「理科離れ」などで日本国内の技術者不足が指摘されて久しいが、今度は米ニューヨーク・タイムズが、この問題を特集記事で大きく取り上げた。記事では、企業がインドなどに事業拠点をシフトするなどの動きがあることを紹介する一方で、日本では外国人技術者の受け入れが遅れていることを強調。その一方で、日本の現場で働いてもらう技術者を、中国の大学で「現地育成」するという試みも始まっている。 「モノづくり」への関心が薄れ、「理科離れ」 記事が掲載されたのは、米ニューヨーク・タイムズ紙の2008年5月17日付け。「ハイテク日本、技術者枯渇」という見出しで、記事冒頭では、大学で「理系離れ」が進んでいることや、日本の若者が米国の若者と同様に、金融・医学などの高い報酬が望める分野や、芸術などのクリエイティブなキャリアが望める分野に流れていることを指摘。国内でICT(情報通信技術)技術者が約50万人不足しているとの総務省