どこから精神疾患で、どこまでそうでないのかを判断するのは、とても難しい。 たとえば発達障害などもそうで、典型的かつ重度の患者さん、比較的軽度の患者さん、精神科医の何割かが発達障害と診断するかもしれない一群、までのグラデーションがある。 そして実社会では、生物学的にはASDやADHDに当てはまりそうなのに医療機関にかからないまま活躍している人も少なくないのである。 みようによっては発達障害・みようによっては定型発達、という人を外来で診る時、片っ端から発達障害と診断するのがベストだろうか？ ──これに対する返答は、ドクターによって微妙に違っているように思う。どちらにせよ、障害と診断すべきか迷うような人々が精神医療の内外に存在しているのは確かである。 口の悪い、いじわるな婆さんが精神科にやって来た！ さて、発達障害などとは違うかたちで、「これを“病気”とみなして“治療”して構わないのか？」と悩む

ちょっと前に、Twitterで「すぐ否定から入る人」の話が盛り上がっていた。 ある教授の話 学生　「面接がうまくいきません。どうしたらいいですか？」 教授　「君にやって欲しいことがある。君は人から『晴れてるね』と言われたら『雨の日もあります！』とすぐ返すでしょ。その前に『そうですね』と言ってくれないか。」 学生　「…それは無理です！」 — やるやん (@IPA_law) November 4, 2023 彼らはいったい何を考えているのだろうか。 実は、「正しいことを言いたい」と思っているのではない。 一言で言うと、 「取られてもいないマウントを、勝手に想像して反発しているだけ」と言える。 話の中身はどうでもいいのだ。 ＊ 例えば、昔こんなことがあった。 新規営業の獲得数が累計10社になった新人を、チームのリーダーが祝福した。 「このスピードで10社は素晴らしい」と。 すると、同じチームの先

ChatGPTの発表から、1年が経過しようとしています。 熱狂は徐々に醒め、現在の利用状況はLINEの調査によると、全体の5％程度。＊1 その中でも、仕事で積極的に利用している人は、1％程度ではないかと推測します。 では、この1％の人たちはどのような方々で、どのように生成AIを仕事で使っているのか？ 9月の中旬から、10月の末にかけて、私は約40名の方に取材を行いました。 そして、私は一つの確信を得ました。 それは、「私は間違いなく10年後、失業する」です。 私は間違いなく10年後、失業する なぜなら、現場での生成AI利用は、仕事によっては 「ホワイトカラーの代替」 をかなり高いレベルでできることがわかったからです。 例えば、コンサルティング。 コンサルティングには、初期の段階で、仮説構築という仕事があります。 平たく言うと、調査・提案にあたって「課題はここにあるのではないか？」というアタ

昔から外資系には多かった形態だが、先日訪問した会社は、「成果により、社員を毎年一定数入れ替える」という厳しい会社であった。最近は日系でも増えているように感じる。 「具体的に何をしているのですか？」と聞くと、年1回の評価で、パフォーマンスの下から5％の社員には、割増退職金を払って自主退職してもらうということだ。 もっと具体的に言えば1年分の給与を払い、自主的に退職してもらう。 人事の方はこのように言った。 「彼ら自身もこの会社では2度と高評価はもらえない、とわかっているために皆ある程度は納得してやめていく」 更に彼は言った。 「合理的に考えれば、下から5％の社員の総額人件費は全体の数％にすぎません。パフォーマンスの悪い人は会社の雰囲気を悪くし、チームの足を引っ張りますから、その程度の人件費アップは十分許容範囲です。むしろ定期的に血を入れ替えることが、全体のパフォーマンスアップにつながります。

昔訪問したある会社で「嫌ならやめろ」と口癖のように言う経営者に出会ったことがある。とてもワンマンな社長であったが、商売がうまく、会社の調子はとても良かった、 が、5年半でその会社は消えた。 その会社に在籍していた社員に、昔の話を聞いたところ、 「調子がいい時は、嫌ならやめろ、で良かったんですがね。事業の成長が止まった瞬間、優秀な人から辞めていきました。社長は裏切られた、とか言ってましたが、まあ、そんなもんでしょう。」 なぜ、こんなことが起きるのか。 経営者が「嫌ならやめろ」と言うと、会社の調子がいい時は、皆「使えない奴は要らない」と経営者に賛同し、辞めていく人物に大した注意を払わない。 また、「やめてほしくない、優秀な人」は、社内での待遇がよく、成功もしていて仕事が面白いのでその会社を辞めない。 だが、永遠に業績の良い会社はない。少し業績が横ばい、あるいは下降線を取った時、どうなるか。 経

マーケティング業界で働く友人と話しているとき、電子書籍の話題になった。 その友人は、 「薦められてKindle買ったけど、思ったより電子書籍は流行っていない」 と言う。 確かに、そうかもしれない。 ニューヨーク・タイムズでは、電子書籍の売上が急減したと報じている。 アメリカで電子書籍の売上が大失速！やっぱり本は紙で読む？ 現在は、電子書籍に飛びついた人々が紙の本に戻る、もしくはデバイスと紙の両方を使い分けるハイブリッド型読者になりつつある兆候が見られる。 約1,200の出版社からのデータを収集している米国出版者協会によると、今年の最初5ヵ月間で電子書籍の売上は10％落ちたという。昨年は、電子書籍の市場占有率は約20％で、これは数年前と同水準だ。 「電子書籍は紙を駆逐する」と、アナリスト達は、電子書籍が出版業界を席巻する予言をしたが、今のところそれは外れているようだ。 ではなぜ皆は「電子書籍

これも、昔の先輩に教えてもらった話。よく憶えている。 その日は、ある大手企業のコンサルティングに行った後、近くの喫茶店で振り返りのミーティングをしていた。 先輩は、私に問いかけた。 「今日のメンバーの中で、一番優秀だと思ったのは誰だ？」 「リーダーのYさん…ですかね。彼の意見は非常に的確で、他の方と視点が違っていると感じます。」 「当たり。」 「ありがとうございます。」 だが、先輩の次の質問は、想定していなかった。 「じゃ、もう一つ聞くけど、一番給料が高いのは誰だと思う？」 「給料……？」 「そう、給料。」 「……一番優秀な人だと思いますから、リーダーのYさんですか？」 「本当にそう思う？」 私はあの部屋にいた人物を思い浮かべた。 リーダーのYさん、その脇に「メンバー」として年配の方が一人、Yさんと同年代の方が3名、若手が2名いた。彼らの発言を思いだす。 若手の一人はなかなか良い議論をして

「会社員は稼げないよ」と私はコンサルタント時代、出会う多くの中小企業経営者に言われ続けた。 「そう言われても……」と思いつつ、彼らの稼いでいる金額を聞かされるたびに、私は驚きを禁じ得なかった。 せいぜい30人程度の中小企業であっても、それなりの割合で経営者は3千万円以上の報酬を手にしている。100人を超えている企業で、長く続いている企業であれば、億単位で報酬を手にしている経営者も珍しくない。 「上場企業の社長の報酬が数億円」で驚いている場合ではない。儲かっている中小企業の経営者の報酬は、それこそ青天井である。 だが、多くの経営者はそれを黙っている。「従業員には言えないよ」と私はなんども聞かされた。 もちろん彼らはリスクと隣り合わせである。何かの拍子で会社が傾けば手元に残るのは借金であるし、従業員の不始末を自らの責任にしなければならない時もある。 だが「リスクを取っても経営者になりたい」とい