日本の管理職や専門職の男性は他の労働者に比べ死亡率が高く、管理職の方が健康な欧州とは異なった傾向の健康格差があることが、東京大などが12日までに行った国際比較で分かった。死亡率はバブル崩壊後の1990年代後半に上昇。現場の仕事と組織運営を兼ねる「プレーイングマネジャー」化や組織縮小で心身の負担が増した影響を引きずっているとみられる。 2000年代以降は低下傾向だが、一部専門職を労働時間規制から外す「高度プロフェッショナル制度」など逆行の動きも。東大の小林廉毅教授(公衆衛生学)は、時間の自己管理が建前の管理職は、自らを長時間労働に追い込みがちと指摘した。