「インスタ映え」にアサヒカメラが怒りの一撃！ギラギラした風景写真はもう要らない。
「インスタ映え」写真、見飽きました。この言葉が2017年の流行語大賞に選ばれてから1年半以上。どこかで見たことがあるような写真ばかりが並び、写真家の方々からも、必ずと言っていいほど「レタッチしすぎ」という声があがります。「自然」を撮っているのに「不自然」に見える。そこで「アサヒカメラ2019年9月号」では、氾濫するレタッチしすぎの劇的写真に警報を鳴らすため＜風景写真があぶない！ 「レタッチしすぎ」の罠＞と題した渾身特集を組みました。ご期待ください。 「ありえないでしょう、こんな風景写真は！」 人気の風景写真家・米美知子さんは、過度なレタッチを施した写真がSNSや雑誌に跋扈する現状にたいへんお怒りです。イメージ写真やコマーシャルフォトならいざ知らず、「自然風景を撮るのであれば、自然を自然に表現してほしい」と。米さんによれば、「その色は自然界にはない色だよ」と言っても、劇的な色や光を求めてレタ
トランプ大統領、米企業に中国からの事業撤退を要求
２３日、トランプ米大統領は、米企業に対し中国から事業を撤退させ、米国内での生産を拡大するよう要求した。中国が発表した対米報復関税措置に対する対応策を近く発表するとも言明した。写真は８月２０日撮影（２０１９年 ロイター/Kevin Lamarque） ［ワシントン ２３日 ロイター］ - トランプ米大統領は２３日、米企業に対し中国から事業を撤退させ、米国内での生産を拡大するよう要求した。中国が発表した対米報復関税措置に対する対応策を近く発表するとも言明した。 中国商務省は同日、対米報復関税を発動すると発表。米国から輸入する７５０億ドル相当の製品に対し５─１０％の追加関税を課す。米国が９月１日から発動を予定する対中制裁関税「第４弾」に対する報復措置とみられる。
総務省の新政策にAppleが猛反発 「競争の抑制につながる」「差別的な対応」
総務省が8月23日、今秋に改正を予定している、電気通信事業法の省令案等に関する意見募集の結果と、それに対する総務省に対する考えを発表した。改正法では、「通信料金と端末代金の完全分離」と「行きすぎた囲い込みの是正」が大きな柱になっており、分離プランの義務化、解約金を1000円とすること、端末割引を2万円までとすること、といった規制が盛り込まれている。 意見はキャリア、MVNO、メーカー、消費者団体、個人などから提出されているが、省令案に反対の意向を示しているのがAppleだ。NTTドコモと楽天モバイルは、「公正な競争を促進する」「モバイル市場全体が活性化する」との理由で、省令案全体に賛成の意向を示しているが、Appleは明確に「反対」としている。 Appleは「さまざまな要望を持つユーザーに対し、多種多様な製品と価格帯のモデル（iPhone）を用意しており、健全な市場では、さまざまな選択肢が
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
