スクウェア・エニックス（以下、企業名は一部省略）が苦しんでいる。24年3月期決算によれば、営業利益は前期443億円から325億円と26.6％減らした。このため、数々のゲームメディアやSNSでは同社に対し嘲笑的な風評が寄せられ、5月13日まで約6300円だった株価も約5300円と急落した。結果、スクエニは今日本で特にネガティブなイメージのある企業となったことは否めない。 スクウェア・エニックス　2024年3月期決算短信より しかし筆者は、この報道には疑問がある。 スクエニが減益で苦しんでいるのは事実だが、それは何も、スクエニだけの問題ではないからだ。 具体的には、コーエーテクモの営業利益も前期比で391億円から284億円と、27.2％減らした。 セガサミーの営業利益は全体では21％の増加だが、これは遊技機事業（パチンコ）の大幅な利益増に支えられたもので、エンタテインメントコンテンツ事業（ゲー

非営利調査機関の米Pew Research Centerは5月17日（現地時間）、「When Online Content Disappears」（オンラインコンテンツが消滅するとき）と題する調査レポートを公開した。「2013年に存在したWebページの38％が10年後にはアクセス不能に」というサブタイトルがついている。 この調査では、非営利プロジェクト「Common Crawl」のリポジトリから2013年から2023年までの毎年の約9万ページ、合わせて約100万のWebページをサンプリングした。調査結果は、この期間の全ページの25％が現在アクセス不能であることを示している。このうち、16％はルートドメインはアクティブだがアクセスできず、残り9％はルートドメインが廃止されたものだ。 政府の公的サイトでは、サンプリングした約50万ページのうち、21％に少なくとも1つのリンク切れが含まれていた。