高校野球の「投球制限」に高野連が重い腰を上げた理由
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 ようやく、高校生の投球数制限について本格的に議論されることになった。日本高等学校野球連盟は20日、大阪市で理事会を開き、4月に「投手の障害予防に関する有識者会議」を発足させることを決めた。きっかけは新潟県高野連が昨年12月、今年の春季新潟大会で独自に投球数制限の導入を決めたことだった。理事会では有識者会議発足とともに「勝敗に影響を及ぼす規則は全国で足並みをそろえるべきだ」「現状では部員が20人以下の学校が全体の4分の1を占め、部員数が少ないチームが不利になる」として、新潟県高野連に再考を促し、高野連全体として検討していくよう呼び掛け
ハーバードの日本史の授業は韓国人留学生の認識をどう変えたか
1970年兵庫県生まれ。1992年東京大学教養学部卒業後、NHK入局。ディレクターとして報道番組、音楽番組を制作。 2001年米コロンビア大学経営大学院修了（MBA）。ボストンコンサルティンググループ、外資系テレビ局などを経て、2012年、作家／コンサルタントとして独立。主な著者に『ハーバードでいちばん人気の国・日本』（PHP新書）、「スタンフォードでいちばん人気の授業」（幻冬舎）、『ハーバードはなぜ日本の「基本」を大事にするのか』（日経プレミアシリーズ）など。BIPROGY（旧・日本ユニシス）株式会社社外取締役。佐藤智恵オフィシャルサイトはこちら ハーバードの知性に学ぶ「日本論」 佐藤智恵 世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードビジネススクール。その授業では、「日本」が教材となることも少なくないという。この連載では、作家・コンサルタントとして活躍する佐藤智恵さんがハーバー
大相撲の「ブラックぶり」にそっぽ向く若手実力選手らの本音 | ニュース3面鏡 | ダイヤモンド・オンライン
1956年新潟県長岡生まれ。慶応大学法学部卒。高校では野球部の投手として新潟県大会優勝。大学ではフリスビーの国際大会で活躍。大学生の頃から『ポパイ』編集部スタッフライターをつとめ、卒業後は『ナンバー』のスタッフライターを経てフリーライターに。2000年に自らカツラーであることを著書『カツラーの秘密』でカミングアウト。著書は他に『高校野球が危ない』『子どもにスポーツをさせるな』『カツラーの妻（おんな）たち』など多数。 ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 暴力の温床『付き人制度』はそのまま、 幕下以下には“給料”がない現状 貴乃花親方が角界を去り、貴ノ岩も暴力事件によって
徴用工問題への意趣返し？日本が韓国に仕掛けた造船WTO協議の真相 | Close-Up Enterprise | ダイヤモンド・オンライン
Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 徴用工問題で日韓関係が揺れる中、ふいに実現した韓国の自国造船支援をめぐるＷＴＯ協議。徴用工問題との時期の重複は造船界に思わぬ恩恵をもたらしている。（「週刊ダイヤモンド」編集部 新井美江子） 11月29日、三菱重工業でも、第2次世界大戦中に強制労働させられたとする韓国人への損害賠償が韓国の最高裁判所によって命じられた。徴用工問題が勃発したのは、10月30日に同様の判決が下された新日鐵住金に続き、2社目である。 そんな政情不安の真っただ中の11月6日、満を持して切られた“カード”がある。日本政府が、韓国による自国造船業に対する公的助成について、世界貿易機関（ＷＴＯ）提訴の前段階となる2国間協議を要請したのだ。
歯止めかからぬ人件費率低下、消費増税後を懸念する声も | ロイター発 World&Business | ダイヤモンド・オンライン
9月3日、財務省が発表した2017年度の法人企業統計では、経常利益が過去最高を更新する一方、労働分配率は前年度の67.5％から66.2％に低下し、人件費率の漸減傾向に歯止めがかかっていない。写真は都内で2017年9月撮影（2018年 ロイター／Toru Hanai） ［東京 3日 ロイター］ - 財務省が3日に発表した2017年度の法人企業統計では、経常利益が過去最高を更新する一方、労働分配率は前年度の67.5％から66.2％に低下し、人件費率の漸減傾向に歯止めがかかっていない。 他方、内部留保にあたる利益剰余金は前年から10％近く増えて446兆円と過去最高を記録。政府内では鈍い賃上げが続けば、来年10月の消費増税を経て個人消費が失速し、景気に悪影響を与えかねないとの懸念の声もある。 17年度の経常利益は、前年度比11.4％増の83.5兆円。世界経済の好調さを背景に自動車販売が拡大し、五輪
「室内で熱中症」の元凶は日本の住宅スペックにあった
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 シチュエーション別で見ると、実は室内での発生が最も多い熱中症。我慢せずにエアコンをつけるように呼びかけられているが、それだけでは、この問題は解決しない。日本の住宅の断熱性能は欧州に比べて低く、「夏暑く、冬寒い」仕様になっているからだ。 アルミサッシ×コンクリは 最悪の組み合わせ 記録的猛暑となっている今年の夏。熱中症での搬送者数も過去最高ペースとなっている中、「室内で熱中症死」というケースも多発している。東京消防庁によると、熱中症発生場所の4割超を占めて最多なのは「住宅等居住場所」、つまり家の中だ（2015年6～9月の数値）。 温度に対する感覚が弱まっている高齢者の場合、エアコンをつけずに自宅にいて、熱中症になるケースがある。また
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