日本マーケティング研究所 ラダリング法の解説
総務省が発表したインターネット利用に関する調査によると、平成14年末時点でのインターネットの世帯普及率は、81.4％に達した。これを利用人口でみると、全人口の54.6％が利用しているという結果になっている（図表1）。また、利用環境においても、従来のダイヤルアップ式ではなく、ADSLや光ファイバーといったインフラが進んだことや、デジタルテレビの進展などもあり、今後ますますネット生活経験者が増加することは間違いないといえる。 (株)JMRサイエンスでは、「情報ネットワーク社会」である「デジタルな時代」になるに伴って、生活者の消費生活もおそらく大きな変貌をとげていくであろうと考え、2000年より、関西学院大学商学部の井上哲浩助教授とともに研究会を立ち上げた。先生をはじめご協力いただいた方々とは、この4年間さまざまな視点で議論させていただいた。この場をお借りし、お礼を申し上げたい。 本稿では、その
ダイレクトレスポンス側からのブランディングアプローチ
昨年シカゴで開催されたDMA（ダイレクト・マーケティング・アソシエーション）の2007カンファレンスでのバズワードは「コンバージェンス」。「コンバージェンス・マーケティング」という概念が非常に新鮮に映る。 「コンバージェンス」とは、「統合」とか「収斂」とかを意味する。様々なマーケティング活動をひとつの方向に束ね、収斂させ、力を最大化するというニュアンスである。 このカンファレンスでも注目に値するのは、リチャード・ローゼン氏が提唱する「Rosen Velocity Scale」という考え方で、広告の訴求要素をブランドイメージ100％からダイレクトレスポンス100％まで10段階のグラデーションに分けて、コスト・パー・セールスを計測している作業だ。短期ではダイレクトレスポンス要素が高いほど、コスト・パー・セールスは高くなるが、マーケティングの時間軸が中期、長期になると認知・検討・レスポンスの効果
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