複線径路・等至性モデルとは・・・。 TEM(複線径路・等至性モデル: Trajectory equifinality model)とは,人間の成長を時間的変化と文化社会的文脈との関係の中で捉え,記述するための方法論的枠組みで,等至性(Equifinality)という概念を発達的・文化的事象の心理学的研究に組み込もうと考えたValsiner(2001)の考えに基づくものである(Valsiner & Sato, 2006)。 ★ 基本用語集 等至点(Equifinality Point.EFP) 多様な経験の径路がいったん収束する地点 分岐点(Bifurcation Point.BFP) ある選択によって各々の行為が多様に分かれていく地点 必須通過点(Obligatory Passage Point.OPP) 論理的・制度的・慣習的にほとんどの人が経験せざるをえない地点 非可逆的時
大勢の人が巻き込まれる災害・大事故・テロなどが起こったとき、複数の被災者や被害者の方々に対して、私たちはどのような「こころのケア」を提供できるでしょうか。「トラウマ」という言葉は有名になりましたが、からだのケガと違って、こころのケガの応急手当の方法は、まだあまり知られていません。 「サイコロジカル・ファーストエイド 実施の手引き 第2版」(Psychological First Aid ; PFA)は、災害、大事故などの直後に提供できる、心理的支援のマニュアルです。災害精神保健に関する、さまざまな領域の専門家の知識と経験、および、たくさんの被災者・被害者の声を集めて、アメリカ国立PTSDセンターと、アメリカ国立子どもトラウマティックストレス・ネットワークが開発しました。私たちは、PFAに出会い、日本の人たちにもぜひ知っていただきたいと考え、日本語版を作成しました。 PFAは、特別な治療法の
「災害後の悲嘆(グリーフ)の理解と対応」論文の日本語訳 2011.03.31 この論文”Managing Grief After Disaster”は、米国National Center for PTSDのホームページに掲載されているものです。東北関東大震災後、2011年3月25日に、執筆者Dr. M. Katherine Shear(コロンビア大学大学院社会福祉学専攻精神医学教授)ご本人の許可を得て、全文をルーテル学院大学で日本語に翻訳し、本学のホームページにて提供することにしたものです。 論文の日本語訳ダウンロードはこちら 「災害後の悲嘆(グリーフ)の理解と対応」(PDF形式・228KB) 原文は以下のWebsiteをご覧ください。 米国National Center for PTSDのホームページ また、本論文の内容についてのご質問は、著者へ直接なさってください。リンクフリー、転載可
東日本大震災の災害心理学:心理学 総合案内 こころの散歩道 (心理学講座)/災害心理学/東日本大震災の災害心理学(新潟青陵大学・碓井真史) 東日本大震災の災害心理学 命と心を守るために 2011.3.15~(ページの更新を続けています) ・ ウェブマスターのツイート このページはYahooニュース「東北地方大平洋沖地震」カテゴリーからリンクされています。 東日本大震災・東北地方太平洋沖地震・東北関東大震災 2011年3月11日午後2時46分、三陸沖でマグニチュード9(日本国内観測史上最大 )の地震が発生。巨大な津波も発生し、死者行方不明者が2万7千人を超えるなど、各地で大きな被害が出ている(4.7.震度6強の余震発生)。このページは、心理学の知見をヒントにして、被災者と関係者の命と心を守るための情報を発信していく。 Yahooニュース個人「碓井真史の心理学でお散歩」 東日本大震災から2年:
臨床心理職国家資格のための緊急ブログ [公認心理師 2016] *国家資格問題が解決するまでの時限ブログです。2年ぶりに更新を再開します。ご無沙汰しておりました。 *2015年9月の公認心理師法成立後、カリキュラム等検討会が2016年9月より始まり、公認心理師の具体的な姿が決まっていきます。しかし、国民のための質の高い心理職となることを妨げる、いくつかの危惧があります。それらも含め、ささやかながら意見を述べていければと思います。 *このブログ上での個別の相談などは対象外となります。
NPO法人・朝日カウンセリング研究会(NPO Asahi Counseling Organization)は、朝日カルチャーセンターでカウンセリングを学んだ仲間が、1979年に設立した組織です。自分たちが学んだことをさらに深め、その成果を社会に還元したいと願い、実践してきました。2004年4月、NPO法人格を取得、より社会に開かれた組織として新たなスタートを切りました。共に生きることをめざしてカウンセリングマインドを培い、社会に根づかせていくことをモットーに活動を続けています。
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