cakes（ケイクス）cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日
「まちがった薬物報道はもうやめて」 専門家、当事者は声をあげる
いい加減な薬物報道が誤解や偏見を助長している−−。 2016年、有名歌手や、元プロ野球選手など有名人の逮捕のたびに、薬物依存症に関する報道が多く出回った。 そのなかには明らかな間違いや、思い込みを前提にしたものがあった。依存症患者の回復に何が必要なのか。専門家と当事者が、正確な報道のためのガイドラインを作った。 ガイドラインに書かれていること「依存症については、逮捕される犯罪という印象だけでなく、医療機関や相談機関を利用することで回復可能な病気であるという事実を伝えること」 「『人間やめますか』のように、依存症患者の人格を否定するような表現は用いないこと」 ガイドラインは、望ましいこと編・避けるべきこと編あわせて17項目が並んでいる。2017年1月31日。東京・霞が関、厚生労働省の記者クラブであった記者会見で発表された。 参加したのは、国立精神・神経医療研究センターの精神科医・松本俊彦さん
「救えるはずの患者を救えない」 子宮頸がんワクチン副作用「問題」はなぜ起きた？
論点を整理しよう。 子宮頸がんは主にウイルス感染によって引き起こされる。ならばワクチン接種によって、ウイルスへの免疫を作れば予防が可能なのではないか。研究は進み、ワクチンは完成した。日本でも2013年に小学6年から高校1年までの女子を対象にした定期接種が始まった。 しかし、いま接種は事実上、進んでいない。ワクチン接種の副作用によって、体調不良を訴える児童、生徒が続出したためだ。一部は国や製薬会社に損害賠償を求める訴訟にも発展した。 一方で、多くの専門家は、訴えられる副作用の症状（例えば激しいけいれんや計算ができなくなった）の中には、ワクチン接種によって起きたとは考えにくいものが含まれているとする。 そして、国外からはWHO（世界保健機構）を中心に、予防接種が進まないことで、がん予防の機会そのものが失われていることを問題視する声があがる。 2013年3月、メディアの論調が変わった「副作用」問
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