2012年話題の「O2O」はなぜうまくいかないのか？ - 日経トレンディネット
みなさんこんにちは、西友の富永です。 今回は「2012年の大きな変化」という視点で、今年話題になった「O2O（オンライン to オフライン）について考えてみたいと思います。 O2Oという言葉はその名の通り、PC・ケータイ・スマートフォン（スマホ）などの「オンライン機器」から店舗・飲食店など「実店舗」へ顧客を動員する、という考え方です。言葉としては2010年度ごろ出ていたようですが、マーケティング用語として確立されたのは今年からなのではないでしょうか。 ちなみにe-コマース黎明期から「クリック・アンド・モルタル」という呼び方でウェブ起点の店舗連動は語られ続けました。しかし、スマホの普及によって閲覧性の高いウェブデバイスを個々人が常に携帯するようになり、O2Oという形で大きな可能性を秘めたマーケティング手法として改めて注目されていると考えています。 「消費者に働きかけてどこかに足を運んでもらう
［シダックス］時限クーポンで売り上げ増、2次会需要を取り込む
O2Oは新たな市場を切り開き、成長企業を生み出す潜在力を秘めている。では、企業はどのような観点でO2Oに取り組むべきなのか。先進的な事例を見ていこう。 「こちらが来てほしい時間に、特定の店舗への来店を促すことは、紙のクーポンでは難しい。スマホを使えば、これらの難点を解消できる」。こう語るのは、カラオケチェーン大手シダックスの水野博之エスアイテックス事業本部長だ。 シダックスは、O2Oを集客向上と売り上げ増大につなげている好例だ。スマホアプリを活用することで、月間1000万円超の増収効果があるという。 その秘密は、シダックスがスマホ向けに配信する「時限クーポン」にある（図1）。利用者がアプリを起動すると、スマホのGPS機能を利用して近隣の店舗が一覧表示される。そこから行きたい店を選べば、クーポンを入手できる。だがクーポンの多くは、18時から24時までしか使えない。 狙いは、「2次会需要」を取
新たな競争軸「O2O」
スマートフォンの急速な普及が、企業に新たな競争軸をもたらしている。オンライン・ツー・オフラインを意味する「O2O」だ。スマホを活用することで、実店舗にネットの顧客を誘導することが容易になり、マーケティング手法も進化する。新たなビジネスチャンスを開拓する先進企業を追った。 スマートフォンを持って店を訪れるだけで、30円相当のポイントがもらえる──。こんなサービスを、ビックカメラや丸井、大丸松坂屋百貨店など大手小売事業者が相次いで導入している。ITベンチャーのスポットライトが運営する「スマポ」だ（図1）。 スマポの特徴は、「店舗内の特定場所に、顧客を誘導できることだ」とスポットライトの柴田陽社長は指摘する。チラシやテレビCMを使って集客する手法では、顧客を店舗の入口までしか誘導できない。しかしスマポを使えば、例えば「7階のセール会場」など、ピンポイントの売場に顧客を導くことができる。 GPSと
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
［コカ・コーラ、マクドナルド］4100万会員を店舗へ誘導、Web会員にコーラを売る
