文系でプログラマーになったけど色々失敗して３年半で会社を辞めた話｜denkigai
このnoteをすべてのインターネット探索者(Internet Explorer)達に捧げる。 2018年12月31日、新卒入社して３年半勤めた会社を辞めた。東京の八重洲にある、フリーペーパーやWebサービスを作る会社で働いていた。いわゆる「文系プログラマー」というやつで、文系学部を卒業後、会社に入ってからプログラミングを覚えた。現在は退職してフリーランスになり、個人で開発しつつ、ずっと漫画を描いている。 3年半のあいだ、大きく分けて2つの失敗をした。 1. プログラミング入門の仕方に失敗した 2. プログラミングを覚えてから何をすればいいかわからなかった 前者の失敗の結果、プログラミングを投げ出して京都に逃亡した。後者の失敗では精神を病み、3ヶ月休職をすることになった。前者は笑い話だが、後者は人生に暗い影しか落とさない。これからプログラミングを始めようと考えている人には同じような失敗を避け
文系SEに求められているものと僕の目指すところが違う | Divide et impera
ド文系の僕がSEになって、恐らくうちの会社は交渉術とかエンジニアと営業の翻訳家のような仕事に付かせたがっているんだろうな ということを感じる。 僕は文系、理系の大雑把すぎる切り分けは好きではないが、実際そういう区分法で高等教育も就職活動も成り立っているので 仕方ないのでそういうものだということで割り切っている。 IT業界というかSIerは業界外の人からは理系の人のハッカーみたいない人のプログラマが回している世界を思い浮かべるかも知れないが、文系大学出身者も必要とされている。 物を売るには営業が必要だし、営業が取ってきた案件をお客さんと交渉しながら具体的な形にしていくというジェネラリストをほしがっている。 そして中間業者が一番金を取るという世の中の理と同じように、この案件を取ってきて交渉をして人を動かすという仕事がもっとも金になるし、文系SEとして採用された者に会社が期待する着地点でもある。
文系でもプログラミング ありがちなプログラミングの誤解をとく | Divide et impera
先に具体的な話を勧めてしまったため、プログラミング言語とはなにかということを置いて、 文系でもプログラミングなどということを話してしまった。 プログラミング言語について何も知らない人はハードルを高く思っているかと思うが、 そもそもプログラミング言語とはなにかということから話し、あらぬ誤解を解いてから具体的な話に入るべきだった。 （記事がある程度たまったら目次を作るので、これを最初に持ってくる予定にする） 誤解 プログラミング言語は数学ができなくちゃだめじゃない？ 0と1を組み合わせるんでしょ？ 高価なパソコンを使って専門的な機材が無いとできないんじゃない？ 専門教育を受けないとダメなんじゃない？ よく聞く誤解はこういったものがある。 一つ一つ回答していく。 数学が必要か？ 数学は、それほど必要はない。 それほど複雑なものでなければ四則演算（足し算、引き算、掛け算、割り算）で十分。 ゲームな
「放射能が怖いのは文系、低所得、非正規、無職」 ――慶応大の調査結果に、反響さまざま | Bizトピックス | キャリコネ
東日本大震災や原発事故が「家計に与えた影響」について、慶應義塾大学が調査を続けている。このほど発表された結果が、意外な波紋を呼んで話題になった。 この調査は震災前と震災直後、さらに夏の節電を経験した後の家計行動の変化を追跡したものだが、そこではっきりと浮かび上がってきたのが、 「原発事故・放射能への不安や恐怖は、文系・低所得層・非正規雇用者・無業者ほど大きい」 という、動かしがたい統計的事実だったからだ。 調査は、同大学のパネルデータ設計・解析センターが全国の約6000世帯に対して、調査票を郵送して実施。回答から明らかになったのが、放射能恐怖と就労や所得のあいだの関係だった。調査には十分なサンプル数があり、有意差のある結果となっている。 費用面の理由で、転居などの対策が取りづらさが理由 ところが、調査結果に対して、 「文系や低所得者をバカにしたものだ」 という、見事なまでに短絡
「放射能が怖いのは文系、低所得、非正規、無職」 ――慶応大の調査結果に、反響さまざま | Bizトピックス | キャリコネ
東日本大震災や原発事故が「家計に与えた影響」について、慶應義塾大学が調査を続けている。このほど発表された結果が、意外な波紋を呼んで話題になった。 この調査は震災前と震災直後、さらに夏の節電を経験した後の家計行動の変化を追跡したものだが、そこではっきりと浮かび上がってきたのが、 「原発事故・放射能への不安や恐怖は、文系・低所得層・非正規雇用者・無業者ほど大きい」 という、動かしがたい統計的事実だったからだ。 調査は、同大学のパネルデータ設計・解析センターが全国の約6000世帯に対して、調査票を郵送して実施。回答から明らかになったのが、放射能恐怖と就労や所得のあいだの関係だった。調査には十分なサンプル数があり、有意差のある結果となっている。 費用面の理由で、転居などの対策が取りづらさが理由 ところが、調査結果に対して、 「文系や低所得者をバカにしたものだ」 という、見事なまでに短絡
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