『ゴブリンスレイヤー』視聴18分 今年のトピックスとして、Netflixの国内アニメとの共同制作がありました。貧困にあえぐ国内アニメにとって、黒船とまで騒がれていましたね。今年も終わりに差しかかった今、ひと通りの作品が公開され、振り返ってみていかがでしょうか。 teenssexandwarmode.hatenablog.com ぼくとしては「NetflixはOVAだったんだ」という評価をしています。地上波ではできない暴力やエロ描写、センシティブなテーマなどを描く意味で。 第一弾として『Devilman Crybaby』が大きな話題を呼びましたし、現代的な内容が多く含まれているものの基本は人体がバラバラになるゴアな暴力もレイプも解禁された、ハードな描写がポイントです。『バキ』死刑囚編もやっぱりそういうことだよなと思っていました。 地上波やネットで放映できない暴力やエロを実践する場として過去に

米国で民事訴訟を提訴米国で起こした民事訴訟は、漫画村に作品を無断で掲載されていた、ある漫画家が原告となった。 カリフォルニア州弁護士の資格も持つリンク総合法律事務所の山口貴士弁護士が代理人となり、インターネットユーザー協会幹事の中川譲氏が漫画家との連携を取っていた。 山口弁護士は、米ロサンゼルスにあるロバート・W.・コーエン法律事務所に協力を求め、クラウドフレア本社がある米国で民事訴訟を提訴した。被告は運営者の氏名が不詳だったため「匿名者」とした。 その上で、証拠開示手続き（ディスカバリー）を行い、クラウドフレア社から漫画村に対する課金関係の資料を取り寄せ、漫画村運営者の特定を試みた。 その主な流れは、以下のとおりだ。 6月12日、アメリカで民事訴訟を提訴 同月15日、裁判所がクラウドフレア社に対し課金関係資料の提出を求める罰則付召喚令状（Subpoena＝サピーナ）を送付 同月29日、ク

戦後最大のミステリーとも言われる「三億円事件」の犯人を自称する「白田」という人物が、小説投稿サイト「小説家になろう」に手記を公開し、話題を呼んでいる。 当時の情景模写が的確なことや、「警察手帳を犯行現場に置いてきた」など捜査関係者か犯人しか知り得ない情報も載っていることから、本当に犯人なのかもしれない、いやフィクションか……と、ネット上ではさまざまな意見が出ているが――。 【「三億円事件」とは？】 三億円事件は、1968年12月10日に東京都府中市で起きた未解決事件だ。 その日、日本信託銀行の現金輸送車が、東芝府中工場の従業員に支払われるはずだったボーナス約3億円を輸送中、白バイ隊員の警察官の姿をした男の命令で停止させられた。警察官が「輸送車にダイナマイトが仕掛けられているという連絡が入った」と告げたため、運転手らが輸送車から離れたところ、男は輸送車を運転してそのまま逃走した。犯行時間はた

Googleのオリジナルスマートフォン「Pixel 3／3 XL」が日本で発売する。「FeliCa」にも対応した。 米Googleは10月9日（現地時間）、米ニューヨークで開催中のイベント「Made by Google」で、自社開発の新型Androidスマートフォン「Pixel 3」「Pixel 3 XL」を発表した。日本向けモデルは「FeliCa」に対応している。価格はPixel 3が9万5000円、Pixel 3 XLが11万9000円（いずれも税込）から。発売日は11月1日。

少女☆歌劇 レヴュースタァライトの最終回を見ました。 思ったよりは悪くなかった。 東京タワーが動くところは面白かったです。 ただ、やっぱり「少女」趣味なのが鼻につきました。 やあ。 僕は老害のメタファーだよ。 古川知宏監督は幾原邦彦氏と組んで作品を作った経験もあり、ウテナとスタァライトの比較は多い。 twitter.com でも、ウテナゾンビとしてはウテナとの違いの方が気になった。 おそらくウテナ世代で詳細にレビュースタァライトの記事を出しているのが d.hatena.ne.jp テリー・ライスさん。画像などはこちらを参照。長いけど。 しっかりした記事はテリー・ライス氏に任せて、少女☆歌劇 レビュースタァライトと少女革命ウテナとの違いについてなんとなく書いていこうかと。 決闘者(デュエリスト)と舞台少女の違い デュエリストはただ一人薔薇の花嫁を手に入れ世界を革命する。 舞台少女は一度負けて

人材派遣大手パソナのグループ会社が設けた派遣社員の就業規則に、労働契約法の趣旨から外れた規定が含まれていることが9日、労働組合などへの取材で分かった。派遣労働者が有期契約から無期契約に転換された場合でも「派遣先を1カ月確保できなければ、本人に通知後、30日後に」合意退職という規定で、労働組合「派遣ユニオン」は「無期転換を諦めさせるためであり、脱法的」と問題視している。 パソナグループの広報担当者は「誤解を招く表現だった。期間を削除するなど、修正する方向で進めている。派遣契約が終了した場合、新たな就業場所の確保を最優先に取り組んでいく」と話した。