引用元:日刊工業新聞 ロボット先進国の日本。東日本大震災の救助活動でもロボットの活躍が期待される。ただ、消防などへの普及・定着が間に合わず、自治体などの要請がない限り稼働できないなどの制約がある。1995年の阪神大震災以降、レスキューロボットの研究開発が進んできたが、実際に活用するための平時からの体制づくりなどフル稼働への課題は多い。 田所諭東北大学教授をはじめ、レスキューロボットの研究者が集まる国際レスキューシステム研究機構は被災地での活動要請を待つ。ガレキの中をはって進み、内部を観察できるヘビ型の「能動スコープカメラ」や、クローラー(無限軌道)を使って不整地を自在に移動し、無線で状況を伝えられる「クインス」などのロボットがスタンバイし、いつでも現地入りできる。 だが、研究チームでは自治体や企業など受け入れ側の要請がない限り、被災地で活動できない。加えて「移動のためのガソリン確保の