差別がーとか言われたらめんどうだから増田で書くわ。俺自身としては生理的な話をしてるつもりなんだけどね。 英語の勉強始めてから結構時間かかってるけど、最初の２年位はまったく上達しなかったがようやくできるようになってきた。 それで思うんだけれどとにかく外国語の習得ってさ、文法の基礎さえ分かったらあとは下手でもいいからガンガン実践あるのみってところだと思う。 でね、日本人が英語が苦手なのは白人コンプレックスのせいなんじゃねえのかな。 中国にいった友人はは誰も中国語が上達するのがメチャ早かった。 日本人は白人に対するコンプレックスがアジア人に対しては希薄なので、覚えた中国語は直ぐに、発音がめちゃくちゃでも、恥ずかしがらず、相手構わず使い始めるってことじゃないかな。 この恥ずかしがらず、やたら多くアウトプットすることによって、脳に言葉が効率良く蓄積されて行く。そんなイメージ。 そんな訳で、英会話を習

タイトルそのままなんだけど、就職活動中の話になる。 最終面接の現場で、一番偉い人から「女を武器にしないでね」とちらっと言われた。その人にしてみれば、「こういう人もいたから貴方はそうしないでね」というニュアンスを込めていたんだと思う。私自身のことを懸念しての発言ではないと思う。 ただ、そういわれなくてはいけない自分自身が恥ずかしくなった。 それだけ

義家弘介文部科学副大臣は７日の衆院内閣委員会で、幼稚園など教育現場の毎日の朝礼で子どもたちが教育勅語を朗読することについて、「教育基本法に反しない限りは問題のない行為であろうと思います」と答弁した。 民進党の泉健太氏が、学校法人「森友学園」（大阪市）が運営する幼稚園の従来の教育方針に触れたうえで、「朗読は問題のない行為か」とただした。 泉氏が「『教育基本法に反しない限り』とは何か」と重ねて問うと、文科省の白間竜一郎審議官が「どういう教育を行うかは一義的にそれぞれの学校で創意工夫しながら考えることであり、問題があるかどうかは法令等に照らし、所轄庁である都道府県が適切に判断される」と答えた。 教育勅語をめぐっては、中曽根内閣だった１９８３年５月の参院決算委員会で、瀬戸山三男文部大臣（当時）が島根県の私立高校が学校行事で教育勅語を朗読していたことについて、「教育勅語を朗読しない、学校教育において

日本の鉄道車両や運行システムの優秀さが世界で認められ、さまざまな国に輸出されている。筆者も2016年8月24日に「鉄道最前線」で配信された記事「南武線でなくしたスマホが海外にあったワケ」で、インドネシアに日本の鉄道ノウハウが輸出され、根付いている姿をレポートした。 だが、その現場では今、ある悩みが生じているという。 中古車両は安定調達が難しい 舞台は2017年3月。首都ジャカルタ近郊を走るジャカルタ首都圏鉄道会社（KCJ）。「日本のシステムを導入することで、旅客需要は着実に伸びています。しかし、それに見合う適切な数の中古車両を導入できないんです」。そう語るのは、KCJの鉄道技師、オマットさん。 あらためて記すが、彼は上記記事の主人公の1人だ。本題に触れる前に、ここでおさらいとしてその記事について触れておきたい。 2015年の年末、JR東日本の南武線で運用されていた205系車両が引退すること

詳しくは4月6日発売の週刊文春の拙稿「東芝〝原発大暴走〟を後押しした安倍首相秘書官　今井尚哉」をお読みいただきたいが、東芝の原発推進の舞台裏について、渦中の人物が口を開いた。 佐々木氏の前、ウエスチングハウス買収時に社長を勤めた西田厚聡氏である。 3月30日の夜、横浜市にある西田氏の自宅を訪ねると、西田氏はインターホン越しに30分近くインタビューに応じた。 会長になってからは会っていません ――ジャーナリストの大西と申します。会長いらっしゃいますか？ 私ですが。 ――東芝の原発事業のことをいろいろ調べていまして、その中で田窪昭寛さんという人物に行きあたりまして。田窪さんと当時エネルギー庁次長だった今井尚哉さんの関係について調べております。 田窪っていうのは東芝にいた田窪ですか？　僕は彼とはそんなに仕事したこともないから、それは知ってはいますけどね。何も言えませんよ（苦笑）。 ――田窪さんが

日本はなぜ、中国の脅威を感じながらも適切な対抗策を取れないのか。作家の百田尚樹氏は、その背景には日本人の勘違いに基づいた「中国への憧れ」があると語る。 ＊　＊　＊ 中国の尖閣諸島への“侵略”は日に日にエスカレートしています。ただし、意外かもしれませんが、尖閣周辺の東シナ海や南シナ海で暴れ回る中国に対峙しようという時に、もっとも弊害になっているのが日本人の「中国への漠然とした憧れ」です。

コンビニエンスストア最大手のセブン－イレブン・ジャパンは、人手不足が深刻化する中、各店舗がアルバイトなどを確保する人件費に充ててもらうため、店舗のオーナーがブランドを使う対価などとして、コンビニ本部に支払う費用、「ロイヤリティー」をことし９月から一律１％引き下げることになりました。 セブンーイレブンでは、このロイヤリティーをことし９月から当面の間、一律、１％引き下げます。例えば、オーナーが土地や建物を所有して営業している場合は売上総利益、つまり売り上げから商品の原価を差し引いた金額の４３％を支払っているところ、４２％にするとしています。 今回の措置は人手不足が深刻化する中で、各店舗で、アルバイトなどの人件費が増えて経営を圧迫しているためで、引き下げ分を人件費などに充ててもらいたいとしています。 セブンーイレブンがロイヤリティーを一律で引き下げるのは初めてだということです。今回の引き下げで、