「 新国立競技場、どんなスタジアムを建てるべき？」という記事がありました。 新国立競技場、どんなスタジアムを建てるべき？：朝日新聞デジタル 専門家からの真摯なエントリーも話題になっていました。 新国立競技場について 新国立競技場をみんなで考えよう的な気運？ が少しずつ高まっているようです。 新旧メインスタジアムを調べてみよう 建築の新しい計画をプランニングする場合、専門家の方たちでも、普通は過去の事例を調べますので、同じように過去10件分ぐらいのメインスタジアムの事例を調べてみました。 古いものから新しいものへ順々に見て行きますと、スタジアムの傾向らしきものは見えてくるようです。どんどんデザインはダイナミック(派手？ )になる傾向があり、ザハ・ハディド案が選ばれたというのも、その延長上にあったのかなと思いました。結局、ザハ・ハディド氏の案は予算が大幅にオーバーし白紙化されてしまいました。*

文部科学省は２８日、新国立競技場建設の担当者だった久保公人スポーツ・青少年局長（５８）が辞職し、後任に高橋道和内閣官房教育再生実行会議担当室長（５４）を充てる人事を発表した。同省は辞職について「自己都合」と説明しているが、久保氏は定年まで１年半以上残しており、建設計画の白紙撤回に伴う事実上の更迭とみられる。 人事は８月４日付。旧文部省出身の山中伸一事務次官（６１）も退任し、後任に旧科学技術庁出身の土屋定之文部科学審議官（６２）が昇格。山中氏の退任は「定期異動の一環」（文科省幹部）との見方もあるが、新国立をめぐって責任論も浮上していた。 白紙に戻された新国立の建設計画をめぐっては、下村博文文科相は、これまでの経緯を検証する第三者委員会を設置し、９月にも中間報告をとりまとめ責任の所在を明確にする方針を明らかにしていた。一方、与野党からは文科省の責任を問う声が相次ぎ、東京都の舛添要一知事はブログ

僕は積算の仕事をしています。 新国立競技場に関して、いま建築業界は騒然としています。当初の値段よりお金が釣り上がることは良くあることです。今までそういう時は、工期を分けたり、掛け率を下げ見かけ上の値段は安く見えるようにしたりして、なんとかまかなってきました。まことに心苦しくはありますが、それが現実です。 これからもう一度コンペを行い…という手順は、我々専門家でも”間に合うのか？”と動揺を隠しきれません。 しかし、これは積算をあまりに軽く考えている日本の建築業界が招いた結果ではないか、と厳しいようですが思います。コンペを行う前の初期段階で、建築概要(屋根の有無や、椅子の数など)とそれに基づく適正な予算を積算士によって決定していれば、こんなことにはならなかったのでは、と思います。 安藤氏の”なぜ2520億か、わたしも知りたい”という発言には、怒りしか覚えませんでした。”建築家は、お金に一切関与

２０２０年の東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場をめぐり、安倍晋三首相は、総工費が２５２０億円に膨らんだ建設計画を見直す考えを１７日に表明する方向で最終調整に入った。競技場を１９年のラグビーワールドカップ（Ｗ杯）の主会場にする計画は断念する。同日、東京五輪・パラリンピック組織委員会会長の森喜朗元首相と会談し、計画見直しへの協力を求める方針だ。 安倍首相は１６日、新国立競技場の建設問題について「国民の皆さまの声に耳を傾けながら、東京オリンピック、パラリンピックが成功するよう万全の準備を進めていきたい」と記者団に述べ、計画見直しに前向きな考えを示した。 だが、見直しを進めると１９年Ｗ杯には完成が間に合わないため、ラグビー界に影響力が強い森氏と１７日に首相官邸で改めて会談し、協力を求める。その後、下村博文文部科学相と遠藤利明五輪担当相に対し、見直しを指示する方向だ。 政権内ではすで

先日、共同通信が新国立競技場の連載を配信したでしょ。初回の見出しが「きっかけはラグビーＷ杯」だ。はは～ん、ときたね。反対してる連中は、国立競技場に反対している人たちは、戦略的に僕を一番の悪者にしようとしてるわけですね。 経緯を説明すると、ラグビーＷ杯が決まった時、「せっかくビッグイベントがくるんだから国立競技場の改築のいい機会だな」となった。耐震も免震もやってないし、老朽化も進んでいるけど、サッカーや早明ラグビーなどは超満員だ。時に危険で改築は１０年来の課題だったんです。 もう一つ。国立競技場はもう陸上競技の公認競技場じゃなくなった。陸連（日本陸上競技連盟）が世界大会をやりたくてもできない。つまり陸上、サッカー、ラグビーなどスポーツ界にとって新国立競技場は悲願だったわけです。 そこにたまたまラグビーＷ杯が決まった。その時は民主党政権。だから西岡武夫（故人、元参院議長）さんにラグビーＷ杯の議

２０２０年の東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場の建設問題で、安倍政権は２５２０億円に膨らんだ総工費を２千億円未満に減額する方向で検討に入った。巨額工費に対する世論の強い批判を受け、計画の大幅な見直しを迫られた。 政府関係者によると、今のデザインを決めた１２年の国際コンペで選考に残った別のデザインを生かした案への変更や、工期を延長し一度に雇うより人件費を抑えることを検討している。 工期を延長すると、競技場を使うはずだった１９年のラグビーワールドカップには完成が間に合わないため、今後、安倍晋三首相が東京五輪・パラリンピック組織委員会会長でラグビー界に影響力のある森喜朗元首相と協議し、見直しを最終決断する見通しだ。 新国立競技場は２本の巨大アーチで建物を支える特殊な構造で、総工費が当初の約１３００億円から２倍近くまで増大していた。

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