ドル円は小動きの中106円台前半で推移。ユーロドルでのユーロ売りもあり、ドル円は106円30銭まで買われる。この日は総じてドルが底堅い動きを見せる。(イメージ写・・・・
ドル円は小動きの中106円台前半で推移。ユーロドルでのユーロ売りもあり、ドル円は106円30銭まで買われる。この日は総じてドルが底堅い動きを見せる。(イメージ写・・・・
日本テレビ系「24時間テレビ32『愛は地球を救う』」(29日後6・30)でマラソン(126.58キロ)に挑戦したお笑い芸人、イモトアヤコ(23)が31日、自身の公式ブログで心境を綴った。 【写真で見る】 イモト、126.58キロ無事完走! イモトは「沿道にわざわざかけつけて下さった皆様、なかなか声援に答える事はできませんでしたが、全ての声援が力になり走りきることができました!最後は走りながら、悔しさ嬉しさが混じり目の前が涙でいっぱいでした!」と、ファンの声援が力になったことを明かし、さらに「正直こんなに辛いとは思いませんでしたが、こんなにも幸せな気持ちになれるとも思いませんでした」とコメントし、過酷な挑戦だったが“幸せ”になれた様子だ。 そして「本当にありがとうございました。もうはやくも足がバキバキで歩けませんわ。坂本さん始めマラソンチームの方には心からお礼を言いたいと思います!」と
【ワシントン古本陽荘】米ニューヨーク・タイムズ紙(電子版)などに掲載された鳩山由紀夫・民主党代表の論文がワシントンで波紋を広げている。東アジア共同体の創設を提唱するなどアジア重視の姿勢を掲げ、米国からの「自立」を強調したためだ。新政権は当面、「米国と距離を置く政権」とのイメージをぬぐい去るため、釈明に追われることになりそうだ。 【写真特集】鳩山由紀夫代表の軌跡 「日本は中国などとより緊密な関係を築きたいようだ。日米関係は変わるのか」 「新指導者は米国への従属から脱却したいと言っている」 8月31日のホワイトハウスの報道官会見では、鳩山論文を踏まえた日米関係に関する質問が相次いだ。ギブス報道官は「どんな政権になろうが日米の強い関係は継続すると信じている」と応じたものの、「鳩山氏がどういう意味で(米国への)従属と言っているのか分からない」と不信感ものぞかせた。 米国では日本の総選挙に
陸上自衛隊員の情報流出事件で、行政機関個人情報保護法違反容疑で逮捕された自衛隊鹿児島地方協力本部の1等陸尉、徳永安成容疑者(46)が警務隊の調べに対し「業者に100万円で売った」と供述していることが1日、防衛省などへの取材で分かった。「金に困っていた」とも話しており、詳しい動機や経緯を追及する方針。 鹿児島地本などによると、流出した情報は陸上自衛隊のほぼ全隊員の約14万人分。隊員の氏名、住所、年齢、家族名、現在の所属先などがCD−Rにコピーされていたという。「拾った」という人物が7月13日、同省に持ち込み発覚した。持ち込んだのは徳永容疑者が売却した「業者」ではなく別の人物とみられ、情報がさらに拡散している可能性もあり、流出経路なども捜査している。 徳永容疑者は、81年に入隊し、08年3月、鹿児島募集案内所長に異動。流出した情報は、所長のパソコンに保存されていた。情報にアクセスするには、
K-1ファイターの武蔵が引退を決意した。本人は悲願のワールドGP制覇を達成してリングを去りたい意向だが、事は簡単に運びそうにない。武蔵はワールドGP出場権を獲得しておらず、場合によってはこのまま試合を行わずに引退というケースも考えられる。 武蔵は26日、都内で会見を開き「7月くらいからどこかでケジメをつけないと思い始め、7月末に自分の心の中で引退を決意しました」と告白。最後の舞台として、9月26日に韓国・ソウルで開催されるワールドGP開幕戦出場を熱望した。 武蔵は昨年の大晦日以来試合を行っていないが、コンディション調整に努めた結果、負傷していた股関節と左鎖骨は完治。「体調はベストで、今なら日本人がまだ成しえていないGP優勝を叶えられる」と言い切る。 しかし、今年のワールドGP予選大会に出場しておらず、昨年のベスト8に入っていない武蔵に出場権はない。とはいえ可能性はゼロではない。出場枠は残り
民主党は1日、国連安全保障理事会の対北朝鮮制裁決議の内容を実行するための北朝鮮貨物検査特別措置法案を秋の臨時国会にも提出する方針を固めた。 新政権として北朝鮮に厳しい姿勢を示すのが狙いで、先の通常国会で廃案となった政府案とほぼ同じ内容で改めて提出する方向だ。 党幹部は1日、「北朝鮮問題での外交姿勢を明確にするためにも、なるべく早く法案を成立させる必要がある」と述べた。民主党の衆院選政権公約(マニフェスト)では「北朝鮮の核保有を認めない」としたうえで、「貨物検査の実施を含め断固とした措置をとる」と明記していた。 同党の鳩山代表は首相就任後の9月後半に訪米し、米側にこうした方針を伝える方向だ。 提出する法案は、廃案となった政府案と同様に、北朝鮮に出入りする船舶や航空機が禁輸品を積んでいる疑いがある場合、海上保安庁と税関で検査する内容。焦点となる自衛隊の関与については、情報収集など現行法
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