図録▽薬物乱用の動向と国際比較（以下2017年データまでのコメント） 相撲取り、俳優、ミュージシャン、芸能人などの大麻、覚醒剤、MDMAなど違法薬物の乱用問題や違法ドラッグ、危険ドラッグの弊害が社会問題化してきた。国民全体についての薬物乱用の動向についてどうなっているかを見てみることとする。 国立精神・神経センターでは厚生労働省の補助研究事業として、わが国の飲酒・喫煙・医薬品を含めた薬物使用・乱用・依存状況を把握するため２年毎に「薬物使用に関する全国住民調査」を行っている。対象は15歳～64歳（2007年以前は65歳以上も）の全国住民5,000人であり、戸別訪問留置法による自計式調査である。回収率は59.0％（2007年）、64.3％（2009年）、63.0％（2011年）、59.0％（2013年）、61.7％（2015年）、58.1％（2017年）となっている。 ここではこの調査の結果から、薬物の乱用状況を図示した。
