私には子供の頃から続けている、趣味というか習慣のようなものがあります。「架空の人の名前を考える」というものです。 思えば小学生の頃くらいから私は「人名」に興味がありました。テレビでアニメや戦隊ものの番組を見るときも、本編よりOP・EDのスタッフロールを見ることの方が楽しみだった記憶があります。いかにも異端っぽいエピソードで恐縮ですがこればっかりは事実なので仕方ない。 なぜ当時の自分が人の名前に惹かれていたのかというと、そこから「この世界は確かに存在しているのだ」ということが感じられたからではないかと思います。自分の人生には何の関係もない、生まれてから死ぬまで一度もすれ違うことすらないような人にも名前があり、そこには何かしらの由来や親の願いがこもっていると思うと、この世界の底知れないディティールの細かさに身震いするような気持ちになりました。子供の頃の私にとって、人の名前を知ることは「世の中」

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この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【3月7日 AFP】兵器を模した風船状のおとり「バルーンデコイ」を製造するチェコ企業インフレテック（Inflatech）は6日、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まって以降、製品への需要が急増していると明らかにした。 バルーンデコイは合成繊維製。送風機で膨らませ、戦場でかく乱やおとりとして使われる。 インフレテックの幹部は、製品をウクライナに販売しているかには触れず、「欧州だけでなく世界中の多くの国に販売している」とだけ述べた。生産量は1年間で倍増したという。 マーケティング部門の責任者ポベン・クマレサン（Poven Kumaresan）氏によると、従業員約30人で毎月30～40個を製造している。 バルーンデコイのモデルには、戦車や装甲車、戦闘

anond:20230306202237 あとは罪の意識の違い 具体的には 差別対象の人数犯罪率によって個人が勝手に「これは仕方ない差別」「これはやりすぎな差別」と判断しているにすぎない そしてその基準が曖昧で人により違うので議論になりやすい 例えば特定の属性犯罪率が50%を超えてから警戒する人と犯罪率5%から警戒する人がいる 50%を超えてからしか差別しない人からすると5%で差別を開始する人は「差別する人」扱いになる 5%から開始しようが両方差別する人なんだけどね 対象人数も同じようなことで、対象が増えれば増えるほど罪の意識が薄れる人もいれば ごく僅かな人数であるほど罪の意識が薄れる人がいる その違いによって「◯◯を警戒するのは差別ではない」と言い始める これは男女逆転話でお茶を濁そうとする人がよく使うレトリックだが 女性は男性の犯罪率が高いから警戒という差別を実行しているのに 「男性だ

３月８日は国際女性デーです。国際婦人年の１９７５年３月８日に提唱され、１９７７年の国連総会で議決されました。この機会に日本の男女平等への道のりについて考えたいと思い、フェミニズムに詳しい社会学者で東大名誉教授の上野千鶴子さんにインタビューしました。 ――私が社会人になった９０年代前半に比べれば、女性が働き続けやすくなりました。その要因は何でしょう。 一番大きいのは、女性の高学歴化です。背景にあるのは少子化です。親が教育という投資において性差別をしなくなりました。大卒女子がこれだけ増えたら使わないわけにいかない。使ってみたら、使えることがわかった。男女の賃金格差が改善するなど日本は徐々によくなってはいます。しかし、他の社会に比べて変化があまりに遅く、世界から取り残されているのが現状です。 ――変化が遅いのは、なぜなのでしょうか。 おっさんたち既得権益集団が、現状を変えたくないからでしょう。彼

勢いを増すK-POP 昨年の『紅白歌合戦』で注目されたのは、K-POPガールズグループが３組も出場していたことだ。TWICE、IVE、LE SSERAFIMである。 対してJ-POPのガールズグループはPerfume、乃木坂46、NiziU、日向坂46の４組。だがNiziUはK-POPのプロダクションが日本で生んだ「K-POP日本版」であることを踏まえれば、K-POPが日本でいかに勢いを増しているかがわかるラインナップだった。 そんなガールズグループには、だれが興味を持っているのだろうか。前回のボーイズグループ編（「ビッグデータから読み取るボーイズグループ──ジャニーズ、K-POP、非ジャニーズ」2023年3月6日）に続き、Yahoo! JAPANの検索サービスをもとにしたビッグデータ分析ツール「DS.INSIGHT」を使って調査した。 平穏だった2022年 まず、検索ボリュームから確認し

ＳＮＳ上で高い発信力を持つ「インフルエンサー」の女性９人が東京国税局の税務調査を受け、２０２１年までの６年間に計約３億円の申告漏れを指摘されたことが関係者の話でわかった。ＳＮＳで商品やサービスを紹介して多額の報酬を得ていたが、一部を申告していなかったことなどが判明したという。 【図解】人気女性インフルエンサーたちの申告漏れの構図