考えてみれば当たり前の話にようやく科学の光が当たりました。詳細は以下から。 ひと口に自殺といっても多種多様な状況や原因があり、単にひとつの要素だけを改善させて済む話ではありません。失恋、病気、人間関係、ハラスメント、差別、別離など、数え上げても切りがありませんが、その中でも経済問題は小さからぬ位置を占めています。 アメリカ合衆国のエモリー大学のJohn Kaufman博士はアメリカ各州とワシントンDCの1990年と2015年の賃金上昇と自殺率の関係性を調査。アメリカ合衆国では連邦法上は2009年以来最低賃金は上昇していませんが、半数以上の州でその後も最低賃金は上昇し続けており、これらの比較が行われています。 「Journal of Epidemiology and Community Health」に発表された最新の研究によると、時給が1ドル(約110円)上がるごとに、高卒以下の学歴を持つ
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