2020（令和2）年度入試で、東京大は5回目となる推薦入試を行う。この年は大学入試センター試験最後の年でもある。過去4回の推薦入試を振り返り、どの高校から合格者が出ているのか、合格者数でランキングを作成した。一般入試以外ほとんど実施してこなかった東京大は、今後、何を目指していくのだろう。（ダイヤモンド社教育情報） 東京大本郷キャンパスには数多くの門があるものの、入学手段は限られている（写真は赤門） 東大推薦で合格者数上位の高校 東京大の募集人員（2020年度）は、一般入試で2960人、推薦入試で100人程度、外国学校卒業学生特別選考（私費外国人留学生と帰国生が対象）で若干名となっている。 前回、国立大「AO・推薦入試」対応度ランキングで見たように、国立大学協会は、2021年には一般入試以外の選抜による入学者の割合を30％にしよう、という目標を立てている。しかし、東京大は募集人員ベースで3.

地域ブランドおよび企業ブランドの研究とコンサルティングを行う専門企業。ブランド戦略の理解・普及活動、戦略立案などを担当するほか、ブランド力を高めるためのPR、調査、テストマーケティング、コンサルティング、商標管理などを行っている。同社が1年ごとに発表する『地域ブランド調査』で紹介する都道府県魅力度ランキングは、毎年大きな話題を呼んでいる。「幸福度＆SDGs調査」（https://news.tiiki.jp/sdgs）「地域ブランド調査」（https://news.tiiki.jp/05_research）ブランド総合研究所（https://www.tiiki.jp/） 日本全国SDGs調査ランキング ブランド総合研究所が地域に合った持続的な開発目標を明らかにしようと行った「地域版ＳＤＧｓ調査」。47都道府県に住む合計およそ1万6000人にアンケートを実施し、住民が抱える「悩み」や地域にある

分子発生生物学者として、人間の脳の発達や精神障害の遺伝学的研究を専門とし、研究コンサルタントとしてバイオテクノロジー産業や製薬産業でメンタルヘルスの研究に長年従事する。シアトルパシフィック大学脳応用問題研究所所長、また同大学の共同客員教授を務めるかたわら、ワシントン大学医学部生体工学科でも教鞭をとる。2004年には権威ある米国工学アカデミーの客員研究者に任命される。これまでにワシントン大学工学部の年間最優秀教授に一度、メリル・ダウ製薬会社から医師への生涯教育における年間最優秀教員に一度、生体工学科学生会から年間最優秀教授に二度選ばれている。また全米教育協議会のコンサルタントを務め、神経学と教育の関係について定期的に講演をしている。『Brain Rules』（邦訳『ブレイン・ルール』NHK出版）はニューヨーク・タイムズのベストセラーに選ばれ、世界シリーズ累計100万部を突破している。 絶対に

きし・ひろゆき／1962年東京都生まれ。慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。経済財政政策担当大臣、総務大臣などの政務秘書官を務めた。現在、エイベックス顧問のほか、総合格闘技団体RIZINの運営などにも携わる。 岸博幸の政策ウォッチ 小泉政権時代に竹中平蔵氏の秘書官を務め、数々の構造改革を立案・実行した岸博幸氏がテレビや新聞が決して報じない知られざる政治の裏側を暴きます。 バックナンバー一覧 韓国映画『パラサイト』がアカデミー賞 アジア初の快挙を成し遂げた2つの勝因 韓国映画『パラサイト』が世界最高峰の映画賞であるアカデミー賞で、英語以外の映画として初の作品賞を受賞しました。かつ、監督賞、脚本賞、国際長編映画賞も獲得し、アカデミー賞で四冠を達成しました。 私は昔、仕事の関係で多少ハリウッドに関わった経験から、ハリウッドはユダヤ人が仕切る閉鎖された難しい社会という印象を強く持っていま

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------

ハーバード大学教授。ビジネス・スクール（経営大学院）でファイナンスを教え（みずほフィナンシャルグループ寄付講座教授）、ロー・スクール（法科大学院）では税法を教える。インドで生まれ、香港とアメリカで育つ。ビジネス・スクールの学生時代には上位５パーセントに与えられるベイカー・スカラーに輝き、その後フルブライト奨学生としてインドに留学。ハーバード大学で政治経済学の博士号を取得した。経済と金融の評論家としてメディアにもたびたび登場。コーポレート・ファイナンスから公共政策まで、幅広くコメントしている。その研究は金融専門誌だけではなく、経済誌やニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、ウォール・ストリート・ジャーナルなどで取り上げられている。ファイナンスという難科目を担当しているにもかかわらず、2001年にはビジネス・スクールで教える優秀な教師を表彰する学生協会賞を受賞するほどの人気教授である。著書に『

伝える！震わす！書く力。 現代は、メール一本、プレゼン一発で、仕事の受注や重要事項が決まる。文章の書きかた一つで、会社員としての運命が変わってしまうのだ。もはや、すべてのビジネスパーソンにとって、文章で「分かりやすく正確に伝える力」「相手を動かす力」、すなわち「書く力」は、必須のスキルといえよう。本特集では、「書く力」の真髄を伝える。 バックナンバー一覧

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------

1976年、千葉県生まれ。中国経済、中国企業、在日中国人社会を主にカバーするジャーナリスト。千葉大学人文社会科学研究科博士課程単位取得退学。中国・天津の南開大学に中国国費留学生として留学。留学中から中国関連ニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。19年8月刊行の『幸福な監視国家・中国』(神戸大学梶谷懐教授との共著、NHK出版新書)は、習近平政権下におけるハイテクを活用した政治・産業の実態を縦横無尽に描いた快著として好評。著書はほかに『なぜ、習近平は激怒したのか』(祥伝社新書)、『現代中国経営者列伝』(星海社新書)、編著に『中国S級B級論』(さくら舎)など。好きな言葉は「勝ち将棋鬼の如し」。 有料記事限定公開 ダイヤモンド・オンラインの有料会員限定記事を、特別に無料で公開します。 バックナンバー一覧 新型肺炎は中国と世界の経済にどのような影響を与えるのか？　筆者は取材のため、中国

よこやま・みつあき／家計再生コンサルタント、株式会社マイエフピー代表。お金の使い方そのものを改善する独自の家計再生プログラムで、これまで1万人以上の赤字家計を再生。書籍・雑誌への執筆、講演も多数。著書は55万部を超える『はじめての人のための3000円投資生活』や『年収200万円からの貯金生活宣言』を代表作とし、著作は累計270万部となる。また、お金の悩みが相談できる店舗を展開するmirai talk株式会社の取締役共同代表も務める。 “残念サラリーマン”のお金相談所 「無駄遣いしているつもりはないのに…」「なぜお金が貯まらないのだろう…」。そんな悩みを抱えるサラリーマンも少なくないだろう。そんな“残念サラリーマン”のお金の使い方や家計を詳細に見ていくと、思わぬ欠点がある。そこで、家計診断、家計再生のエキスパートである横山光昭氏に、お金との上手な付き合い方を指南してもらおう。 バックナンバー

株式会社オープンワークが、働きがい向上のために、個人・企業・社会などの視点から働きがいについて調査・リサーチを行うためのプロジェクト。※Vorkersは2019年5月23日にOpenWork（オープンワーク）にサービス名を変更しました 社員クチコミからわかる「企業ランキング」 企業リサーチサイトのオープンワーク（OpenWork）が、社員のクチコミによる企業評価をもとに様々な企業ランキングを発表します！　気になる企業の実態は、なかなか外から知ることができません。そこで、企業リサーチサイトのOpenWorkに寄せられた「会社評価レポート」から企業の実態をリサーチ読み解き、そのデータをもとに、あらゆる切り口で企業をランキングしていきます。 バックナンバー一覧 2021年卒学生の就職活動が本格化するなか、イマドキの優秀な学生はどんな企業を目指しているのか、人事担当者のみならず気になるところです。

2017年「ストレス性疲労」を解決し、社会生産力向上を目指すために準備委員会を立ち上げ。その後、本格的に問題に対峙するため、2018年10月22日に一般社団法人ストレスオフ・アライアンスを設立。 日本全国ストレスランキング 「日本人とストレス性疲労」の研究を進める一般社団法人日本リカバリー協会の全国調査をもとに、日本人のストレス性疲労の状況をランキング形式で紹介します。 バックナンバー一覧 花粉症シーズンが早くも到来。くしゃみや鼻水が止まらない、目がかゆい、鼻づまりで息がしづらい…などの症状で、仕事の効率が下がって困っている人も多いことだろう。 では実際に、花粉症の症状に苦しんでいる人が多い都道府県、少ない都道府県はどこだろうか。 一般社団法人ストレスオフ・アライアンスは、全国の男女14万人（男女各7万人、20～69歳）を対象に、大規模インターネット調査『ココロの体力測定2019』を実施。

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 新型肺炎による 世界経済への影響が日に日に拡大 新型コロナウイルスによる肺炎の拡大に歯止めがかからない。感染拡大に伴い、世界的にさまざまな分野に深刻な影響が出ている。特に、世界経済に与える影響は、日に日に拡大している。 中国に物理的に近いわが国や韓国の経済

日産離婚 20年続いた日産自動車と仏ルノーとの信頼関係は崩れ、“家庭内別居”が続いている。目を覆いたくなるような業績転落にあっても、日産経営陣の足並みはそろわない。その弱みにルノーが付け入ることで、さらに日産の経営が混乱するという悪循環になっている。日産危機の本質に迫る「消えた統合計画」「消えた巨額赤字」「消えた幹部」の3部作（全3回）を、驚愕の新事実満載でお届けします。2月12日（水）スタート。 バックナンバー一覧 日産自動車とルノーがアライアンスを締結してから20年。両社は“家庭内離婚”の状況にある。特集「日産離婚」（全3回）の＃1では、水面下で検討されていた2つの再編計画――日産がルノー対抗策として進める「超極秘計画」と、2012年頃にカルロス・ゴーン氏が描いた「経営統合計画」――の全貌を明らかにする。（ダイヤモンド編集部　浅島亮子） 三菱商事、三菱自、日産 3社首脳が進めていた「仰

1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード　真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 新型肺炎は 間違いなく世界経済の大きなリスク要因 中国を中心に世界的に、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が止まらない。そのインパクトを過小評価することは適切ではない。新型肺炎の害そのものもさることながら、中国の一部の主要都市ではほとんど人の動きがみら

2017年「ストレス性疲労」を解決し、社会生産力向上を目指すために準備委員会を立ち上げ。その後、本格的に問題に対峙するため、2018年10月22日に一般社団法人ストレスオフ・アライアンスを設立。 日本全国ストレスランキング 「日本人とストレス性疲労」の研究を進める一般社団法人日本リカバリー協会の全国調査をもとに、日本人のストレス性疲労の状況をランキング形式で紹介します。 バックナンバー一覧 忘年会シーズン真っ盛り、そして年末年始が近づくこの季節、お酒を飲む機会が普段よりも増えている人は少なくないだろう。しかし都道府県によっては、時季によらず高い頻度でお酒を飲んでいるところがあるようだ。 一般社団法人ストレスオフ・アライアンスは、全国の男女14万人（男女各7万人、20～69歳）を対象に、大規模インターネット調査『ココロの体力測定2019』を実施。その中で、「飲酒習慣」に関する詳細な調査を行っ

すずき・あきひこ／1981年早稲田大学政治経済学部経済学科、87年ハーバード大学ケネディー行政大学院卒。 銀行調査部、シンクタンク、内閣府で30年余りのエコノミスト経験。現在は、金融政策を中心に金融・経済情勢についてウォッチしながら、さまざまな気付きを情報発信。青山学院大学大学院他で非常勤講師。著書「デフレ脱却・円高阻止よりも大切こと」中央経済社、「デフレとの20年戦争」金融財政事情研究会。 Ｘ（旧ツイッター）@3427asuzuki ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 2020年の日本経済は厳しいとの見方が多い。確かに、消費増税、消費税対策の終了、さらには東京オリンピック後の反動など、不安材料には事欠かない。しかし2020年の日本景気は、意外と底堅いのではないか。

総予測2020 2020年はどんな年になるのか――。「激動・不確実性・複雑性・曖昧性」の頭文字を取って「VUCAの時代」といわれる今、次の1年を見通すことすら難しい時代となった。そこでダイヤモンド編集部は総力を挙げて、多くの識者や経営者に取材を敢行。経済や産業を中心に、「2020年の羅針盤」となる特集をお届けする。 バックナンバー一覧

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 間もなく2019年が終わろうとしている。 2019年の全国の企業倒産数は11月までに7646件発生し、前年同期比を2.8％上回っている。 リーマン・ショック翌年の2009年に中小企業の連鎖倒産防止を目的に中小企業金融円滑化法が施行されたことで、以後、2016年までは7年間連続で倒産件数が減少し続けた。しかし、その効果も一巡し、2017年には倒産件数が前年比で増加。2018年は前年比で減少したものの、今年は再び増加に転じる動きを見せている。倒産件数は「底打ち」または「増加に転じる」時期に入ったといえる。 国内では少子高齢化を背景に人手不足、後継者不足という「人」に関連した問題が深刻化し、倒産要因として注目されるようになったほか、今後

日本全国ご当地ランキング 日本全国の47都道府県、約1700市区町村には、私たちがまだまだ知らない魅力がたくさんあります。そんな地域の魅力を様々な切り口のランキングを通して紹介していきます。 バックナンバー一覧 毎年発表される「都道府県魅力度ランキング」の順位を見て、違和感を覚えた経験がある人はいないだろうか。それもそのはず、住んでいる地域によって各都道府県に感じる魅力度は異なるからだ。 特に、その違いが顕著に表れているのが「関東」と「関西」だ。そこで今回は、関東居住者と関西居住者に聞いたそれぞれの都道府県魅力度ランキングを比較しながら、両者でどれだけ47都道府県に対する認識が異なるのかを見ていきたい。 このランキングは、47都道府県と国内1000の市区町村を対象にした、認知度や魅力度、イメージなど全84項目からなる『地域ブランド調査2018』（ブランド総合研究所実施）によるもの。今回は、