米エネルギー省、GMとLGの電池合弁会社に25億ドルの融資を決定
米国エネルギー省は、GMとLG Energy Solutionの電池合弁会社に対して25億ドルを融資することを決定したと発表した。資金は新しいリチウムイオン電池セル製造施設の建設資金に充てられる予定だ。 ロイターによると、GMとLGの合弁会社への融資は今後数カ月で完了する見込みで、オハイオ州、テネシー州、ミシガン州に建設予定の施設に充てられる。GMとLGは、70億ドル以上を投じて3つのバッテリー工場を共同建設する計画を持っている。オハイオ州の工場での生産は8月に開始される予定だ。テネシー州では2023年後半、ミシガン州では2024年に生産が予定されている。 合弁会社はロイターに対し、これらの工場で米国内に新たに5,000人のハイテク雇用を創出すると述べた。融資契約では、ウルティウムが従業員に現地の実勢賃金とフリンジベネフィットを提供することを義務付けている。 この資金は、政府の先進技術自動
エネルギー密度が従来比約2倍の全固体電池を製品化
マクセルは2022年7月25日、従来製品よりも約2倍のエネルギー密度を持つセラミックパッケージ型全固体電池「PSB401010H」を開発し、製品化したと発表した。リフローはんだによる基板への表面実装に対応し、105℃環境下で10年間使用できるという。2023年春に京都事業所に導入する量産設備で生産する計画。 マクセルは2022年7月25日、従来製品よりも約2倍のエネルギー密度を持つセラミックパッケージ型全固体電池「PSB401010H」を開発し、製品化したと発表した。リフローはんだによる基板への表面実装に対応し、105℃環境下で10年間使用できるという。2023年春に京都事業所に導入する量産設備で生産する計画。 従来品よりも体積を半分に 新製品は硫化物系固体電解質を使用したセラミックパッケージ型の全固体電池。「2021年3月に発表した同全固体電池（型番：PSB401515L）の容量や出力特
日立ハイテク、車載リチウムイオン電池用の遠隔劣化診断サービス開発（Impress Watch） - Yahoo!ニュース
日立ハイテクは7月25日、車載リチウムイオン電池の劣化状態を遠隔で把握するサービスを開発したと発表した。 これまで車載電池の劣化診断には、電池を車両から取り外して検査を行なう必要があったが、日立ハイテクはこれまでに数千台規模で稼働中のEV（電気自動車）のリチウムイオン電池データおよび運行データを取得・解析することにより、電池のパック単位・セル単位でリチウムイオン電池の劣化状態（SOH：State of health）を正確に推定できる技術を開発。 これにより、クライアントが管理する車載電池の過去から現在に至る時系列のSOHを遠隔から把握が可能となり、多数のEVを一元的かつ効率的にマネジメントできるサービスモデルを構築。遠隔で電池の劣化状況の把握が可能となり、電池寿命を最大限に利用できる環境を提供するとともに、車載時の履歴を管理することでEVからの退役電池を蓄電システムなどに二次利用またはリ
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Tracing the origin of lithium in Li-ion batteries using lithium isotopes - Nature Communications