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2010年7月2日のブックマーク (6件)

  • ギャル文字進化し過ぎワロタwwwwwwwwwww - おはようwwwお前らwwwwwwww

    ギャル文字進化し過ぎワロタwwwwwwwwwww 1 :以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/07/01(木) 19:19:02.32 ID:4qO87QO90 pu∂!ノ|!ナ これで「友達」って読むとか あいつら馬鹿なのか天才なのか分からんwwwwwwwwwwwww 2 :以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/07/01(木) 19:20:21.43 ID:9ORw1VUD0 全く意味が分からないんだけどどこをどう読むの 3 :以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/07/01(木) 19:21:33.61 ID:mJOJa2lD0 考えた奴は目がおかしい 4 : 以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2010/07/01(木) 19:22:31.13 ID:tctyq28j0 と=p も=u∂ だ=!ノ|! ち=ナ

  • 日弁連−司法修習 給費制維持を!

    日弁連が取り組む重要課題 司法修習給費制維持を! 司法修習生への給与が、2010年11月から打ち切られます 司法修習生は、司法試験に合格した法律家(裁判官、検察官、弁護士)の卵です。新司法修習の場合、司法修習生は、法律家として働きはじめる前に、1年間の司法修習を受けなければなりません。修習は平日フルタイムで行われ、司法修習生のアルバイトは禁止されます。 これまで司法修習生全員に対して、給与が支払われてきました(給費制)。これが、今年の11月から必要な者に対し生活資金を貸し付ける制度(貸与制)に切り替わります。 2004年の裁判所法「改正」によって給費制廃止・貸与制導入が決められ、その施行期日が2010年11月1日とされているためです。 日弁連は、貸与制導入の見直し・給費制の維持を求めます 現状でも司法修習生の半数に「借金」があります 日弁連が2009年11月、司法修習入所予定者(新6

  • 東京新聞:スウェーデンが徴兵制を正式廃止 100年以上維持:国際(TOKYO Web)

    【ロンドン共同】100年以上にわたって徴兵制度を維持してきたスウェーデンで1日、徴兵制が正式に廃止された。地元の英語メディア、ローカルなどが伝えた。 近年は希望者だけが兵役に就く状況が続き、政府が昨年、制度の廃止を決めていた。 東西冷戦時代は旧ソ連の脅威のため、最も多い時には徴兵対象となる男性のうち85%近くが兵役に就いていたとされる。 スウェーデンのダーゲンス・ニュヘテル紙は「徴兵制は時代遅れかつ非効率だ」と廃止を評価。一方、アフトンブラデット紙は「(国民の)義務と権利の関係がより一層弱まる」と否定的に伝えている。 兵役の期間は平均で約11カ月だった。

  • 鹿児島県知事が阿久根市長に臨時会招集を勧告 : 南日本新聞エリアニュース

  • asahi.com(朝日新聞社):阿久根市議、日当受け取り拒否 「市長専決は違法」 - 政治

    鹿児島県阿久根市の竹原信一市長が専決処分で制定した、市議(16人)の報酬を日当制(1日1万円)にする条例が1日施行されたのを受け、反市長派の市議12人は同日、「違法な手続きによって支払われる日当は受け取れない」という内容の書面を市長あてに出した。受け取りを拒否された場合、市議会事務局は「公金である以上、法務局に預けるしか処理方法がない」と、鹿児島地方法務局に供託することを検討している。  この日は、近隣5市町の首長や議長との会合があり、反市長派の浜之上大成議長が出席したが、日当の受け取りを拒否する意向だという。  反市長派市議らは議会招集の要請に応じない竹原市長に対し、専決処分の無効確認を求めて鹿児島地裁への提訴を検討している。地方自治法は専決処分を、(1)議会を招集する時間的余裕がない場合(2)議会が議決をしない場合など限定的に認めている。反市長派市議の一人は「日当条例は『時間的余裕がな

  • 中国人大勝利キタ━━(゚∀゚)━━ッ!! 入管「身元引受人虚偽でも取り消しは困難」:アルファルファモザイク

    ■編集元:ニュース速報板より「中国人大勝利キタ━━(゚∀゚)━━ッ!! 入管「身元引受人虚偽でも取り消しは困難」」 1 ギンカガミ(岐阜県) :2010/07/01(木) 23:56:56.18 ID:XZJTJXS9 ?PLT(12001) ポイント特典 中国人生活保護大量申請 入管「身元引受人虚偽でも取り消しは困難」 7月1日23時51分配信 産経新聞 大阪市内在住者の親族とされる中国人48人が入国直後、市に生活保護の受給を申請していた問題で、 大阪入国管理局が「(入国審査での)身元引受人による扶養の申し出が虚偽だったとしても、入国許可 の取り消しは考えていない」と市に伝えていたことが1日、分かった。平松邦夫市長が定例会見で明ら かにした。 市によると、入国許可が取り消されなければ生活保護を適用せざるを得ないという。市は入管の見解 を不服として、厚生労働省を通じて法務