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次のような二律背反的な主張を考えてみた。 （Ａ）フィリップス・カーブに含意されるように、インフレ率と完全失業率にはトレード・オフの関係があり、財政・金融政策によって需要が増加すれば、完全失業率は、完全雇用水準に対応する自然失業率の水準にまで低下し、その後、財・サービス市場がタイト化することによってインフレ率は上昇する。 （Ｂ）経済主体が利用可能なあらゆる情報を利用して合理的な予想を行うことにより、完全失業率は自然失業率に一致するため、財政・金融政策による需要の拡大は生産の増加にはつながらず、財・サービス市場をタイト化によってインフレ率を上昇させる。 （Ａ）ＳＮＡなどの統計をみると、名目所得が増加すれば消費は増加する。*1 （Ｂ）ライフサイクル理論にもとづく消費の異時点間選択を表すオイラー方程式によれば、名目所得の増加は、消費の増加につながるとは限らない。 ある時点において、（Ａ）の主張が正