37年前の「こち亀」が予見していた「倍速視聴」の先にある現実 | 集英社オンライン | ニュースを本気で噛み砕け
37年前に「倍速視聴」をネタにした『こち亀』 この4月に出版した『映画を早送りで観る人たち ファスト映画・ネタバレ――コンテンツ消費の現在形』（光文社新書）が、おかげさまで大きな反響を得ている。Z世代と呼ばれる若年層に比較的多いとされる映像コンテンツの倍速視聴、スキップ視聴、ネタバレ視聴、連続ドラマの話を飛ばす、といった実態を調査・分析した内容だが、彼らが「けしからん」という話をしたかったわけではない。 定額制動画配信サービスによってあふれかえる映像コンテンツの数々、「流行りについていかなければ、同世代から遅れをとってしまう」というSNSが加速させた焦燥感、やたら時短やコスパを求める社会。そういった環境、いうなれば「現代という時代が倍速視聴を生み出した」ことを、本を通じて問題提起したかったのだ。 2021年の民間調査によれば、20〜69歳の約3割、20代の半数近くに倍速視聴の習慣がある。そ
【詳細】KDDI au「3589万人に200円返金」社長会見 | NHK
今月初めに発生した大規模な通信障害についてKDDIは29日、高橋誠社長が記者会見し、携帯電話などの利用者3589万人に対し「おわび」として、200円を返金すると発表しました。 記者会見の冒頭で高橋社長は「全国のお客様に多大なご不便とご迷惑をおかけしましたことを、深くおわび申し上げます」と陳謝しました。 そのうえで、携帯電話やスマートフォンなどを契約していた利用者3589万人に対し「おわび」として、200円を返金することを明らかにしました。 このうち、すべての通信サービスを24時間以上連続して利用できなくなった271万人に対しては、約款に基づく返金も行うとしています。 このほか、子会社の沖縄セルラー電話の利用者に対しては、66万人に「おわび」として200円を、7万人には約款に基づいて返金するとしています。 2社を合わせた返金の総額は75億円に上るということです。 一方、経営責任について、高橋
安倍元首相「国葬」はまさかの“電通案件”「五輪汚職」特捜部ガサ入れで注目｜日刊ゲンダイDIGITAL
世論の賛否が割れる安倍元首相の国葬を巡って、28日各省庁の幹部らでつくる「葬儀実行幹事会」の初会合が開かれた。国葬は9月27日に日本武道館で実施されることが決まっており、幹事会は準備を急ぐ方針だが、ここへきて国民をザワつかせる事態が浮上。式典を運営するのが、ナント、大手広告代理店の「電通」だというのだ。一部で報じられ、SNSで話題を呼んでいる。 電通といえば、目下、東京五輪のスポンサー契約を巡る汚職疑惑の“震源地”。受託収賄容疑で東京地検特捜部から任意で聴取されている大会組織委員会元理事の古巣だ。東京・港区の本社にも26日、家宅捜索が入った。 そんなタイミングで国論を二分する国葬の担い手として名前が挙がったものだから、SNSでは《ガサ入れ真っ最中のはずだが！》《国葬が電通葬に》《いつから電通は葬儀屋に？》と驚きの声が上がっているのだ。 こんな状況で本当に電通が国葬を取り仕切るのだろうか。電
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