モスク見学者倍増 イスラム教に関心高まる NHKニュース
「過激派組織ＩＳ＝イスラミックステート」による日本人殺害事件のあと、東京都内にあるモスクでは、見学に訪れる人が２倍以上に増え、イスラム教への関心が高まっていることがうかがえます。 東京・渋谷区にある国内最大規模のイスラム教のモスク「東京ジャーミイ」では、一般の人向けの見学ツアーを実施していて、１４日はおよそ２００人が訪れました。 参加者はモスクの担当者から、世界のイスラム教徒が１５億人以上に上ることや、貧しい人たちへの寄付が義務とされ、分かち合いを大切にしている宗教であることなどの説明を受けました。 その後、礼拝の様子を見学し、モスクの担当者は「テロは一部の人による暴力行為であり、イスラム教が原因ではない」と訴えました。 千葉県から参加した４０代の会社員の女性は、「イスラム教が心の平安を大切にしていると知り、自分のイメージが偏っていたと感じた。友人を誘ってまた来たい」と話していました。 ま
正しいイスラムほど攻撃的なのかも - 底辺から見ると世界はこう見えます
「純粋なイスラム教徒は平和的」、「正しいイスラム教徒は寛容」、「イスラムは異教徒や女性の権利も尊重する」みたいな話よく聞きませんか？ でも、イスラム国のイスラム教徒は虐殺もレイプも大好きじゃないですか。本当はどっちなんですかね？ 平和的で寛容で異教徒や女性の権利を尊重するイスラム教徒も居ると思います。なにしろイスラム教徒は15億人。首狩り族みたいな人から平和的な人までいろんな人がいるでしょう。 ただ、イスラム教徒は「アッラーの他に神はなし」と「ムハンマドはアッラーの使徒なり」と、一日5回もメッカの方向に向けてお祈りするわけで、アッラーの預言者であるムハンマドがどう言ったか書かれている聖典クルアーンや発言集ハディースを見れば本当はどうなのかを判断するヒントがあるかもしれません。 で、素人なりに色々見て見たので書いてみます。解釈違いもあると思いますがご了承ください。 まず、イスラム教徒にとって
ヨーロッパのイスラム教は、なぜ今まさに重大な局面を迎えているのか
パリで起きた凄惨な悲劇が生んだ、ぞっとするような恐怖感は今なお鎮まっていない。言論の自由の思想と実践の根幹を攻撃するという非道な事件は、前例がない。フランスは悲しみに沈んでおり、民主主義と人権を重んじるというまともな考えを持つすべての人が、同じ思いを抱いているはずだ。私たちは、あれほどの悲劇で肉親を失った遺族に対し、同情の念を禁じえない。 フランスのフランソワ・オランド大統領と、彼の政治的ライバルで前任者のニコラス・サルコジ氏は、結束を示す場にともに姿を現し、最も強い言葉で事件を非難した。彼らの言葉は、フランス国民が抱いた軽蔑、怒り、動揺を忠実に映し出した。オバマ大統領からイギリスの首相に至るまで、世界中の指導者が、フランスとの連帯を示す場に参集し、フランスを支えると誓った。
焦点：仏銃撃事件で炎上か、イスラムめぐる欧州「文化戦争」
１月８日、イスラム教を繰り返し風刺していた仏週刊紙本社での銃撃事件は、欧州各地で反移民の機運を一段と高め、「文化戦争」を燃え上がらせる可能性がある。写真はパリ市内をパトロールする兵士ら。昨年１２月撮影（２０１５年 ロイター/Gonzalo Fuentes） ［パリ ８日 ロイター］ - イスラム教を繰り返し風刺していたフランスの週刊紙「シャルリエブド」の本社銃撃事件は、欧州各地で反移民の機運を一段と高め、宗教や民族的なアイデンティティーをめぐる「文化戦争」を燃え上がらせる可能性がある。 ７日にパリ中心部で起きた同事件では、覆面をした複数の人物が建物に押し入り、「アラー・アクバル（神は偉大なり）」と叫びながら編集者や著名風刺画家ら１２人を殺害。事件直後にはフランス国内で、社会の結束と言論の自由を訴える声が沸き上がった。
「イスラム国」敵にまわした中国 懸命の親イスラム路線もウイグル弾圧で迫害国家に＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
緊迫したイラク情勢は新聞紙面を連日にぎわし、過激派の「イスラム国」がすさまじい勢いで勢力を拡大する中、米国は嫌々ながらも、再び軍事介入を始めた。その情勢が、イラクから遠く離れて一見、無関係にみえる中国にも深刻な懸念を引き起こしつつある。（SANKEI EXPRESS）新シルクロード開拓に影響 昨年１１月、この欄で書いた「天安門炎上事件にみる中国の西進戦略」の中で、中国は今までの海路に頼る中東からのエネルギー供給に代わる陸路を開拓すべく、自国西部の新（しん）疆（きょう）から中央アジアを経由して中東に至る「新シルクロード」を開発する遠大な計画を推進していると述べた。 その計画のためにも、中国は中央アジア、中近東のイスラム諸国と友好関係を保つ必要があり、新疆地方のイスラム系ウイグル族の過激さを増す独立運動にも慎重に対処しなければならないとも指摘した。 実際、その後、中国は着々と中央アジア諸国との
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