Stripeベースの自作サービスでカードの不正利用があった場合の対処法
English version is available. どうもTAKUYAです。 30日間のお休みから戻ってきて、自分のSaaSプロジェクト「Inkdrop」の作業を再開しました。これは現在約1,400人の課金ユーザがいるノートアプリです。他のアプリと比べてその規模がとても小さいにも関わらず、今回初めて自サービスにてカードの不正利用が起きてしまいました。 (お休み中にその報告を受けて、休み気分が吹き飛んだのはここだけの秘密です😇) 本稿ではカードの不正利用について調査して学んだこと、そして実際にどのように対処したかシェアしたいと思います。 疑惑のある支払いは全てすぐに返金する自分たちのサービスの信用を保つためにも、カード支払いに関する紛争(Dispute / 異議申し立て)は可能な限り避けなくてはなりません。StripeはおそらくDisputeの数を監視していて、万が一サービスが有害
Stripe外からアプリの支払いを受け取った時の対処手順
Understand what decline codes mean and how you can resolve them when a charge is declined. If a card issuer declines a… この中でも最も多いのがdo_not_honorとgeneric_declineです。その説明は両方とも: Description: The card has been declined for an unknown reason. Next streps: The customer needs to contact their card issuer for more information. となっており、全く参考になりません。３年間のサービス運営を通じてユーザさんと一緒に調べた結果、以下のケースがありました： デビットカードが継続支払いに対応していな
個人開発者が会社作るならアメリカより日本の方が結局よさげ
ガレージで会社を経営するイヌさんこんにちは、個人アプリ作家のTAKUYAです。確定申告の季節ですね。 今作ってるMarkdownノートアプリInkdropの売上がそれなりに立つようになってきました。去年の売上は393万円でした。という訳でぼちぼち法人化を検討しています。ちなみに今は個人事業主です。 Stripe Atlasを利用してアメリカに法人設立しようと思ったんですが、いろいろ調べた結果、結局やめることにしました。その判断に至った経緯をシェアしたいと思います。 法人化すると節税と責任の分離ができる法人化する主なメリットは以下の通りです： 無限責任から有限責任になる。もし多額の負債を作っても会社をたためば自己破産しなくて済む所得が330万円を超えると法人税の方が安くなる [1][2]法人用の住所が設定できる売上が1,000万円を超えると消費税課税事業者になる。法人化することで日本では最初
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