Appleが2018年のiPhoneを正式に発表した。5.8インチの「iPhone XS」、6.5インチの「iPhone XS Max」、6.1インチの液晶ディスプレイの廉価モデル「iPhone XR」だ。 3機種とも2017年に出た「iPhone X」と似た形状で、ディスプレイには切り欠きと「Face ID」センサがある。Appleの伝統的なホームボタンはなくなるが、私はTechRepublicのJason Hiner編集長 とは違い、まったく問題ない。 私の場合は、Face IDはほとんどいつも問題なく機能する。iPhoneを持ってロック解除するために画面を上にスワイプすることで、Face IDは魔法のように、意識しなくても機能する。 すべては画面サイズの話 だが、私が今年iPhone Xを買い換えるつもりなのはFace IDが理由ではない。私にとって重要なのは画面サイズだ。 今回は大

米国の大手決済プロバイダー4社（Mastercard、Visa、American Express、Discover）は、クレジットカード取引の際に業者に署名の取得を求める要件を廃止する計画を2017年に発表していた。MastercardとAmerican Express、Discoverは米国時間4月13日、Visaは14日より、その新しいポリシーの実施を開始した。 ただし、この変更は任意であり、署名を廃止するかどうかを決める新しい権限は、顧客ではなく業者に与えられる。 多くの小売業者は今後も顧客に署名を求め続けたいと考える可能性が高い。従業員の給与の一部をチップが占める小売業者や、高額商品を販売する小売業者の場合は特にそうだ。

GoProの第3四半期決算（9月30日締め）は売上高が40％減となり、通期見通しも下方修正した。アナリスト予想を下回ったことを受けて、米国時間11月3日、同社の株価は急落した。 第3四半期、GoProの売上高は2億4060万ドルで、前年同期の4億30万ドルから減少した。同社が4四半期連続の減収となった決算を発表する前に、GoProの株式は取引が停止された。 GoProの創設者であり最高経営責任者（CEO）のNicholas Woodman氏は、事前に準備した声明の中で、「これらは、当社がこれまでに作った最高の製品であり、消費者需要も堅調だ。今のGoProは、シームレスに物語を伝える体験だ。これまでのところ、当社は顧客の反応に非常に満足している」と述べた。 「2017年の見通しについては、強力な新製品と2桁の売上増、約6億5000万ドルの年間営業経費によって、黒字転換したいと考えている」（W

最近、「Mac」について、そしてAppleが同製品をなかなかアップデートしない理由をめぐって、ちょっとした騒ぎが起こっている。その騒ぎが拡大し、AppleはMacのことなどどうでもいいと思っているのではないか、と勘ぐる人も現れ始めた（ここでトロンボーンの残念な効果音を鳴らすところ）。 MacrumorsのMac購入ガイドにざっと目を通したところ、AppleがMacハードウェアをアップデートするペースは実際に遅いようである。MacBook（本稿執筆の108日前にアップデートされた）を除けば、どのMacも非常に古く感じられ、「買ってはいけない」と評価されている。Appleのトップエンドでプロ向けの「Mac Pro」はアップグレードから1000日近く経過しようとしている。「Mac mini」もアップグレードから650日以上が過ぎている。 これは一体どういうことなのだろうか。 まず、1つはっきりさ

Appleが米国時間3月21日のイベントで新型スマートウォッチを発表することを期待していた人は、今少しがっかりしているかもしれない。 その代わりに発表されたのは、既存の「Apple Watch」の値下げと複数の新しいバンドだった。しかし、2016年に入ってから新製品の発表を見送っているスマートウォッチメーカーは、Appleだけではない。 2016年最大のテクノロジイベントの2つ、すなわちラスベガスで開催のCESとスペインのバルセロナで開催の「Mobile World Congress」（MWC）展示会では、新しいテレビやスマートフォン、家電製品が多数披露されたが、スマートウォッチはほとんど見られなかった。FitbitはCESで新型スマートウォッチを披露した数少ない著名企業だったが、それだけ奮闘したにもかかわらず、同社の株価は過去最低の水準まで下落した。MWCで最も大きな注目を集めたスマート