ NHKニュース
旧「みんなの党」の代表を務めていた浅尾慶一郎衆議院議員が記者会見し、解党に伴って残った政党助成金など９億円余りを、年内に全額、国に返還する考えを示しました。 こうしたなか、解党時に代表を務めていた浅尾慶一郎衆議院議員が国会内で記者会見し、残った政党助成金など９億円余りを、年内に全額、国に返還する考えを示しました。 浅尾氏は「本来なら政治活動をしていくうえでお金は必要だが、税金のむだづかいをなくすというみんなの党の立党の原点に立ち返って、国庫に返すことは有用だと考えている」と述べました。 政党助成法は政党の本部や支部が解散した場合、残った政党助成金を国に返還するよう定めていますが、総務省によりますと、政党本部の解散に伴う返還は初めてだということです。
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