日本にスマートフォンが登場して10年が経ち、携帯電話は今まで電話やメールを送信する役割だったものが、Facebook、Twitter、LINEが登場し、最近ではYouTubeなどの動画コンテンツも登場して、ユーザー行動も10年前とは比べ物にならないほどの変化を見せてきた。 今回、メディア環境研究所の野田氏より、生活者を取り巻くメディア環境を浮き彫りにし、最近の若年層は、どのようにスマートフォンを利用して情報収集を行い、どのように消費行動につなげているのか調査結果をもとに解説した。
オウンドメディアを運営する企業が増えてきました。 「世はまさに大オウンドメディア時代!」 どうも!JUNICHIです。 あなたも、最近「オウンドメディア」っていう言葉をよく耳にすると思います。しかし、オウンドメディアって一体何なんでしょうか。 そこで、今回はオウンドメディアについて知っておくといい8つのコトを一通り解説します。この記事を最後まで読めば、基本的な事が全て分かるよ! [speech_bubble type=”fb-flat” subtype=”R1″ icon=”selfillust1.png” name=”JUNICHI”]ブログを運営してるあなた、ぜひ読んでください![/speech_bubble] オウンドメディアとは? オウンドメディアっていうのは、広い意味では、企業や個人自身が持っている情報媒体全てです。 (WEBサイト、会報、カタログ、パンフレットなど) だけど、最
この記事で取り上げているスマートフォンサイトの「BEFORE & AFTER」を以下の記事で紹介しています。合わせてご覧ください。 日本のスマホサイトは2年間でこんなに変わった iPhone、Androidの普及を背景に、スマートフォンのブラウザー向けにコンテンツや表示を最適化した「スマートフォンサイト」(スマホサイト)を開設する企業が増えている。当初はiPhone(iOS)の標準UIに倣った画一的なデザインが多かったが、最近では独特のレイアウトや斬新な色使いの個性的なスマートフォンサイトも増えてきた。 好評だった前編に引き続き、Web制作者が見ておきたいスマートフォンサイト(日本語/企業サイト限定)を業種別に分類して紹介する。スマートフォンサイトの制作に入る前にチェックしておこう。
SEOmozの「SEOmoz | Find Invisible Pages Using Google Analytics」という記事で、Google Analytics を使ってオーガニック検索からのトラフィックがないページ(ページビューが 0 のページ)を見つける方法が紹介されています。 方法は以下の通り。 ↑ まずサイドメニューから「コンテンツ」-「上位のコンテンツ」を選択します。 ↑ 表の右上にある表示アイコンから一番右の「ピボット」を選択します。 ↑ ピボットのプルダウンから「メディア」を選択します。 ↑ 「organic」の「ページビュー」をクリックして昇順表示にします。 ↑ こうすると、オーガニック検索からのトラフィックが 0 のページがずらっと表示されます。 このように、ピボットテーブルの機能を使うことで、他のメディアからのトラフィックはあるけどオーガニック検索からのトラフィ
P&G式伝える技術 徹底する力―コミュニケーションが170年の成長を支える (朝日新書) 【本の概要】◆今日ご紹介するのは、先日の気になる本記事で登場した、『P&G式伝える技術 徹底する力』。 本の内容としては、P&Gに関する会社レベルの話も多いのですが、今回は特に「P&G社員がなぜ優秀と言われているのか」に関係していると思われる部分に注目してみました。 実際、転職市場では「元P&G社員」は人気があると言われている様子。 その秘密の一端でも明らかにできたらな、と。 いつも応援ありがとうございます! 【目次】プロローグ 第1章 「伝える力」で、「考える技術」を学ぶ 第2章 上司ではなく消費者がボス 第3章 全世界13万人の社員に「目的」を浸透させる 第4章 グローバルなコミュニケーションノウハウ 第5章 なぜ170年以上も成長を続けられたのか 【P&G社員が優秀と言われる5つの理由】■1.伝
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ポピュラー音楽のヒットチャートには、今でもBillboard Hot 100とかBillboard 200などがよく使われているようだ。これまで音楽CDの販売枚数とかラジオのオンエア回数などを集計してランキングを付けたりしていた。 でも音楽市場はこの7年近くの間に大きく変わった。米国の場合でも、音楽CDの売上が激減し、それに代わってオンラインの音楽配信(ダウンロード)が主流になっている。また音楽配信が普及するに伴い、アルバムからシングルへの購入シフトが加速したのも、この数年の変化でもある。 歌曲や歌手の人気度を追跡するには、もうCDの販売枚数などを集計するだけでは時代遅れになってきている。オンラインビジネスが中心になっているのだから、Amazon 、iTunes 、YouTube 、VEVO 、Pandora 、Last.fm、Clear Channel、 Myspace 、 Facebo
先進国を中心に、新聞の発行部数が減り始めている。 OECD(経済協力開発機構)レポートよると、OECD加盟国では2007年-2009年の3年間でこぞって新聞の発行部数を減らしてきている。以下のグラフのように、米国では30%、英国では21%、そして日本では15%と、2007年以降、新聞発行部数が大幅に減ってしまったのだ。 ただしOECDに加盟していない中国やインドでは新聞の発行部数が増えており、世界的に見れば発行部数は減っていない。だが英国や米国のような新聞先進国では、読者離れによる新聞崩壊が迫ってきているのである。 特に深刻なのは米国である。発行部数の急減と、広告主離れ、景気後退などが重なって、新聞紙広告売上高が急減し、これからも大きな回復が期待できないからだ。同じOECDレポートのグラフによると、米国の新聞は売上高のうち87%も広告売上に依存していた。その広告売上が急落し続けているのだか
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