「ルーシー」の愛称で知られるおよそ３２０万年前の猿人について、アメリカなどの研究グループが木から落ちて死んだと見られるとする研究結果を発表し、猿人が地上で直立二足歩行をしながらも、夜は木の上でも過ごしていたという仮説を裏付けるものとして、注目されています。 「ルーシー」は、１９７４年にエチオピア北東部で見つかったおよそ３２０万年前の猿人アウストラロピテクスの女性の化石で、全身の４０％の骨が残っていることから、人類の進化を探るうえで貴重な標本として世界的に知られています。 研究グループがＣＴスキャンを使って「ルーシー」の化石を詳しく調べた結果、上腕の骨が粉々に砕けていたほか、足首や骨盤なども骨折し、内蔵も損傷していたことがわかりました。 このため研究グループでは、１２メートル以上の高さから転落しなければこれほどのけがには至らないとして、「ルーシー」が木から落ちて死んだと見られるとする研究結果

アメリカ大統領選挙に向けて、野党・共和党でトップを走るトランプ氏は、日本などアジアに駐留するアメリカ軍について「利益があるとは思わない」と述べ、この地域にアメリカ軍を展開することに消極的な姿勢を示しました。 この中でトランプ氏は、日本を含むアジア太平洋地域にアメリカ軍が駐留することについて、「利益があるとは思わない。アメリカはかつてと立場が違う。以前は非常に強力で豊かだったが、今は貧しい国になってしまった」と述べました。また、日本や韓国に駐留するアメリカ軍の経費についても、日本などが全額負担すべきだと主張しました。 トランプ氏は、ＮＡＴＯ＝北大西洋条約機構についても、アメリカにとって駐留費用の負担が多すぎるなどと主張し、アジアやヨーロッパでのアメリカ軍の展開に消極的な姿勢を見せた形です。 一方、南シナ海などで海洋進出を強める中国について、「信じられないほどの野心を抱いている」と警戒する一方

年齢とともに髪の毛が薄くなるのは、頭皮にあるコラーゲンの一種が減り、髪の毛を作り出す細胞が死んでしまうためだとする研究成果を、東京医科歯科大学などの研究グループが発表しました。マウスを使った実験では、コラーゲンを増やすと加齢のため体の毛が減るのを抑えられたということで、薄毛を防ぐ薬の開発につながると期待されます。 研究グループでは、ヒトの髪の毛でも同じ仕組みがあることを確認していて、西村教授は「加齢で髪の毛が薄くなる仕組みがかなり分かってきた。コラーゲンの減少を抑える治療薬の候補となる物質を探し、数年以内に動物実験を行ったうえでヒトでの臨床試験に結びつけたい」と話しています。

日本人の２１歳の大学生が、イスラム過激派組織「イスラム国」の関係者を名乗る人物とインターネットを通じてやりとりし、今月下旬にもシリアに入国しようと渡航計画を進めており、外務省から渡航の自粛を求められていることが、大学生への取材で分かりました。 イスラム過激派組織「イスラム国」による日本人殺害事件のあと、ツイッター上では、日本人が「イスラム国」の関係者を名乗る人物とやり取りする様子が見られ、ＮＨＫは、書き込んだ人たちへの取材を進めました。 このうち、先月末に、ツイッターで「シリアに行きたい」と書き込み、「イスラム国」の関係者を名乗る人物と英語や日本語でやり取りしている男性が取材に応じました。 書き込んでいたのは、２１歳の男子大学生で、今月下旬にも、トルコを経由してシリアに入国する計画を立てており、航空券の準備を始めるなど、渡航計画を進めていることが分かりました。 取材に対して、大学生は、「け

パソコンの基本ソフト「ウィンドウズＸＰ」が、半年後の来年４月９日に製品サポートの期限切れを迎えます。 個人や企業など、まだ多くで使われている「ＸＰ」、サポートが終了するとソフトの欠陥が修正されなくなり、ウイルスに感染する危険性が大幅に高まります。 サポート終了まで残り半年、対策は進んでいるのでしょうか。 また、私たちはどう対応すればよいのでしょうか。 科学文化部の田辺幹夫記者が解説します。 サポート終了まで半年 ２００１年に発売されたパソコンの基本ソフト、マイクロソフト社の「ウィンドウズＸＰ」は、来年４月９日、製品のサポート期間が終了します。 サポートが切れると、どのような危険があるのでしょうか。 パソコンの基本ソフトには、「脆弱性」と呼ばれるセキュリティ上の欠陥が潜んでいます。 この欠陥は、１か月当たりだいたい１０件くらい見つかっていて、マイクロソフト社はそのつど、欠陥を修

ＮＨＫが受信契約に応じていただけない神奈川県の世帯に対して、契約の締結と受信料の支払いを求めた裁判で、横浜地方裁判所相模原支部は「契約書を交わしていなくても裁判所の判決をもって受信契約が成立する」という初めての判断を示し、受信料の支払いを命じる判決を言い渡しました。 この裁判はテレビの受信機を設置していながら繰り返しお願いしても受信契約に応じていただけない神奈川県の世帯に対し、ＮＨＫが契約の締結と受信料の支払いを求めたものです。 ２７日の判決で横浜地方裁判所相模原支部は「放送法は受信設備を設置したものから一律に受信料を徴収することを認めている。契約書を交わしていなくても裁判所の判決をもって放送受信契約が成立する」という初めての判断を示し、テレビの設置が確認された平成２１年２月からことし１月までの受信料１０万９千円余りを支払うよう命じました。 ＮＨＫは受信料の公平負担のためにテレビの受信機を

去年３月の原発事故で放射性物質がどのように放出したかを調べるのに重要な原発周辺の放射線量について、公表されていないデータが存在することが分かりました。東京電力は未公表の理由について「調査中」としていますが、この中には、事故から５日後の去年３月１６日午前に一時的に急上昇しているデータもあり、専門家は「原発で何かが起きた可能性を示しており、詳しく調べる必要がある」と指摘しています。 　　　　　　　　　　　 福島第一原発の事故で放出された放射性物質については、東京電力がことし５月に最新の解析結果を公表し、去年３月１５日に２号機から翌１６日には３号機から、大量に放出されたとしていますが、具体的な放出経路などは明らかになっていません。 この未解明の謎に迫ろうと、ＮＨＫが原発周辺で観測された放射線量について改めて調べたところ、第一原発から南に１２キロにある第二原発の値に不自然な点があり、問い合わせた結