去年からネットで広がっている「ワクチン接種で不妊になる」という、科学的根拠がないとして多くの専門家が否定している情報は、誰が広め、なぜ拡散し続けているのか。 私たちが専門家と協力してSNSのビッグデータを分析したところ、誤った情報の「拡散者」の存在と、そこにごく一部の現役の医療関係者たちが加わっていることも見えてきました。 感染拡大の不安が広がるなかで、誤った情報に惑わされないためにはどうしたらいいのでしょうか。 （フェイク・バスターズ 新型コロナワクチンと誤情報 取材班 / 総合テレビ 8月10日 午後10時 放送予定） https://www.nhk.jp/p/ts/XKNJM21974/ “ワクチンで不妊” 20万件の投稿を分析すると 私たちはまずツイッターで「ワクチン」と「不妊」という言葉が含まれる投稿を分析しました。 対象は去年12月から6月までの投稿で、リツイートを含めて約20

閉幕した東京五輪。来日した外国人記者・カメラマンらに、大会の終わりに“本音”を聞いた。彼らが話してくれた「コンビニ愛」、「交通のもどかしさ」そして「日本人のホスピタリティ」とは――。 「オリンピックの取材を10回、12回、14回と重ねてきたベテランカメラマンであっても、今回に限っては一歩ずつ、様子を見ながら前に進むしかない」（ジョー・マクナリー氏、アメリカ人カメラマン）。地元から「望まれない」なかでの来日、到着後の自主隔離、猛暑……とアスリートのみならず、取材陣にとっても異例尽くしのオリンピックだった。 来日した取材陣のルーティンは「まず3日間の隔離生活を送った後、『オリンピック・バブル方式』に移行する、というものだった。（五輪関係者を外部と遮断するため）指定された宿に泊まり、専用シャトルバスで競技会場へ移動し、競技が終わると再びシャトルバスに乗り込み宿へ帰るというもの」（同前）。 もちろ

東京オリンピック・パラリンピックのボランティアのために、全国の自治体が1セット2万円から4万円ほどを払って購入したユニフォーム1万人分が、配付されないまま保管されていることがわかりました。 辞退が相次いだことが理由で、自治体からは大会のグッズは権利関係のルールが複雑だとして、大会組織委員会に有効活用する方針を示してほしいという声が出ています。 保管されたままになっているのは、東京オリンピック・パラリンピックで、交通や観光などの案内を街なかで行う「都市ボランティア」のユニフォームです。 都市ボランティアを採用した全国11の自治体は、おととし、ポロシャツや帽子、ジャケット、バッグなどがセットになったユニフォームを、大会組織委員会を通じてスポーツ用品メーカーから購入しました。 購入したのは少なくとも4万8000人分で、1セットあたりの価格は2万円から4万円ほど、予算の総額は17億円余りとなってい

──なぜウレタンマスクを使い続ける人がいるのか。省エネが叫ばれても半袖スーツ、長袖の上着に半ズボンといった意識高いファッションをどうしても受け入れられない人が多かったのと同じかもしれないと考えてみる。 著者：加藤文（ケイヒロ）、ハラオカヒサ ウレタンマスクはとってもうれしいマスクだった新型コロナ肺炎が国内で蔓延しはじめた2020年1月から、私たちはマスクが不可欠な生活を1年半以上にわたって経験し、これは現在進行形で続いている。 必需品とも言えるマスクだが、すんなり買えたのは1月中かせいぜい2月初旬までだったかもしれない。コロナ禍初期から品薄になっていたマスクは中国の不織布輸出制限で更に手に入れにくいものになり、品薄と高値が解消されはじめたのは2020年5月から6月頃、店頭に山積みされるようになるのは同年の秋以降だった。 サージカルマスクが品薄になればウレタンマスクと布マスクが注目を集めるの