食品スーパーが商品購入時のレジ操作を顧客自身が行う「セルフレジ」（写真1）を導入する場合、駅近くの店舗と住宅街にある店のどちらが頻繁に使われるか－－。首都圏で食品スーパー「サミットストア」を展開する住友商事の100％子会社サミットは7月から、こうした検証を本格的に始めた。 セルフレジを導入する狙いは、昼食時に弁当と飲み物だけを購入するような顧客が、混雑する通常の有人レジに並ばなくても、素早く支払いを済ませられるようにすること（写真2）。サミットの佐藤務執行役員情報システム部マネジャーは「買い物かごにたくさんの商品を詰め込んだ顧客は有人レジに並び、購入点数が少ない顧客はセルフレジを使うという具合に、顧客に使い分けてもらいたい」と説明する。 サミットがセルフレジを導入したのは、東京・杉並区の住宅街に建つ「善福寺店」と、埼玉県のJR戸田公園駅に直結する「戸田公園駅店」の2店だ。それぞれ6月27日