【その時の今日】日露戦争に勝った日本を称賛したタゴール 植民地朝鮮は「片思い」に
今日はラビンドラナート・タゴール（１８６１－１９４１年）が永遠の眠りについた日だ。 １９１２年に英文詩集「ギーターンジャリ」（Ｇｉｔａｎｚａｌｉ）が英国で出版されてから７カ月目、タゴールはアジア人では初めてノーベル文学賞を受けた。 「タゴールの韻律は終生私が夢見た世界を見せた」。詩集の序文を書いたイェイツの絶賛でタゴールは東洋の詩聖となった。 長い白ひげに白い布を巻いた写真の中のタゴールの風貌は、見るからに「偉大で穏やかな気風」が感じられる。 西欧人の目にタゴールは、物質万能主義で衰えた西欧に東洋の知恵を伝える聖者や予言者として映った。 「タゴール先生が最も栄誉あるノーベル賞を受けたのだから東洋人としては嚆矢だ。 先生によってインドの面目が一新されたのはもちろん、私たち東洋人全体の名誉といえるだろう」。タゴールの詩をこの地に初めて紹介した秦瞬星（ジン・スンソン）はタゴールを「私たち」と呼ん
中国には有力な同盟国が必要だ＝日米・米韓同盟を打破し日韓との東アジア同盟設立を目指せ―SP華字紙｜レコードチャイナ
2010年7月22日、シンガポール華字紙・聯合早報は記事「中国の国際同盟結成の道を探る」を掲載した。日韓との協力を深化させるべきだと提言している。以下はその抄訳。 【その他の写真】 現在、重要な国際問題は全て各国の協調によって解決されるようになってきている。そうした中、強力な盟友の支持を得ることはきわめて重要。強者同士の同盟だけが国際的な影響力を高め、自国の利益を最大化させることができるのだ。 では中国はどの国と盟友になるべきなのか。日韓がその最有力候補となるだろう。日本は世界トップ3に入る経済規模を誇り、技術力も高い。韓国は新興国のリーダーだ。両国は強い影響力と実力を持っている。日中韓3国は地理的にも近く、経済的にも相互補完性が強い。文化や生活習慣も強く、東アジア文化の復興という共通の理念もある。 中国は日韓との同盟に向け、いくつかの手段を講じる必要がある。第一に外交能力を高め、領土問題
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韓国、高濃度の放射性物質検出 北の「核実験成功」発表直後
韓国・江原道（Kangwon-do）華川（Hwacheon）付近の、雲がたれ込めた山間部（2006年12月21日撮影、資料写真）。(c)AFP/KIM JAE-HWAN 【6月21日 AFP】韓国教育科学技術省の高官は21日、AFPに対し、北朝鮮が「核実験に成功した」と発表した2日後の5月14日、北朝鮮との境界付近、江原道・高城（Goseong）郡の巨津（Geojin）にある観測施設で、希ガス「キセノン」を通常の8倍の濃度で検出していたことを明らかにした。キセノンは核実験の副産物として発生する。 核融合は高度な技術を要するため、韓国では北朝鮮による核融合成功の発表は疑問視されていたが、キセノンの検出を受け、韓国紙・朝鮮日報（Chosun Ilbo）は21日、北朝鮮が核融合技術の開発に向けた何らかの小規模な核実験を実施した可能性もあると伝えた。 一方、教育科学技術省の高官は、核爆発の際に起き
韓国政府サイトに大規模なサイバー攻撃、中国経由
2009年7月のサイバー攻撃の際、接続ができなくなった韓国政府のウェブサイト（2009年7月8日撮影、資料写真）。(c)AFP/KIM JAE-HWAN 【6月10日 AFP】韓国行政安全省は10日、政府ウェブサイトに対する大規模なサイバー攻撃が9日の夜にあり、調査を開始したと発表した。ハッカーによる攻撃があったのは9日の夜で、約3時間半にわたって「korea.go.kr」のサイトの処理が遅くなったという。 同省によると、ハッカーらは中国国内のサーバー約120台を使用し、分散サービス妨害（Distributed Denial of Service、DDoS）を行った。同省では緊迫した対北朝鮮関係をふまえ、すでにサイバー攻撃に備え警戒態勢に入っており、すぐに攻撃に対処したという。 去年7月に韓国政府サイトがサイバー攻撃の標的となった際には、韓国の国家情報院は北朝鮮の関与を非難した。この時のサ
対日補償要求は終了 韓国政府が公式見解 - MSN産経ニュース
【ソウル＝黒田勝弘】韓国各紙は１５日、日本統治時代の韓国人労働者の日本での未払い賃金について、もはや日本に返還要求はできないとの韓国政府の公式見解を伝えた。韓国では元慰安婦や戦没者、徴用労働者など多くの関連団体や個人がいまなお、日本に対し各種の補償を要求している。韓国政府としては、補償問題は１９６５年の日韓国交正常化の際に日本政府から受け取った「対日請求権資金」ですべて終わっているとの立場を、改めて確認したものだ。 韓国人が過去がらみで日本政府や日本企業に補償要求などの訴訟をするのは自由だが、日韓双方の政府は「国家間の補償ですべて終わった」との立場で一致している。したがって今後は、補償が必要な場合は韓国政府に要求すべきだということになる。 韓国では、日本企業が敗戦前の韓国人労働者に対する未払い賃金を日本で供託していたため、韓国政府にその返還を求める訴訟が韓国内で起きている。 この供託金は３
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【リビア・韓国】韓国人牧師の不法な布教に怒ったリビアが断交同然の報復措置を行う 東亜news+
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