「抗うつ剤の使用は衝動性を高め、殺人などの凶悪犯罪を起こしたり、逆に自殺してしまう恐れがある」 という海外では1980年代から問題になっていた事実を、厚生労働省は数年前まで無視し、逆にマスメディアと一体になり「うつは薬を飲めば必ず治るもの」「副作用はほとんど無い」などと宣伝してきた。 本来は国民を守るべき行政機関が、製薬会社のビジネスの場になってしまっている。結果的に患者はクスリ漬けにされて、むしろ自殺に追いこまれている構造がある。
もう有名な話だが、ソニーは5000億円の赤字を抱えて、リストラまでやってる。 ソニー、年内に1万人リストラ:キニ速 どうしてこうなったかを論じるのだけど・・・今回はアナリスト的な小手先論は話さない。「洪水が〜」「円高が〜」という前から赤字だった企業の言い訳や負の要素をいちいち配慮してたら話にならん。そういうのはマスコミに出てる高学歴なエリートアナリストから聞いてくれ。当ブログの読者も私もそのような小手先論ではなく、もっと根本的で実用的な経済とビジネスの話をする。(それができてるから、当ブログは鰻登りの好景気なのでございます(笑)) お品書き 時間経済論乞食の商い不本意だが 企業は社長の器以上にはならないあくまで「主観的感想」であるが、ソニーの会見を見たときに当ブログでやってきた議論のほうがずっとレベルが高い。(AP通信が中身の無さに苛立ち、中断してコーランを放送し始めるほどつまらない会見を
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