小板橋太郎 前日経ビジネス編集委員兼副編集長 1991年立教大学文学部史学科卒、日本経済新聞社入社。整理部、社会部、産業部などを経て2011年から日経ビジネス編集委員。現在は日本経済新聞社企画報道部デスク この著者の記事を見る
![ヤフーのニュースはお断りしています:日経ビジネスオンライン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/05f492a9ba706b05ca8fd61b1840b099fb59fdc9/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fbusiness.nikkeibp.co.jp%2Fimages%2Fn%2Fnbo%2F2011%2Fcommon%2Fnbologo_ogimage.png)
ここではたと気づいたのだが、子どもが眠れない時など、親としてよく助言してしまうあの考え方もダメってことにならないだろうか。 つまり、「眠れなくても、横になっていれば、体は休まるから、横になっていなさい。そのうち眠くなるから」というやつ。ぼく自身、これまで何度も言ってきたし、自分自身に言い聞かせ、眠れない夜を横になったまま過ごしたこともある。 「それ、よくかかりつけの内科の先生なんかに言われたという人は今もいるんですが、絶対、不眠症ではやってはいけないことです。それをやっているから、みんな不眠症が悪くなっちゃうんです」と三島さんの回答は、案の定、であった。 お医者さんでも誤解していることがあるそうだから、これも相当強力な神話なのだろう。 「眠れなければ、絶対ベッドにいては駄目だ、というのが、今の不眠症治療です」と三島さん。 「10分たっても眠れなかったら、ベッドから出るだけではなくて、寝室か
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10%のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
KDDIが米アップルの「iPhone」向けに、月額定額で利用し放題のコンテンツ配信サービスを始めることが明らかになった。音楽や動画、ゲーム、電子書籍などのコンテンツを制作会社から集め、月額390円で携帯電話料金に上乗せして提供する。 同社は既に米グーグルのAndroid OSを使った端末向けに「auスマートパス」と呼ぶアプリ取り放題のサービスを開始し、加入者を拡大させている。爆発的な普及が見込める新機種「iPhone 5」にも同サービスを適用し、スマートフォン向けコンテンツ事業に本格的に踏み出す。 21日のiPhone 5発売に合わせ、近く試験サービスを開始。正式サービスは12月を予定している。サービスを受けられるのはauで携帯電話契約しているAndroid端末、あるいはiPhone 4S、iPhone 5のユーザー。試験サービス期間は無料にする。 米アップルはiPhone向けのコンテンツ
7月19日に電子書籍端末「kobo touch(コボタッチ)」を発売した楽天。7980円と破格の価格を設定し、テレビCMを含む大々的なプロモーションを展開した。しかし、初日から「初期設定ができない」「アプリケーションが動かない」「英語と日本語の書籍が混じっている」など、様々な苦情が殺到。同社は急遽、サポート人員を増強し、対応時間を24時間に拡大するなど、事態の収拾に追われた。 「読書革命」を謳い、成功を疑わなかった楽天の三木谷浩史会長兼社長は今、何を想うのか。単独インタビューで語った。 ――色々トラブルが起きましたが現状は。 三木谷:いや、いいですよ。初期設定の問題で細かいトラブルはあったけど、2日以内に解消できたし、コールセンターも24時間対応にしたし。アクティベーション(利用できる状況にセットアップすること)した人が購入者全体の95%を超えていますからね。そして、何よりコンテンツが売れ
米グーグルが、スマートフォンやタブレット端末向けのアプリ配信で、初めての月額課金サービスを導入することがわかった。アプリ1本ごとに売り切りにしている現在の課金モデルだけでなく、毎月少額の料金を利用者から徴収できるようにする。 コンテンツの月額課金は、NTTドコモのiモードなどが成功させたビジネスモデル。アプリ開発会社は、毎月継続的な収入が見込めるため良質なコンテンツを開発できる一方、月ごとの課金が少額になるため、利用者の心理的負担も軽くなる。 グーグルが主導するアンドロイド陣営のスマートフォンは台数では米アップルの「iPhone」に肩を並べるものの、アプリ配信による収益化が課題だった。「日本発」の課金モデルを導入することでコンテンツ会社を囲い込み、アップル陣営に対抗する。 だが、新課金モデルはグーグルのアプリ配信基盤の上だけでしか認めない方針。新たな囲い込み戦略は、外部の課金基盤を使ってす
KDDI(au)が家庭向けのブロードバンド通信回線とau携帯電話をセットにして料金を大幅に割り引く新サービスを春商戦に投入することが11日、分かった。これに加え、これまで国内ではNTTドコモが独占販売していた韓国サムスン電子製の人気スマートフォン「GALAXY(ギャラクシー)」の最新機種なども発売する。KDDIは昨年10月、米アップルの「iPhone」販売に踏み切ったのに続いて人気端末をそろえるとともに、携帯と固定の総合力を発揮して一気にシェア拡大を狙う。 KDDIは世帯ごとの携帯電話の契約数に応じて、ブロードバンド通信サービスの基本料金などを割り引く新サービス「auバリュー(仮称)」を近く投入する。1月16日に東京都内で開くイベントでスマートフォンの新機種などとともに、春商戦の目玉サービスの1つとして発表する。 auバリューはau携帯電話の契約数1件につき、自宅のブロードバンド通信の毎月
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く