日産がついに電気自動車「リーフ」を初披露した。横浜の新本社でカルロス・ゴーン社長自ら運転し、助手席には小泉純一郎元首相を乗せて登場。1充電で160キロメートル走行可能な5人乗り中型車サイズの電気自動車を、2012年には世界で30万台以上量産する。この強気な計画は「ゼロ・エミッション車(CO2をまったく排出しないクルマ)で世界のリーダーになる」という日産の決意の表れで、自動車新時代の幕開けを感じさせた。 だが現実に目を向けると、本格普及に向けては、価格と充電インフラという大きな課題がある。 これに対して日産は、電気自動車戦略に強気なだけあって、解決するためのまったく新しい手法を打ち出している。 まず価格は、量産してもまだなお高価なバッテリーをリース販売することで購入者が最初に払う費用を抑える。つまり実質価格は国や自治体の補助金を引いた車両代とバッテリーリース代で、日産はこれを200万円台にす