おかしいことは、「おかしい」と言い続ける：日経ビジネスオンライン
ヒトはネットとどう向き合うべきか。 インターネットが普及し、今や生活や仕事に欠かせない社会インフラの役割を担いつつある。この新しいツールの登場は、従来の制度や仕組みに一石を投じる。 例えば、ネットと選挙。国会議員がブログやツイッターなどを通じて発信する影響力は、もはや無視はできない。一方で、現在の公職選挙法は、ネットの存在を想定していない。こうした現状を問題視する声が上がっており、今国会ではネット選挙に関する議論が行われることになる。 ネットの存在感が増すにつれて、目立ってきた現実とのギャップ。それは、ネットと選挙だけにとどまらない。こうした動きを先んじたと言えるのが、医薬品のネット販売だ。 3月30日、東京地方裁判所は、厚生労働省による医薬品の一部についてネット販売を禁じた省令を「合法」とした。 なぜ医薬品をネットで販売してはいけないのか。 日経ビジネスでは、この問題をこれまでも取り上げ
第106回:キム・ヨナ選手の金メダルは欧米型マーケティングの典型例：日経ビジネスオンライン
ゴールを決めて、それを達成するために何をすべきかを決める。このフレームワークはもちろん有効です。その典型的な例が、エンターテインメントビジネス。サーカスでもアミューズメントパークでも、3D映画でもいいでしょう。ゴールは、観衆をキャーッとさせて、あー面白かったと言って帰ってもらうこと。一種のドキドキ装置を作って見せることです。 みなさんも感じるでしょうが、そのときはいいが、後には何も残らない。その時限りのお楽しみです。しかも、想定内で終わるので、見ていてもストレスがない。確かに、分かりやすく楽しめるでしょうが、それで何かが変わるはずもありません。もちろん、そんなことは思っていないでしょうが。 これが、エンターテインメントの弱点であり、芸術との違いです。 今、口々にブレークスルーが必要だと言いますが、これまでのようなやり方で古い価値観をぶち破ることができるでしょうか。浅田真央選手のように、戦略
正解を知っていても、あえて黙っている方がよい状況を知る：日経ビジネスオンライン
グループで問題が発生したり、同僚が問題に直面していている時、「自分なら正解を知っているのに」と思うことがある。あるいは、周りの人が効率悪い作業をしていると、「自分は改善策を知っているのに」と思うこともある。それでも、あえて教えずに黙っている方がよいことがあるものだ。知恵の出し惜しみでも意地悪でもない。正解であっても口出ししない状況をわきまえることで、より広い視野から見て効率が上がることもあるからだ。 正解が相手を混乱させる可能性がある時 車を運転していて道に迷った時、助手席の人から「あっちの道だ、いやこっちの道だ」とタイミングを外して言われると運転の妨げになる。まして指示をする人が2人いて、違ったことを言えば運転手はさらに困惑し、危険なことにもなりかねない。 会議でもプロジェクトを進めていく時でも、似たように滑稽なことが起きる。こうした場合、自分が正解を知っていても、主導者やその他のメンバ
医療の「テレビドラマ」は増えてます。 でも、「報道」が日本医療をダメにしている？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
医療の「テレビドラマ」は増えてます。 でも、「報道」が日本医療をダメにしている？ 2008年10月30日 木曜日 藤田康人 脳内出血を起こした東京都内の妊婦が、緊急時の受け入れ先になっている7つの病院をたらい回しにされて出産後に死亡した問題は、東京でも深刻な“産科医不足”が、起きていることを浮き彫りにしました。 東京都内、7つの病院をたらい回しにされて死んだ この“産科医不足”は、今の日本の医療制度が抱える大きな問題点を象徴しています。 昼夜を問わぬ分娩に立ち会わねばならない産婦人科医の労働条件は非常に過酷です。激務のうえに高い訴訟率、少ない診療報酬、医学生の産婦人科離れなどの要因が重なり、慢性的な医師不足に陥っているのが現状です。 圧倒的に足りないのに訴訟が多い産婦人科医 産科医師数は医師全体の約5％であるにもかかわらず、訴訟件数は約12％を占めています。示談・民事の損害賠償額は高額で
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