アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2013年3月18日に、デジタルと非デジタル双方における、アメリカでのニュースを伝えるメディアの動向と展望を示した報告書【State of the News Media 2013】を発表した。現状の解説と将来の展望をPew Research社の調査結果、そして公的情報や他調査機関のデータを合わせてまとめ上げた「米デジタルニュース白書」の類のもので、アメリカにおけるニュース業界を推し量るのに有益なデータが数多く盛り込まれている。そこで先日の【米主要メディアにおける視聴者数の動きなど(SNM2013版)】からいくつかの記事に渡り、注目すべき要項に関して抽出やグラフの再構築などを行い、現状の大まかな把握、さらには今後の記事展開の資料構築も兼ねるようにしている。今回は「日刊紙と日曜版それぞれにおける、新聞の発行部数動向」を見ていくことに

ネットエイジアとシタシオンジャパンは2013年4月25日、テレビとソーシャルメディアの関係性に関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、ツイッターを月一以上(一般的に「使用している」の範ちゅうに含まれる利用頻度)で利用している人は27.2％、Facebookは26.2％、LINEは30.5％に達していることがわかった。今回はこの調査結果を元に、テレビ視聴と主要ソーシャルメディアの併用状況について見ていくことにする。いわゆる「ながら視聴」の動向を知れる、貴重な値である(【発表リリース】)。 今調査は2013年2月25日から3月1日にかけて15-49歳の男女で携帯電話(スマートフォン・一般携帯電話(フィーチャーフォン))保有者に対し、携帯電話経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は50.6対49.4。男女比・世代構成比は携帯電話利用率及び人口分布を元にウェイ

昨今の音楽業界、特にCD市場の不調要因として、インターネットや携帯電話、とりわけスマートフォンの普及に代表されるメディア環境の変化・競合の登場以外に、視聴者の音楽離れが進んでいるのではないかとする意見がある。そこで今回は日本レコード協会が2023年3月に発表した「音楽メディアユーザー実態調査」の最新版となる2022年度版から、「主に音楽と対価との関係から見た、年齢階層・経年における音楽に対する姿勢、考え方の相違」について見ていくことにする。音楽の入手ルートも多様化し、無料で楽しめる手段も増える中、年齢階層による考え方の違いにはどのような動きがあるのだろうか(【発表リリース:2022年度「音楽メディアユーザー実態調査」報告書公表】)。 「音楽離れ」らしきものの動き 今調査は2022年11月に12歳から69歳の男女に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は4500人。男女別・年齢