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「活字のKindle」vs「マンガのiPad」――電子書籍端末の勝者は？ - 日経トレンディネット
2月4日発売の日経トレンディ3月号では、日本でもいよいよブレイクが近づく電子書籍ビジネスの全貌について詳細なリポートを掲載している。この業界で今、最も注目を浴びているのが、アマゾンの「kindle」とアップルの「iPad」という2つの“電子書籍端末”だ。 3月下旬から日本でも発売される「iPad」は、電子書籍市場の業界地図を塗り替える可能性を秘めた端末でもある。電子書籍リーダーアプリの「iBooks」や配信ストアの「iBookstore」などの電子書籍機能やサービスはiPadの大きな目玉（詳細はiPad特設ページ）。米国を中心に数百万台規模のヒットとなっているアマゾンの電子書籍リーダー「Kindle（キンドル）」の対抗馬としても注目を集めている。 Kindleは日本への本格上陸も期待されている。今後は両者のユーザー獲得競争が世界的に激化しそうだが、KindledとiPadは製品コンセトや持
アマゾン、「Kindle」向け電子書籍の印税を引き上げ--「App Store」と同率に
Amazonが「Kindle Digital Text Platform（DTP）」を利用する作家や出版社に支払う印税を、電子書籍の表示価格の70％に引き上げると発表した。今回の動きは、米国時間1月27日にタブレット型端末を発表する可能性が濃厚なAppleに対する先制攻撃なのかもしれない。70％という印税率は従来の35％から大幅な引き上げとなるが、「App Store」でアプリを販売する開発者にAppleが支払う売上配分と同じであり、これは偶然の一致ではなさそうだ。 Amazonによると、6月30日以降、印税率70％の新オプションを選ぶ作家や出版社は、Kindle向け電子書籍が売れるたびに、表示価格の70％から配信コストを引いた額を受け取ることになるという。この新しいオプションは、既存のDTP標準印税オプションを置き換えるものではなく、追加される形となる。従来の印税オプションは、印税率が3
無料電子出版サービスKindle DTPが英、独、仏で利用可能に
米Amazon.comは米国時間2010年1月15日、ユーザーが自分の著作物を自ら電子出版できるサービス「Kindle Digital Text Platform（DTP）」を、米国以外でも提供すると発表した。新たに英国、ドイツ、フランスのユーザーが、同サービスを利用し、Amazonサイトで電子書籍を販売できるようになった。 Kindle DTPは2007年11月、電子書籍リーダー「Kindle」の発売と同時に提供し始めたセルフ・サービス型の電子出版サービス。誰でも無料で利用できる。ユーザーはパソコンで同サービスのWebサイトにアクセスし、必要事項を入力後、コンテンツをアップロードする。 アップロードしたコンテンツはKindle用の書籍としてECサイト内の「Kindle Store」で販売され、コンテンツが売れると販売価格の35％がユーザーに支払われる。価格は0.99ドルから200ドルの範
Amazon、Kindle向け電子書籍販売がリアル書籍を超えたと発表
米Amazonは12月26日、同社の電子書籍リーダー「Kindle」向けの電子書籍の販売数が、クリスマスの25日、初めて紙の書籍の販売数を超えたと発表した。Kindle自体は、Amazon創業以来最も多くプレゼントとして購入された製品になったという。 Kindle向けの電子書籍は現在39万冊を超えている。Amazonは、PCやiPhoneでKindle向け書籍を読むための無料ソフトウェアも提供している。 また米国のAmazonで11月15日～12月19日に最も売れた電子端末は、Kindle、米AppleのiPod touch（8Gバイトモデル）、米GarminのGPS端末だった。AmazonはKindleの販売台数を明らかにしていない。 米調査会社Forrester Reseachの10月の予測では、2009年の米国における電子書籍リーダーの販売台数は300万台で、2010年には600万台
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