自分が食べたいものは自分で選ぶ。そんな当たり前のことがアメリカでは行われていない――。 4月25日から渋谷アップリンクほか、全国順次公開される映画『パパ、遺伝子組み換えってなぁに?』は、遺伝子組み換え作物(Genetically Modified Organisms・略称GMO)の現状に警鐘を鳴らすドキュメンタリー映画だ。 GM食品の輸入量が世界一ともいわれる日本では、新聞やテレビでGMOについて時々報道されている。詳しくは知らなくても、「遺伝子を操作して害虫に食べられにくくしたトウモロコシとかでしょ?」といった知識を持つ人は多いだろう。しかし本場アメリカでは、GMOの存在自体を知らない人が多い。それは、表示義務がないからだ。監督のジェレミー・セイファートはこうしたGMOをめぐる現状に疑問を感じ、家族と共にGMOについて調べる旅に出る。 セイファート監督と妻・2人の息子は、アメリカ各地を車
ジャーナリストの国際団体、「国境なき記者団」は、各国でどれだけ自由な報道が認められているか分析した報告書、「報道の自由度」ランキングを発表し、紛争地域ではメディアが情報戦に巻き込まれたり、攻撃の対象になるケースが増えているとして、懸念を示しています。 日本は61位で、前の年よりも2つ順位を下げました。 「報道の自由度」ランキングは、パリに本部を置く「国境なき記者団」が、毎年発表していて、2014年の調査では世界180の国と地域が対象となりました。 報告書では、報道の自由が後退する事態が世界中で見られると指摘し、紛争が続くシリアやイラクなどの中東地域やウクライナでは、非政府の組織が繰り広げる激しい情報戦にメディアが巻き込まれたり、情報を止めるためにジャーナリストが攻撃の対象になったりしているとしています。 具体的なランキングでは、リビアが154位と順位を17下げたほか、イラクが156位、シリ
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