大震災直後、トップはどう考え行動すべきだったか：日経ビジネスオンラインこれは全国約1900の医療施設・福祉施設、学校・社員食堂向けに、食材供給から委託運営までを行っている富士産業の子会社・ニッショク（東京都港区）の常務取締役、佐藤守男さんがメーリングリストに記した言葉だ。メーリングリストには彼と私を含めた100人以上の関東・関西を中心とした中堅中小の経営者仲間が集い、普段から経営上の相談やさまざまなことを書き込んでいる。 3月11日の大地震発生以降、経営者たちは互いと各社の従業員の安否を気遣い、多くのメールがリスト上で飛び交った。今回はその中から、ディザスター（大惨事）にもブレることなく本業を全うすることで被災地の支援を続けた経営幹部と、本業を全うしながらも、ほかにもできることはないかと奔走した2人の経営者のリアルをご紹介してみたい。 ニッショクの佐藤さんは、大地震発生時間、中国のチンタオ（青島）にいた。現地のホテルで同社主催の商品展示商談会をしていて、日本
