「あたしの会社では、育休を取ると人事評定がリセットされるの」と友人は言った。午後のファミレスで、私たちはコーヒーを片手にケーキをつついていた。「制度上は男女ともに最長で3年間の育休を取れることになっているんだ。でも、たとえ3ヶ月でも育休を取れば人事考課がゼロになってしまう。だから出世を目指す男の人は取れないし、総合職の女は子供か仕事かの二者択一を迫られるんだよ」 彼女の勤務先は、誰もが知っている大手メーカーだ。文句なしのホワイト企業で、給与も福利厚生も充実している。現代日本の平均的な女性に比べれば、はるかに子供を産みやすい立場だ。それでも妊娠・出産にはためらうという。言うまでもなく、子育てが経済的損失につながるからだ。 産休や育休を取ることで、本来なら得られたはずの地位と待遇を得られなくなる。こういう損失のことを機会費用(オポチュニティー・コスト)と呼ぶ。そもそも日本は子育てにカネがかかる