誰がSMAPを殺したか？ SMAPは死んだ！ そして裏切り者はやっぱりキムタクだった！ メリー氏が自ら“木村家にお呼ばれ”を告白 『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）の緊急生放送を受け、マスコミは一斉に「スマップ存続へ」と報じている。共同通信が第一報をうち、裏番組の『報道ステーション』（テレビ朝日）、『NEWS ZERO』（日本テレビ）までが「解散回避」「存続」を報じた。 また、今朝のスポーツ紙の朝刊も一斉に「SMAP、5人で存続宣言」「SMAP「空中分解」回避」「キムタク前向きに」と大きな見出しを打った。 しかし、あの映像を見て、なぜこんなノーテンキな報道ができるのだろうか。実際、ネットはマスコミと対照的な声であふれている。「あんなの本当のSMAPじゃない」「SMAPの葬式みたい」「4人の表情が死んでる」「ジャニーズ事務所、恐ろしい」……。 正直、本サイトにとってもあの生放送の中身は意

飯島マネ今月退職決定！でも恩知らずはメリー副社長のほうだ！SMAPだけでなくジャニーズが今あるのも飯島のおかげ 芸能マスコミによるSMAP 解散報道は予想通りのシナリオで進んでいる。SMAP育ての親・飯島三智マネージャーを「クーデターの首謀者」と一斉に糾弾し、彼女と行動を共にしようとした中居正広ら4人のメンバーについても「今は後悔しているようだ」「土下座して詫びるしかない」などと、悪者扱い。そして、残留を決めた木村拓哉を「スジが通った行動」と賞賛しまくる──。 こうした報道がジャニーズ事務所・メリー喜多川副社長の意向に丸乗りした情報操作であり、まともに論じるようなシロモノでないことはよくわかっているつもりだが、それでも、つい反応してしまうのがこの間、スポーツ紙やネットニュースでやたら使われる「恩義」という言葉だ。 中居らはジャニーズに育ててもらった恩義を忘れていた、ジャニーズあっての自分た

政権を監視し、報道の使命をきちんと果たそうとしたニュース番組のキャスターやコメンテーターたちが次々と降板に追い込まれるという誰の目にも明らかな異常事態が起きた2015年。テレビ各局は萎縮と自主規制の空気に支配され、今では、安倍首相が国会でどんなトンデモ答弁をしても、ほとんど取り上げないという、機能不全状態に陥ってしまった。 こうした状況をつくりだしたのはもちろん、安倍政権の圧力だが、その実行犯といえば、やはり、“安倍政権のゲッベルス”菅義偉官房長官をおいていないだろう。 本サイトでは、菅官房長官によるテレビ、新聞、さらには週刊誌への具体的な介入について再三、報じてきたが、ついにあの人が菅氏の“やり口”について語った。 あの人とは、昨年のメディア圧力事件の象徴的人物であり、菅官房長官の圧力により『報道ステーション』（テレビ朝日）を降板に追い込まれた元経産官僚・古賀茂明氏だ。 古賀氏が菅官房長

SMAP解散！ 飯島vsジュリー派閥争いでキムタク以外独立、なぜキムタクだけジャニーズ残留？ 20年前の裏取引 「SMAP解散」13日未明、衝撃の一報が流れた。日刊スポーツが「SMAP解散　木村拓哉以外ジャニーズから独立」、スポニチが「SMAP分裂危機　キムタクのみジャニーズ残留」とそれぞれ一面で報じている。 「解散」と「分裂危機」で微妙にニュアンスはちがうが、両紙に共通しているのはSMAPの育ての親でありジャニーズ事務所の子会社の役員も務めていた飯島三智氏が来月いっぱいで退職すること、中居正広、稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾の4人は飯島氏と一緒に独立、木村拓哉はジャニーズ事務所に残留の意向を示しているということだ。 本サイトは以前から、飯島派とジュリー派の対立を伝えていて、飯島派の独立が近いことを報じていた。しかも最近、中居がマッチ批判ともとれる発言をしたことで、いよいよXデイが近づいたので

年末特別企画　リテラの2015年振り返り え、総理がこんなこといっていいの？　安倍首相「今年のトンデモ発言」ランキング（後編）5位〜1位 嘘にごまかし、話のすり替え、開き直りに逆ギレ……今年2015年の安倍首相のトンデモ発言を振り返るこの企画。前編につづき、後編として5位から1位を発表していこう。 総理大臣がこんなこと言っていていいの？と目を覆いたくなるような発言の連続だが、これが現実。この1年の“事件”を忘れないためにも、ぜひ胸に刻みつけてほしい。 ★5位 「『安倍は生意気なヤツだから今度殴ってやる』と言う不良が来て、いきなり前を歩くアソウさんに殴りかかった。私もアソウさんを守る。これは今度の法制でできる」 （7月7日、ニコニコ生放送『安倍さんがわかりやすくお答えします！平和安全法制のナゼ？ナニ？ドウシテ？』で） もう何を言っているのか、何を言いたいのかさっぱりわからない。安倍首相は安保

やはり安倍政権は「徴兵制」を目論んでいる──そう思わざるを得ないニュースが報じられた。なんと、政府と自民党が「予備自衛官などの雇用を増やした企業に対して法人税を控除する」というプランをもちだしたのだ。 予備自衛官とは、有事のときに予備要員として召集される非常勤の自衛官のこと。この予備自衛官の数は2005年には4万1744人だったが、昨年は3万7271人と減少傾向にある。そのため防衛省は、予備自衛官を2人以上、かつ10％以上増やした企業に対し、1人あたり40万円の法人税控除を行う要望案を提示。自民党の国防部会がこれを先月17日に了解したという。 1人あたり40万円も法人税が控除されるとなれば、企業側にとってはかなり大きい。この案が実現すれば、企業は積極的に予備自衛官を雇用し、求職者にとっても予備自衛官であることが採用アピールにつながるだろう。つまり、この予備自衛官雇用の法人税控除案は、間接的

小藪千豊が夫婦別姓をドヤ顔で猛批判！ 「夫婦同姓は何億年続く日本の伝統」「別姓を主張する女は不幸になる」 今月16日に最高裁大法廷で憲法判断が示される「選択的夫婦別姓」の問題。反対派の「別姓にすると家族の一体感が失われる」という意見に対し、先日、イノッチこと井ノ原快彦が「まあ、（氏名が）同じでも、一体感がないときもあるからねえ」「他人同士でも一体感は生まれるから」と述べたことを本サイトで紹介したところ、賛同の声が多数寄せられた。しかし、今度はイノッチとは逆に、選択的夫婦別姓に猛反発する芸能人が現れた。その人物とは、例によって小籔千豊である。 小籔が別姓に猛反発発言を行ったのは、12月1日放送の『ノンストップ！』（フジテレビ）でのこと。この日の特集テーマは「夫婦別姓」だったのだが、小籔は話を振られるや否や「まあ、ぼくはどっちでもエエよと。（声を強めて）そんなにイヤなんやったら！」と宣言。しか

『NEWS23』でキャスター岸井成格の降板が決定の情報！「安保法制批判は放送法違反」の意見広告にTBSが屈服？ 愕然とするようなニュースが飛び込んできた。TBSの看板ニュース番組『NEWS23』で、アンカーの岸井成格氏（毎日新聞特別編集委員）を降板させることが決まったというのだ。 「TBS はすでに後任の人選に入っていて、内々に打診もしているようです。後任として名前が上がっているのは、朝日新聞特別編集委員の星浩氏。星氏は朝日では保守派寄りの政治部記者ですが、今年、朝日を定年になるので、退職後の就任をオファーしているようです。岸井さんが契約切れになる3月をめどに、交代させる方向で進めていると聞いていましたが、場合によってはもっと早まるかもしれません」（TBS関係者） この突然の人事の背景には、もちろん例の右派勢力による『NEWS23』と岸井攻撃がある。 〈私達は、違法な報道を見逃しません〉─

【大阪ダブル選挙直前特別インタビュー】 ７年前、橋下徹に恫喝されたあの“女子高生”が声をあげた！ 橋下が放った冷酷な言葉、そして今、大阪に起きていること 「今日は、維新政治への怒りの気持ちと思いをスピーチしに来ました。正直言って、こんな人前には立ちたくないし、当時、たくさんの人から誹謗中傷を浴びたので、ここに立つのがすごく怖いです。でも、ほんとうに今回のダブル選挙で維新政治を終わらせたくて、今日ここに立っています」 府知事・市長のダブル選挙を11月22日に控えた大阪・梅田で先日、SEALDs KANSAIが行った街頭演説で、一人の女性のスピーチが大きな注目を集めた。7年あまり前、大阪府内の私立高校2年生だった彼女は、私学助成予算の大幅な削減を打ち出した当時の橋下徹府知事（現・大阪市長）に仲間とともに面会し、計画の撤回を求めた。しかし、その場で橋下は言い放った。「日本は自己責任が原則。それが

安倍政権の圧力に抗議…BPO委員の是枝監督が政治家の放送介入の実態を暴露！「BPOは政治家の駆け込み寺じゃない」 昨年5月に放送された『クローズアップ現代』（NHK）のやらせ問題について、昨日、放送倫理・番組向上機構（BPO）放送倫理検証委員会が意見書をまとめたが、やらせの検証報告以上に注目を集めているのが、BPOが政権からの番組圧力を強く批判したことだ。 《今回の事態は、放送の自由とこれを支える自律に対する政権党による圧力そのものであるから、厳しく非難されるべきである》（意見書より） これは今年4月17日、自民党の情報通信戦略調査会が『クロ現』のやらせ疑惑と『報道ステーション』（テレビ朝日）での元経産官僚・古賀茂明氏の発言を問題視してNHKとテレビ朝日の幹部を呼び出し事情聴取、さらに同月28日、両局に高市早苗総務大臣が「厳重注意」とする文書を出した件だ。今回、BPOは、この政権による番組

旧日本軍による「南京大虐殺」に関する資料が、ユネスコの世界記憶遺産に登録されたことに、日本政府が猛反発している。 もともと、昨年、中国側が申請を行った直後から、日本政府は「ユネスコの場を政治的に利用している」として取り下げを求めていた。 この問題の対策を検討していた自民党の「国際情報検討委員会」委員長である原田義昭・元文部科学副大臣は、今月2日の会議後、「南京大虐殺や慰安婦の存在自体を、我が国はいまや否定しようとしている時にもかかわらず、（中国が）申請しようとするのは承服できない」と宣言している。 そして今回、南京大虐殺の登録が発表されると、外務省が以下のような報道官談話を出し、中国とユネスコを批判したのだ。 「南京事件は、日中間で見解の相違があるにもかかわらず、中国の一方的な主張に基づき申請されたものであり、完全性や真正性に問題があることは明らかだ。これが記憶遺産として登録されたことは、

恐れていたことが現実になってしまった。 この間、安倍政権によるメチャクチャな安保法制強行に対し、これまで政治的発言を控えてきた芸能人たちが次々と声を上げたことが大きな話題になった。そのひとりが、本サイトでも既報のとおり、9月17日の国会前デモで壇上にあがり安保反対を訴えた石田純一だ。しかしその石田に対しデモ参加後、様々な“圧力”がなされていたことが明らかになった。 「テレビ番組を3つキャンセルされました。35年の芸能生活で、こんなのは初めてです。CMもひとつなくなったし、広告代理店を通して、厳重注意も2、3社から受けました。“二度と国会議事堂にデモに行くな”“メディアの前で政治的発言をするな”ってね」 これは昨日発売の「週刊新潮」（新潮社）10月15日号のワイド「『川島なお美』通夜でひんしゅくの『石田純一』が安保反対デモの後遺症」で、石田本人が語ったことだ。 確かに石田の17日のデモ参加と

大多数の国民の反対を無視し、大規模なデモが巻き起こるなかで、安保法案を強行した安倍首相。その姿を見て、きっと多くの人が「この男はいったい何を根拠にこんな強気でいられるのか？」と思ったにちがいない。 だが、ここにきて、“安倍御用メディア”産経新聞が、その答えを書いていた。 昨日19日付朝刊の一面で「安保新時代」と題した、安保法制成立までの安倍首相の姿を描くドキュメントを掲載した。そこには、安保法案の国会審議が進むなかで〈一部メディアの反対キャンペーンが、世論へ浸透〉、激しいデモが起きて、世論調査でも反対意見が圧倒的多数を占めるという状況におかれた安倍首相の姿が、こう描かれている。 〈それでも首相は動じなかった。周囲には強気でこう語っている。 「今は昔と違ってインターネットがある」〉 つまり、安倍首相は“デモやマスコミ、世論調査がなんと言おうと、俺にはネット民がついている”と語っていたというの

スクープ！ 安倍首相が『報道ステーション』生出演をドタキャンしていた！ 木村草太との対決を怖がって逃亡 国会の特別委員会をサボって大阪まで赴いて出た『情報ライブ ミヤネ屋』『そこまで言って委員会NP』（読売テレビ）に、豪雨災害の真っ只中の極右インターネット番組への出演。──ここ最近の安倍晋三首相のメディア出演歴を見ていると、あらためてその“小心ぶり”が浮かび上がってくるようだ。チョイスするのは自分の応援をしてくれるテレビ局やネット放送局、収録には自分のお友だちが付き添う。あなたは幼稚園児か、と言いたくなるが、じつは安倍首相、一方で、なんと“あの宿敵番組”に出演しようとしていたらしい。 「政治部記者のあいだでは知られた話ですが、ほんとうは7月末、安倍首相はテレビ朝日の『報道ステーション』に出演する予定だったんです。ところが途中で怖じ気づき、直前でドタキャンしたんですよ」 こう語るのは、全国紙

安倍首相は地元でも評判最悪！ 安倍家発祥の地で憲法学者・小林節が行った安保批判講演に人口の10分の1がつめかけた 自民党総裁選で無投票再選を決めた安倍晋三首相。立候補をめざしていた野田聖子前総務会長が推薦人を集められないように、安倍の側近議員や業界団体が圧力をかけた結果だったが、残念ながら、自民党内からはこうした“安倍独裁”への批判や疑問の声はほとんど聞こえてこない。 だが、その一方で、意外な場所から安倍批判の声が上がっている。それは、“安倍家発祥の地”といってもいい地元・山口県の旧油谷町だ。 山口県北西部、日本海に面したこの小さな町は10年ほど前に同県長門市に吸収合併されたが、晋三の父方の祖父・安倍寛の生家のあった場所で、父親の晋太郎も幼少期をここで過ごしてる。今も父・晋太郎の墓所はここにあり、晋三もここに事務所をおいている。 そんな町でまさか、と思うかもしれないが、これは事実だ。 この

辛坊治郎にヨイショされ竹田恒泰と嫌韓トーク…安倍首相が『そこまで言って委員会』でネトウヨに癒されてご満悦！ なんなんだこの番組は？　先日、本サイトでスクープしたとおり、安倍首相は4日の国会をサボって関西へ行き、読売テレビの2番組に出演したが、4日の『情報ライブ ミヤネ屋』生放送に続いて、昨日6日、『そこまで言って委員会NP』（以下、委員会）が放送された。 『ミヤネ屋』の内容が安倍首相の主張をなんの批判もなしに垂れ流す“タイコ持ち番組”だったことは既報のとおりだが、『委員会』は、超タカ派の主張を繰り広げ、ネトウヨから絶大に支持されている番組で、安倍首相は同番組に過去に十数回も出演している。より安倍礼賛色が強くなることは火を見るよりも明らかだったが、実際、放送された内容は、想像をはるかに超えるトンデモっぷりだった。 「左翼くんの安倍政権・安保法制徹底チェックスペシャル」と銘打たれた今回の放送。

昨日、本サイトがスクープでお伝えしたように、本日、安倍晋三首相が『情報ライブ ミヤネ屋』に生出演した。その内容は予想通り、完全な礼賛番組。安保法制に疑問をぶつけるどころか、司会の宮根誠司はじめ、日本テレビの青山和弘、読売テレビの春川正明らが、「（集団的自衛権は）憲法のなかに入ってるんですね」「徴兵制なんてあり得ないですよね」などと寄ってたかって安倍首相をフォロー。評論家の手嶋龍一にいたっては「総理のアメリカ議会での演説はすばらしかった」などと絶賛してみせるという、ヒドい有り様だった。 しかも、『ミヤネ屋』の収録は大阪・読売テレビで行われるため、安倍首相はわざわざ大阪入りして出演。『ミヤネ屋』のあとは、安倍応援番組というべき『そこまで言って委員会NP』（東京ではネットなし）の収録に参加する予定だが、この状況にネット上では「こんな大事なときに国会サボって、なぜ『ミヤネ屋』？」「ちゃんと国会に出

各テレビ局が官邸の圧力に怯え、ニュース番組でさえ政権批判を口にするのが難しくなった昨今、意外な番組で安倍批判が飛び出した。 それは23日の日曜日に放映された『笑点』（日本テレビ系）。この日の『笑点』は、『24時間テレビ　愛は地球を救う』の中の1コーナーという“特別放映”だったのだが、恒例の大喜利で、その「24時間テレビ」に引っ掛けて、「――かん――び」の傍線部分に言葉を当てはめるというお題が出された。 すると、次期司会の呼び声もあるレギュラーメンバー、三遊亭円楽が、こんな答えを披露したのだ。 「安倍さん、聞いてください、政治に不信“かん”、国民の叫“び”」 その瞬間、観客からは「おおーーー！！！」と拍手が起こり、司会の桂歌丸が「座布団一枚」の声。そして、この日は山田隆夫に代わって『24時間テレビ』のパーソナリティを務めていたHey! Say! JUMPの山田涼介が座布団一枚を運んできたのだ

『報道特集』 がついに中曽根元首相の「土人女を集め慰安所開設」文書を報道！ 息子の弘文が慰安婦否定の責任者ってなんの冗談？ ようやく、マスコミがこの問題を取り上げてくれた。今日の『報道特集』（TBS）がインドネシアの慰安所づくりへの日本軍関与問題を報じたのだが、そのなかで、当時、海軍中尉だった中曽根康弘元首相が直接慰安所づくりにかかわっていた事実を指摘したのだ。 本サイトは、朝日新聞が慰安婦問題でバッシングにさらされていた最中の昨年7月にこの問題を記事にしていた。中曽根元首相は海軍時代の回想録で自ら「原住民の女を襲う」部下のために「苦心して、慰安所をつくってやった」と書きながら、外国人特派員協会で追及されると、一転して否定。 しかし、本サイトは防衛省のシンクタンク・防衛研究所で中曽根が当時、主計長として統括していた「海軍航空基地第2設営班」の資料を入手。そこに中曽根主計長の取り計らいで、「

その独自の取り組みで多くのファンに愛されてきた書店、リブロ池袋本店が7月20日、ついに閉店になる。 リブロ池袋本店は、1975年に西武ブックセンターとしてオープンし、85年にリブロとして独立。80年代には「ニューアカデミズムの聖地」とも呼ばれるなど、知的でオシャレな「セゾン文化」を体現する存在だった。 その後も、アートやカルチャーを中心とした独自の棚作りに取り組み、ブックフェアやイベントという仕掛けをつくりだし、カリスマ書店員を次々輩出。「文化発信をする書店」の先駆けになってきた。 そんな名門書店までが閉鎖になるというのは、時の流れ、本が売れない出版不況がここまできたのか、と思いきや、そういうことではないらしい。 実はリブロ池袋本店は、経営不振ではなかったようなのだ。2014年2月期決算で同社の売り上げは211億円。これは前年よりも5％マイナスの数字だが、書店全体の落ち込みを考えると、かな